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ホモ・サピエンスが人類唯一の生き残りとなったころとされる1万3000年前――。そのときから現在に至るまでの人類史に「欲望」というキーワードで軸を通し、経済史と金融史を掛け合わせる。すると、私たちが今どんな時代に生きているのかの見え方がガラリと変わってくるのだ。1万3000年の人類欲望史を探る時空の旅に出掛けよう。

米国カリフォルニア州は6月末、「2045年に州内で走行するトラック、バンをすべてゼロ・エミッション（ＺＥＶ）、つまり電気自動車（ＥＶ）や水素（燃料電池車、ＦＣＶ）など排気ガスを出さない車両に変更する」方針を打ち出した。

動画配信ビジネスの成長で、世界的にスポーツコンテンツが争奪戦になっている。DAZNマネーがJリーグの人気復活に貢献したように、スポーツビジネスにとって放映権は貴重な収益源。DAZNや通信会社などの主要プレーヤーの思惑や、5G活用によるVRやマルチアングル視聴など最新事情を解説する。

「ドラゴンクエスト」「ファイナルファンタジー」という往年の二枚看板ゲームで知られるスクウェア・エニックス。松田洋祐社長はアフターコロナ時代に「ゲーム開発で蓄積してきた“人のモチベーションを上げる”UIの技術やゲーム用AIは、ゲーム以外の社会にも広く応用が可能だ」と主張する。

新型コロナウイルス感染拡大のため営業休止となっていた映画館が6月より再開。徐々に活気が戻りつつあるものの、感染対策のため、座席を平常時の50％に間引きしている。そもそも近年の映画業界を振り返ってみると、原作が人気の作品やアニメシリーズなど、いわゆる大作に資金が集中する状態が長らく続いていた。このコロナ禍で新しい映画の可能性は生まれるのだろうか。

Eコマース革命でEC首位を目指すと宣言したヤフー。悲願の楽天超えの切り札として打ち出された新戦略がXショッピングだ。新たなパートナーと顧客を呼び込む手法とは何か？

コロナ流行下で高まるEC需要、その追い風を受けて飛躍している企業がある。カナダのShopifyや日本のBASEだ。彼らの躍進から透けて見えるEC、そして社会の変化とは？

2万円のステーキ、3万円のBBQセット……高級肉が飛ぶように売れる、こだわりの和牛専門精肉店のネット通販。あえてアマゾン、楽天を拒否した理由とはなんだったのか？

アフターコロナの世界で加速するEC、だが単に既存のECモールが拡大するのではなく、新たな形態のECが成長をけん引する。キーワードは「人」。デジタル接客というECのニューノーマルが始まった。

新型コロナウイルスによる外出自粛に伴い、生鮮食料品宅配の“老舗”である生協が支持を集めている。新規入会、注文共に殺到し、一部商品の欠品も生じるほどの人気ぶりだ。

政府は今秋からスタートするIT（情報技術）システムのクラウド化を巡り、人事・給与や文書管理など各省共通の基盤システムを米アマゾン・ドット・コム傘下のクラウド企業AWS（アマゾン・ウェブ・サービス）に発注する調整に入った。クラウド業界筆頭はこのAWSだが、19年に大規模障害が発生している。また外国企業に発注することに不安を覚える人も多い。そんなクラウド化によるリスクなどをITジャーナリストの三上洋氏に聞いた。

コロナショックが他業界に比べて軽微に見える電機業界。だが、水面下では30年来の大きな地殻変動が起こっている。ベイン・アンド・カンパニーが、豊富な海外事例を示し、電機各社が打つべき戦略を提言する。

新型コロナウイルスの感染者と濃厚接触した可能性を知らせる「接触確認アプリ」が、いよいよ運用開始だ。感染第2波阻止の切り札と期待されるが、識者は「失敗はほぼ確実」と指摘している。なぜか？

今年は新型コロナウイルスの影響で、M&Aは減少することが予想されている。しかし、この状況は長くは続かない。特に人口減少で成長が難しい日本は、海外に活路を見出すしかない。その際の買収先として魅力的なのは、新興国企業ではなく米国企業である。

コロナ禍で激化した米中対立により、新・半導体戦争が開戦した。日本企業も巻き込まれていくことは必至。戦局をどう読み解くべきか？エレクトロニクス業界各社が信頼を寄せる台湾の頭脳集団が、日本企業に助言する。

遺伝子検査に検体1滴でさまざまな検査ができるリキッドバイオプシー ーー。続々登場する新たな検査に投資が集中している。新技術は「より健康に」という現代人の願いをかなえるのか。期待が集まる新検査の真の実力を検証する。

政府がキャッシュレス決済の旗を振る中、決済用タブレット端末の運営業者が金銭トラブルを起こしていることがダイヤモンド編集部の取材で分かった。アマゾンやNTTドコモからカネを集めつつ、加盟店などへの支払いが大幅に遅延している。キャッシュレスバブルの影で起きた、大企業を巻き込んだ一大トラブルを詳報する。