dw-enterprise(60) サブカテゴリ
第6回
ケーブルテレビ会社のジュピターテレコム(J:COM)は、いまや通信の巨人・NTTにとっても無視できない存在になった。ケーブルテレビの範疇を超える総合メディア企業の驚くべき実力を紹介しよう。
第81回
学校卒業後に勤めた信用金庫での体験により、「じつは保険が嫌いだった」という。転機は23歳のとき。信用金庫の仕事に限界を感じていた勝本に、知人が紹介してくれたのはなんと外資系生保だった。
第5回
「自主再建」の看板を下ろし、6月末に公的支援の下で資金調達を行なった日本航空。第1四半期の営業成績はどん底で、630億円という大幅赤字予想すら達成が厳しい事態に陥っている。前回は、風前の灯となっている「企業年金制度改定」の実態を明らかにし、国が主導する再建シナリオの行方を占った。今回は、主に赤字を繰り返す企業構造の深層に潜む問題点を、明らかにする。日本経済の行方を左右する航空業界に、明日はあるのか?
第4回
日本航空が、6月末に公的支援の下で資金調達した。第1四半期の営業成績はどん底で、支援の条件とされた企業年金制度改定も風前の灯火だ。国主導の再建シナリオの行方と、赤字を繰り返す企業構造の深層に迫る。
第2回
半導体市場で続く熾烈な競争により、疲弊し切った日本メーカー。今回は、競争力喪失の元凶に深く斬り込み、その現状を明らかにする。かつて世界を席巻した“日の丸半導体”に、復活のチャンスはあるのか?
第80回
日本で死亡率が最も高い病気であるガンの治療に、新たな道を切り開いた男がいる。ガン治療のノウハウを医療機関に提供するテラ社長の矢崎雄一郎だ。
第3回
9期ぶりの減収減益に転落し、成長軌道への復帰を模索しているキヤノン。来年5月に経団連会長の任期を終えて社業に復帰する御手洗冨士夫会長が描く新たな戦略とは? その「胸の内」をあますところなく聞いた。
第50回
旧みずほ証券はホールセール(大企業向け)、旧新光証券はリテール(中小企業・個人向け)が中心の証券会社。2社が同じ屋根の下で暮らすことだけでもプラスの効果はある。
第2回
2008年12月期に、9期ぶりの減収減益に転落したキャノン。急成長していたときには見えなかった多角化の遅れ、人材不足があらわになった同社の「次の一手」とは? 内田社長が新たな成長戦略について語った。
第1回
半導体の世界市場では、製品カテゴリーを超えた寡占化が進行している。インテルをはじめとする強豪が、新しい戦いに挑んでいるなか、残念ながら、そこに日本勢の姿はない。果たして、日の丸半導体の行方は?
第1回
2008年12月期に、9期ぶりの減収減益に転落したキャノン。急成長していたときには見えなかった多角化の遅れ、人材不足があらわになる今、来年5月以降社業に完全復帰する御手洗冨士夫会長の「次の一手」とは?
第79回
30代を迎えた頃、会社社長と飲み歩いた銀座の高級クラブで山戸は「お姉ちゃんはきれいなのに、トイレはくさいじゃないか」と気づき、トイレに関心を持った。
第49回
不況のあおりを受け、資金繰りが悪化した中堅上場企業の駆け込みなど、われわれプライベートエクイティに持ち込まれる案件は絶えないが、投資がほとんど行なえない状況にある。
第78回
岩槻知秀の実家は、父親がかつて電通に勤務、母親もテレビ局に勤務経験があるマスコミ一家。「電通に勤めるぐらいだったら、電通をつくってやれ」。大言を吐いてみたものの、学生生活は呑気なものだった。
第48回
電力事業は、景気悪化により国内需要が大きく減少しているが、J-POWER、北村雅良社長は「電力需要が落ち込んでも、われわれの安価な電気は最後まで使ってもらえるだろう。」と強気な姿勢を見せる。
第77回
昨年から続く円高で、日本中が不安定な為替に一喜一憂するなか、密かに注目されるのが逆輸入車だ。逆輸入車とは日本の自動車メーカーが海外で生産・販売するクルマを並行輸入した新車・中古車のこと。
第47回
IT技術で軟骨再生を事業化中長期の成長エンジンにする富士ソフト社長 白石晴久
世界不況で今期も厳しい経営環境が続いているが、狙い目はある。まず、業績悪化で高まっている企業のITシステム維持費用の削減ニーズに応えることだ。
第46回
トンネル抜けると新パラダイム三菱商事・双日との協業に活路メタルワン社長 松岡直人
今回の経済危機は、過去の延長線上になく、トンネルの先には、これまでとは違った景色が広がっている。2003年に三菱商事と双日の鉄鋼部門が統合して誕生したメタルワンも、パラダイムシフトを迫られる。
第76回
大企業で働く安定を取るか、独立して可能性に賭けるか──。究極の決断を迫られたとき、後者を選べるサラリーマンは意外と少ない。独立したとはいえ、オムロンのDNAは生きている。
第45回
NTTは主導的企業としての意思を明確に持つべきであるKDDI社長兼会長 小野寺 正
来年は、1985年に日本で「通信の自由化」が始まってから25周年に当たる。旧電電公社の独占だった世界に競争原理を持ち込んだことにより、何がよくて、何が悪かったのか、結果を検証すべきであろう。