世界中に広まりつつある
エイジフレンドリーという言葉

 ここ数年、エイジフレンドリーという言葉が日本のみならず、多くの国で目につく。エイジフレンドリーとは、もとは英語でage-friendlyと表記する。日本では「高齢者にやさしい」と訳されることが多い。

  エイジフレンドリーという言葉が最近目につく理由の1つとして、ＷＨＯ（世界保健機関）が提唱するAge-friendly Cities（エイジフレンドリー・シティーズ）の動きが広がりつつあることが挙げられる。この動きは「高齢者にやさしい都市」というコンセプトに基づき、定められたガイドラインに従って市民参加型で街づくりを進めるというものだ。

  もう1つの理由としては、日本のみならず多くの国で高齢化が進み、これに対応した商品やサービス、店舗づくりやインフラ整備に対する意識が高まっていることも挙げられる。

  こうした「高齢者にやさしい」モノ・サービス・インフラづくりの動きは、今後ますます進展する社会の高齢化への対応策として歓迎すべきものである。その一方で「高齢者にやさしい」ことを1つの側面だけに偏りすぎると陥ってしまう落とし穴がある。

「高齢者にやさしい」街づくりの間違い

「高齢者にやさしい」街づくりの最初の例は、1960年代にアメリカ・アリゾナ州に建設された「サンシティ（Sun City）」である。このサンシティは、入居者の年齢を55歳以上に制限した初の居住コミュニティだ。年齢制限のために、開設当初多くの論議があったが、当時55歳以上で若い世代との同居を好まない人たちに支持され、その後、全米各地に何か所か同様のコミュニティが広がっていった。

  しかし、建設から30年、40年と経過するにつれ、いろいろな問題が出てきた。最大の問題は、コミュニティの居住者が高齢者ばかりになってしまったことだ。入居当初は55歳以上限定の割に活気があったのだが、年月の経過とともに徐々にコミュニティの活気が失われていった。

  たとえば、住民組合の代表が、何か新たな取り組みをしようと呼びかけても、「自分はもう先が長くないから、いまのままでいい」などと、後ろ向きな態度で対応されることが多くなったのだ。