山谷剛史
第414回
中国で日本の家電が売れない。それには反日デモ以上に、スマートフォンの影響が大きい。写真もゲームもスマホ1台で済ませる傾向は日本でも見られるが、中国では日本以上に「スマホ集約化」が進んでいる。
第395回
中国では口コミで徐々に国内メーカーのスマートフォンが評価されてきており、低価格も相まってシェアが上がっている。低価格を武器にアジアの途上国市場を狙う中国製スマートフォンは、はたして成功できるだろうか。
第390回
中国の最新統計によれば10歳未満のインターネット利用者数は645万人と、半年前872万人を下回っている。このご時世に小さな子どものネット利用者が減少しているのだ。どういうことだろうか。
第377回
中国ではＬＣＣの就航や激安ホテルチェーンの台頭を背景に、旅行が急激にカジュアル化してきている。こうしたなか日本の観光地が中国人観光客を呼び込むには、現地の人気旅行サイトとの提携がカギになりそうだ。
第364回
中国の最西端、雲南省の省都・昆明でも、年初から不動産価格の値下がりが始まった。不動産の買い控えは、他の消費行動にも影響を及ぼす。そこには、日本とは異なる中国の住宅事情と中国人の住習慣が関係している。
第356回
日本をしのぐ中国の大学生の就職難。中国政府は近年増え続ける大学と、その卒業生対策としてか、大学生に起業を奨励するスタンスをとっていたが、最近では起業をアピールする報道が以前よりもよりいっそう多くなってきたように感じる。
第350回
中国でクリスマスから新年にかけては、10月の国慶節に続く商戦期。多くの店舗が各種キャンペーンで客寄せをする。昨年はレストランが最も元気で、アパレルショップもまあまあ元気だが、家電量販店や携帯電話ショップの元気がなかった。
第342回
どういうわけか筆者は2002年からの10年もの間、ベトナムやミャンマーに隣接する中国の果て「雲南省」に居てしまった。そして今年も雲南省の省都で年を越す。最近のトレンドと10年間の街の変化、筆者の周辺の変化を紹介してみたい。
第322回
中国人に親しまれている日本のコンテンツというと、「ドラえもん」や「クレヨンしんちゃん」などのアニメを思い浮かべる読者は多いだろう。だが中国のいまどきの子どもは、日本の子ども向けアニメは見ない。
第315回
幼稚園から大学まで中国の新学期は9月に始まるが、その1ヶ月前の8月から9月中旬にかけて学生向け商品が飛ぶように売れる商戦期に突入する。この時期の経済を中国語では「開学経済」と呼ぶ。
第303回
富裕層を中心に中国の消費者にスマートフォンが普及する兆しが見えてきた。彼らが群がる理由は、じつはゲームである。
第291回
中国の消費市場が転機を迎えている。北京の秋葉原といえば、中関村だが、そのランドマークの一つであった「太平洋電脳城」が6月末に閉店してしまったのである。
第280回
中国では女性もＰＣを利用する比率が高い。このためいろいろな企業がＳＮＳサイトにゲームを投入して、自社ブランドの認知度向上にしのぎを削っている。その成功例と賞賛されているのがユニクロだ。
第264回
尖閣諸島問題を引きずっているためか、メディア経由で日本に伝わる中国の東日本大震災への反応は、思慮深いものばかりとは限らない。しかし、それを鵜呑みにすると、中国人の良い面を見落とすことになる。中国メディアも伝えない雲南省昆明で開かれた震災追悼式の様子をお伝えしよう。
第243回
日本の「クールジャパン」戦略のお株を奪う韓国のポップカルチャー輸出振興策――。その作戦は見事に当たり、アジアにおける韓国製品のイメージアップにも貢献。日本も、うかうかしていられない。
第239回
中国式アフターサービスは、故障の際、部品ではなく品物そのものを新品とすぐさま交換するのが常識。それゆえ製品を回収後、時間を掛けて修理する日本式は不評を買う傾向が強い。高品質神話にあぐらをかいていると、思わぬ落とし穴にはまりかねない。
第225回
黒船はもはやアメリカからだけ来襲するとは限らない。中国で、書籍検索表示サービスを介して海賊版まで読める電子ブックリーダーが相次ぎ発売されている。対岸の出来事ではない。日本の書籍の海賊版もすでに入手可能だ。
第217回
尖閣諸島沖の漁船拿捕事件を契機に、中国人観光客の減少が懸念されているが、根本的な問題は事件以前から来日者数のわりに観光地を持つ地方が潤うほどお金が落ちていなかったことだ。中国人向け観光ビジネスが抱える構造問題とは？
第213回
中国の消費を牽引してきた20代に、節約はカッコいいという新しいブームが生れつつある。こうした行動変化は彼らの消費行動に、どういう影響をもたらすのだろうか。
第210回
中国では日本と違い上海や北京から流行トレンドが発信されるケースは少ない。情報が発信されるのは、「人の集まるところ」。広告メディアもそこを狙っている。
