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シェールが上値抑え、インフレ懸念が下値を支える原油相場
原油の国際指標である欧州北海産のブレント原油は、1月25日に1バレル当たり71.28ドルを付けた後、2月9日には同61.77ドルまで13.3％下落した。この間、米国の株価（Ｓ＆Ｐ500株価指数）は、1月26日をピークに2月9日には一時11.8％安まで下落した。
ヤマト運輸や佐川急便は負け組?ECに欠かせない宅配大手の業績と株価とは?
ネット通販の拡大で需要が急拡大する一方、深刻な人出不足で大きな転換点にある宅配業界。刺激的な金融メルマガ『闇株新聞プレミアム』が宅配業界大手ヤマトホールディングスとＳＧホールディングスの第3四半期決算発表を受け、今後の業界動向を分析しています。
超低金利が招く金融機関の経営危機、ＥＴＦ（上場投資信託）の大規模購入による株式市場のゆがみ（日銀が大株主になる企業が続出する）、国債金利の低下に伴う財政規律の弛緩といった問題に、日銀は直面する恐れがある。
米国市場にくらべ「戻り」が鈍い日経平均株価は今こそ絶好の「押し目買い」の好機！ 短期スタンスの銘柄は避け、指数連動ETFや優良大型株を狙え！
2月26日のNYダウは、大幅に３日続伸し、前週末比399.28ドル高の25709.27ドルと2月1日以来、約3週間ぶりの高値で取引を終えています。VIX急騰の直接のきっかけとなった米長期金利は足元で上昇が一服しているとはいえ、高値圏で推移しています。2月26日の米10年物国債利回りは、前週末終値と同じ2.86％でした。米10年物国債利回りは21日に2.95％と、2014年1月上旬以来、およそ4年1カ月ぶりの高水準に上昇しました。市場は「VIXショック」で、米長期金利の3％乗せはほぼ織り込んだと考えます。ですが、円が対ドルで強いので、米国株などが大きく上昇しても日本株が追随しきれず、日経平均株価の戻りは鈍いです。
巨大天然ガス田「リバイアサン」の供給契約締結で注目される「ノーブル・エナジー」を徹底解説！業績を左右する原油価格は60〜70ドルに上昇する!?
2010年、イスラエル沖の地中海で巨大な天然ガス田が発見され、「リバイアサン」と名付けられました。この天然ガス田を発見したノーブル・エナジー（ティッカーシンボル：NBL）は、「リバイアサン」の権益の39.7%を所有しています。このたび、2020年までに1日当り8億立方フィートの天然ガスをイスラエルに供給する契約が締結されました。生産に向けての準備は40%ほど進捗しており、今年中に最初のリグ（海底を掘削し天然ガスを掘り出すための設備）が到着、2020年までに4基のリグが稼働する計画です。投資家にとって「リバイアサン」の魅力は、当初開発のための先行投資さえ済めば、後は殆どメンテナンス・コストが発生しない点にあります。税前で年間10億ドル前後の安定したキャッシュフローが、少なくとも2025年まで見込めるというわけです。
米金利上昇はインフレが背景潜在成長率向上を示唆しない
原油高や株高が促す期待インフレ率の上昇が後押しとなり、米国10年債利回りは2017年3月の水準を上回ったが、そこに米国の賃金上昇期待が加わり、同利回りはさらに押し上がり、3％が視野に入った。
ベネズエラが国家として仮想通貨「ペトロ」を発行した衝撃の理由とは？
ベネズエラが仮想通貨「ペトロ」を発行しました。国家のお墨付きと「原油埋蔵量」という資産の裏付けがある世界初の仮想通貨でしたが、思惑通りの資金調達とはならなかったようです。そもそもなぜベネズエラは仮想通貨を発行することになったのか？ 刺激的な金融メルマガ「闇株新聞プレミアム」が解説します。
日本国内では熾烈な低価格競争を繰り広げている飲食店やサービス業が、海外に進出すると利幅が厚いビジネスモデルにチャレンジする傾向が最近よく見られる。例えば、立ち食いそば店の「名代富士そば」は、国内では「かけそば」300円、「冷やしたぬきそば」390円、「天ぷらそば」410円（いずれも税込み）といった価格帯で勝負している。
日経平均株価は「1番底」を形成し、底堅い状態に！3月メジャーSQまではレンジ内での調整が続くので、無理せず「足元で強い銘柄」を狙っていこう！
日経平均株価は、2月14日に2万1078.71円を割り込み、2万0950.15円でダメ押ししたところで、目先の底入れを果たしました。ちなみに、2月14日終値は、2万1154.17円と2万1078.71円を上回っており、終値ベースでのチャート的な完全な底割れは回避されました。これをポジティブに捉えた投資家は多かったことでしょう。その結果、市場では売り方の買い戻しと、自律反発狙いの買いが加速し、日経平均株価は15日から19日まで3連騰し、終値ベースで995.04円上昇しました。日経平均株価に関しては、2月14日の2万0950.15円が「1番底」になったとみています。また、私は、この2万2152.85円～2万2353.87円のゾーンが、当面の上値抵抗帯になると考えています。
米国株式市場が急反発し「ベア・マーケット入り」を回避！ 株式市場が平常運転に戻ったことにより、3月21日のFOMCにおける利上げ確率が80％以上に！
先週の米国株式市場は、週間ベースでダウ工業株価平均指数（NYダウ）が＋4.24%、S&P500指数が＋4.3%、ナスダック総合指数が＋5.3%と急反発しました。これらの主要株価指数は全て50日移動平均線より上で引けています。そのことは今回の調整局面が「ベア・マーケット（下落相場）入り」では無かったことを示唆しています。今後の相場のシナリオ的にも、基本、強気で臨んでOKだと思います。具体的には、先週パフォーマンスが良かったセクターである、ハイテク（＋4.8%）、工業（＋4.7%）、ヘルスケア（＋4.3%）などになります。一方、米国10年債利回りは、いよいよ2.9%に乗せてきました。2.9%という水準は、過去をずっとさかのぼってみると、まだまだ低い水準です。つまり、株高の基本要件が崩れてしまったわけでは決してないということです。
米株史上最大下落幅の原因は「米国長期金利の上昇」。2018年に最初に暴れた「灰色のサイ」の正体とは?
昨年から絶好調だった株式市場が、2月に入って急落しました。震源地は米国で5日にはダウ平均が史上最大の下落幅(－1175ドル安)を記録、世界の主要株式市場も影響を受け、世界同時株安の様相を呈しています。そもそも下落の原因は何だったのか、今後の見通しはどうなのか！？
米国で2月2日に発表された1月の平均時給は、前年同月比2.9％と高い伸び率を示した。通常、賃金が上昇することについて株式市場は好材料と受け止めるわけだが、今回は違った。
日経平均株価に「ダブルボトム」形成の兆しが！マクロ環境は良好で値幅的にも十分に調整したので、直近の決算内容が良かった銘柄を拾って行こう！
乱高下した米国株式市場ですが、ようやく落ち着きを取り戻しつつあります。まず、前週末2月9日のNYダウは、3日ぶりに反発、前日比330.44ドル高の2万4190.90ドルでした。週明け12日のNYダウは続伸し、前週末比410.37ドル高の2万4601.27ドルでした。VIX指数は前週末比3.45（11.87％）安の25.61と、続落しました。このように、NYダウの安値圏での強力な買い、VIX指数の低下から、投資家の不安心理は和らぎつつあると評価してよいでしょう。ただし、今回の急落の震源地の米国長期金利については、2月12日の米10年物国債利回りが時間外取引で一時2.90％に上昇し、依然として高止まりしています。
適温相場があちこち軋む18年 1ドル107円確保が円安の鍵
年明けから適温相場が軋んでいる。昨年中は、米欧景気が堅調な一方、低インフレのまま、低金利（債券高）と株高が続いた。米国以外の景況改善でその通貨が上昇する分ドル安となり、ドル建て取引の商品相場が底堅くなった。
米国市場は下落するも、カギを握る200日移動平均線は死守！ 反騰し、上値を追える条件が整った今、狙うべきは決算発表で好業績を示したあの銘柄！
先週の米国株式市場は、2月に入ってからの軟調な地合いを引き継ぎ、週間ベースでダウ工業株価平均指数（NYダウ）が－5.2%、S&P500指数が－5.17%、ナスダック総合指数が－5.15%と続落しました。S&P500指数は一時高値から－10%を記録し、いわゆる「調整局面」が成立したことになります。S&P500指数の200日移動平均線は、2539.26にあります。トレーダー達は、S&P500指数がこの水準を死守できるかどうかに注目していました。先週金曜日、S&P500指数はこの水準めがけて急落、そこから急反発しました。結局、大引けは下ヒゲで終了しています。つまり、テクニカル的には、今週から上値を追ってゆける条件が整ったのです。
今筆者は年明け後の金融市場関係者の見解を聞くために米国東海岸に来ている。当面の米経済については、やはり全般的に強気の見方が多い。昨秋から米景気の改善が顕著になってきたところに、さらなるカンフル剤である減税策が決まった。米トランプ政権は今秋の中間選挙に加えて、2年後の大統領選挙も強く意識しているようだ。
日本でも仮想通貨は禁止にするしかない！？コインチェック騒動は事件化し、返金されないかも
コインチェック事件から1週間以上が経過しました。コインチェック社は「被害者には自己資金から日本円で返金する」と表明しましたが、通常業務の再開すらめどが立っていない状況です。刺激的な金融メルマガ「闇株新聞プレミアム」では、今回の件が刑事事件となり返金が実現しないまま終わる可能性について示唆。また「仮想通貨は原則禁止とすべき」との大胆な提言をしています。
日経平均株価の大暴落は「短期的な需給の崩れ」！「日本経済の腰折れ」が原因ではないので、底入れすれば需給が改善し「V字回復」が実現する！
2月6日前場の日経平均株価は、前日比1194.21円（5.26％）安の2万1487.87円と、大幅に3日続落しました。今週に入り、1786.66円（7.68％）もの急落となっています。私自身、前回の当コラムで指摘したように、当面は「決算対策売り」＋「持ち合い解消売り」で、東京株式市場の需給は良くない状況が続くことを覚悟はしていました。しかしながら、米国株の想定以上の急落を受け、危惧していたことが、想定以上の値幅を伴った規模で実現してしまった。これが今の悲惨な相場状況に対する第一印象です。2月5日のNYダウは、大幅に3日続落、前週末比1175.21ドル安の2万4345.75ドルと、下げ幅は史上最大となり、NYダウの全構成銘柄が下げました。
米国債券の利回り上昇で米国株が久しぶりに急落！各企業の業績は絶好調なので、債券市場が落ち着けば株式市場に「バーゲン・ハンティング」が入る!?
先週の米国株式市場は、週間ベースでダウ工業株価平均指数（NYダウ）が－4.17%、S&P500指数が－3.9%、ナスダック総合指数が－3.52%でした。ダウ工業株価平均指数の週間ベースでの下げ幅は、過去2年で最大でした。2018年に入ってから、米国株式市場は快調に飛ばしてきました。年初から18立会日でS&P500指数は＋7.5%と上出来のスタートを切りました。しかし、長期金利の上昇がだんだんボディ・ブローのように効いてきて、先週はついにそれに敬意を表するカタチで株式が崩れたのです。先週、市場参加者の間で最も話題になったのは、米国10年債利回りが2.8%台に乗せたことです。また、先週金曜日に発表された1月の平均時給が、前月比＋9セント上昇したのが嫌気されました。
原油は足元高値を更新も不需要期の春にかけ上値重い
原油相場は、2017年6月下旬にかけて弱含む推移となっていたが、その後は上昇傾向を続け、足元では4年ぶりの高値となっている。欧州北海産のブレント原油は1バレル当たり70ドルを超え、米国産のＷＴＩ（ウエスト・テキサス・インターミディエート）は同60ドル台後半に達している。
