その連携の一つが、北米向けBEVにおける共同開発と部品などの共通化だ。

　ホンダは、中小型BEV用に「eアーキテクチャー」と呼ぶプラットホーム（車台）を開発中で、20年代後半にこれを採用したBEVを北米市場に投入する計画だ。これをGMが自社BEVに採用・共用化する一方、ホンダはGMの大型EVプラットホームを共用化する。ホンダとGMは、BEVのプラットホームを統一し、電池・モーター・インバーターなども共通化することで、材料調達、開発・生産まで規模を活用した大幅なコストダウンを図り、世界市場のEVシフトに臨んでいこうとしているのだ。

　ホンダとGMは、燃料電池のシステム共同開発で提携したのをきっかけに、自動運転領域でホンダがGMの自動運転開発子会社に出資するなどの連携を行ってきた。さらにBEVでも、北米での生産・供給や部品の共通化といった提携強化を進める。

　ホンダ・GMの連携は、いずれ北米に限らず、中国など世界戦略にも広がる可能性がある。ホンダ・GMの提携路線は明確になったと受けとめていいだろう。

　いずれにしてもBEVとFCEVの行方は、世界的な脱炭素化・カーボンニュートラルの動きに拍車がかかる中、クルマのゼロ・エミッション化がどのように進むかによって、普及が左右される。

　日本車の代表としてのトヨタとホンダが、加速する電動車化の動きにどう対応するのか。その動向がますます注視される。

（佃モビリティ総研代表・NEXT MOBILITY主筆　佃 義夫）