石黒不二代

日本初の教師育成専門の“株式会社大学院”日本教育大学院大学。この学校で学長を務めるのが、ハーバード大学大学院でＭＢＡを取得した経歴を持つ熊平美香さんだ。20年以上前から海外の教育に触れてきた熊平さんは、日本の教育の問題点をどう考えてきたのか。

市民ランナーの星・川内優輝選手、数多くのＪリーガーなど日本で注目を集めるスポーツ選手を続々輩出しているバディスポーツ幼児園。同園は30年前から独自のスポーツ教育を行っているが、一体、どのようなプログラムがトップスポーツ選手を育てるのか。

マラソン川内優輝選手やＪリーガーなど、数々のトップスポーツ選手を輩出する幼児園がある。それがバディスポーツ幼児園だ。同園が認可外保育園ながら保育料を抑えつつ、充実のスポーツ教育と保育を行うことができるその背景には、園長の凄まじい経営手腕があった。

現在日本は、縮小均衡、ジリ貧が継続する「やせ我慢の経済」に甘んじている。しかしグローバル市場で新興国が国力を伸ばす中、このままでは現状さえ維持できない。「やせ我慢の経済」から脱却するには、産業構造の転換とそれに伴う人材育成が必須だ。

中学3年生の受験が最も多い「国連英検ジュニアテスト」最難関Ａコースに4、5才児が合格しているいう。そんな“スーパー園児”を多数排出するＪＣＱバイリンガル幼児園では、普段、どのような英才教育が行われているのだろうか。

自分が仕事をしていることで、子どもの教育が疎かになってしまうのでは――。こうした懸念を持つ女性は少なくないだろう。しかし、そんなニーズに応えてくれる幼児園がある。それが保育園と幼稚園の機能を持つ「ＪＣＱバイリンガル幼児園」だ。

前回、グローバル時代を日本人が生き抜くためには、「東大とハーバードの二兎を追う」教育が必要だという主張を紹介した。では、「二兎を追う」ため、具体的にはどのような教育を行えばよいだろうか。

グローバル化が進む中、未だに日本では東大を頂点とした国内大学への進学のみを重視する教育が行われており、世間の動きとは大きなギャップがある。そんな状況を打破するのが、「東大とハーバードの二兎を追う」新しい教育だ。

モノが溢れ、常にイノベーションが求められる現代社会においては、「隠れたニーズ」を引き出すことが極めて重要といえる。そうした能力を育てるヒントを与えてくれるのがスタンフォード大学の学科横断型プログラム、デザインスクールだ。

急激にグローバル化が進行し、世界的な競争を勝ち抜く優秀な人材が求められている。「若手が育たない」と嘆く声も多いなかで、日本企業は社員教育や人事制度をどう改革すべきか。競争の激しい外資系企業を生き抜いた2人の経営者に答えを問うた。

中学から大学まで英語教育を受けてきたにもかかわらず、全く英語を話せない日本人は多い。しかし、その理由は「勉強が苦手だったから」では片付けられそうもない。実は、優秀な頭脳を持った人の多くも海外で“英語の壁”にぶつかっているからだ。

現在の日本では、競争や変化を好まない若者が増え、急速なグローバル化や情報化への対応が難しいとも言われている。これから「次世代を担う人材」を育成していくには、日本教育はどう変わるべきだろうか。

日本の学校教育では、受験科目5教科の総合点を伸ばすために苦手科目の克服に力を入れる傾向がある。しかし、海外ではそれとは対照的に、得意科目をさらに磨く教育が主流だ。一体、どちらの方が子どもの力を伸ばすことができるのか、

グローバル化への対応や新たなビジネスモデルの開発なしにはもはや生き残れない時代。ＭＢＡ取得者など社会人教育を受けた人々の能力は貴重な戦力となるはず。今後、日本の社会人教育や、日本企業の人材受け入れ態勢はどう変わるべきなか。

急速にグローバル化が進む今、リスクや変化を恐れずに戦う人材が求められている。だが、そのような人材は日本に十分ではない。そこで、日本と海外の教育を知るライフネット生命岩瀬副社長とともに、この状況を生んだ日本教育の問題点を考える。

大震災に見舞われながらも冷静さを失わず、落ち着いて行動した日本人のモラルの高さが海外各国で賞賛された。しかし、同時に、全体と異なる行動をとる人たちを批判するという言動が目に付いたのも事実だ。

あなたは部下が失敗したとき、どんな言葉をかけているだろうか。その言葉によって組織の命運さえも左右しかねないため注意が必要だ。なぜならその言葉が部下の成長だけでなく、企業の新しい挑戦や成長さえも止めてしまう恐れがあるからだ。

多くの日本企業において、「上司が私を正当に評価してくれない」「なぜあの人が昇進するのか納得できない」という不満が後を絶たない。では今、企業は目標設定や評価制度をどう改めるべきだろうか。そして個人はどう働き方を変えるべきか。

女性の活躍が目立ち始め、女性の管理職も増加している。しかし、女性を管理職に登用する際には“女性ならでは”の部分を期待されることも多いと聞く。「女性の視点」はビジネスでも重要だが、そればかりが強調されていれば、問題である。

毎日遅くまで残業をしているビジネスマンは少なくない。しかし、東レ経営研究所特別顧問の佐々木常夫氏は、課長昇進と同時に、「部下を定時に帰すマネジメント」を実現させた。一体、どのような方法で部下の効率を上げ、定時帰宅に導いたのか。