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外資系の物流施設大手GLPが物流不動産で1兆円規模のファンドを組成する。三井不動産、大和ハウス工業など国内大手も物流不動産の開発に力を入れる中、新規参入も増えている。用地の高騰に歯止めがかからずバブルの様相を呈し、「やり過ぎでは」と危ぶむ声もある。特集『物流危機』（全14回）の＃11では、バブル崩壊後の勝ち組と負け組を見極める。（ダイヤモンド編集部 大根田康介）
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1兆円規模の大型ファンドも登場
バブル過熱の危うさ
外資系の物流施設大手GLPは2月、大胆な一手を打った。国内外の機関投資家からの資金と借入金を含めて1兆円規模の大型ファンドを組成し、物流施設の開発に投じるというのだ。
日本での物流施設といえば、かつては倉庫が主流だったが、最近では自走式のランプウェイで各階にトラックが行けたり、おしゃれな休憩所や託児所を設置したり、いわゆる先進的物流施設が各所で開発されている。
先進的物流施設は、外資系が先発組として開発してきた。国内では、大和ハウス工業や三井不動産といった大手がいち早く参入。さらに今は、物流施設を手掛けてこなかったような会社が後発組として相次いで参入するようになった。
まさに物流不動産バブル。その過熱ぶりは危うさをはらんでいる。
次ページでは、どんなプレーヤーが参戦し、誰が勝ち組となり、誰が負け組になるのかを見ていこう。
