「地震＝兵器」へと格上げ、太平洋戦争へ
「人工地震」の認知度は時代が進むとさらに拡大していく。わかりやすいのは、1935年の荒木貞夫陸軍大臣の発言だ。
ここでは特に説明することなく「人工地震」という言葉が用いられている。関東大震災の風評以降も、一部の日本人の間では「人工地震」が当たり前のように受け入れられていたことがうかがえよう。
そこに加えて注目すべきは、空襲と同一視されているように、地震を「兵器」と目するムードが高まっていることだ。実際、1937年4月15日の読売新聞では、「人工地震バンザイ！地底征服の無敵軍生る 学界の権威を動員 陸軍も掩護射撃」という記事も出た。
そして太平洋戦争に突入。戦局が悪化して疲弊する日本国民に対して、「地震＝兵器」と強く印象付ける出来事が起きる。1944年12月7日の昭和東南海地震と、翌45年1月の三河地震だ。
ご存じの方も多いだろうが、実はこの二つの巨大地震は、軍によって報道管制が敷かれ完全に隠ぺいされた。当然だ。敗戦敗退が相次いでいる中で、地震で壊滅的な被害を受けて推定1200人もの亡くなった地域があると報じたら、さらに国民の士気が落ちてしまう。軍需工場が被害を受けたことは、敵国アメリカにも知られたくなかった。
しかし、そんな軍の努力も虚しく、世界にこの巨大地震は筒抜けだった。各国の地震計が異常を示したからだ。アメリカの新聞でも「日本の中部で地震があった」と大きく報道された。
アメリカは当時からプロパガンダに長けた国なので当然、戦争勝利のためにこの自然災害を心理戦として活用した。『ドラゴーンキャンペーン作戦』と名づけ、B29から宣伝ビラを投下して、アメリカ軍が地震兵器を使ったように思わせたのだ。戦時中に愛知・半田にいた男性が、軍から地震に対する緘口令（かんこうれい）が敷かれた数日後のことをこう振り返る。
つまり、戦時中の日本人は、日本軍から地震隠蔽のプロパガンダを受ける一方で、アメリカ軍からは「人工地震のプロパガンダ」まで受けてしまうという「何がうそで何が本当かわからない状況」に追いやられていたのだ。この時の「後遺症」が戦後も続いていると筆者は考えている。
