窪田順生
ＳＮＳで大きな話題になっている「ＡＫＩＲＡの予言」――。80年代の漫画「ＡＫＩＲＡ」には、東京五輪が2020年に開催されることはもちろん、伝染病が蔓延することや、日本がＷＨＯから問題視されることなど、今の日本の状況が描かれているとしか思えない描写がいくつもあるのだ。なぜ「ＡＫＩＲＡ」は未来を当てられたのか？その理由は、意外にも簡単に見つけられる。
新型コロナ蔓延で観光業は大打撃――そんなニュースがちらほら出ているが、実は観光業は天変地異や不況にもめっぽう強い。一時的には落ちるが、回復力がめざましいのだ。実際、中国人の消えた京都には日本人が殺到しているし、アジア最強の観光地であるタイは、リーマンショック後もあっという間に回復。今回も欧米人やインド人で賑わっている。
岩田健太郎・神戸大学教授がYouTubeで告発した、ダイヤモンド・プリンセスのお粗末な新型コロナウイルス対策。アフリカや中国と比べてもひどいという感染対策そのものも大問題だが、意見を口にする者を現場から締め出すという、徹底した「言論統制」を敷いていることも明かされた。なぜ、エリート揃いの厚労省が、こんな暴走をしているのだろうか。
「としまえん」の閉園報道は、西武グループの正式発表ではなく、いわゆるリーク。では誰が、どんな思惑でリークしたのか。それを考えるには近年、西武線沿線にテーマパーク計画が続々誕生している事実に目を向ける必要がある。そして、その先には「訪日外国人需要」を取り込みたい西武グループの思惑が見えてくる。
「シーチキン」で知られる、はごろもフーズが沖縄の首里城復元のために、1億円を寄付して話題になっている。沖縄はツナ缶の一大消費地だからだ。しかし、もう少し掘り下げて見てみると、サバ缶に押されて消費量を下げているツナ缶、という苦しい事情が透けて見える。
東出昌大さんの不倫騒動へのバッシングが止まらない。不倫の内容がひどいから、という理由だけで、この現象は説明できない。日本人が幼い頃から受けている、「自分勝手に振る舞うな」という洗脳に近い教育がベースにあるからだ。
三菱電機が昨年6月に、サイバー攻撃を受けていたことを明らかにした。関与が取りざたされているのは、中国系のハッカー集団。防衛や社会インフラに関する重要機密は流出していない、と発表されたが、これで安心するのは早計。彼らが「人材」に関する情報を抜き取ったのには、重要な意図がある可能性が高いからだ。
日本から逃亡してレバノンで記者会見を開いたゴーン氏に対して、森雅子法務大臣が放った一言が、国際社会で「日本の司法制度の欠点を表している」と物議を醸している。この一言で、日本ｖｓゴーンの第1ラウンドは、「日本の惨敗」が決定的となった。
政府が掲げる「2020年に外国人観光客4000万人」という目標に陰りが出ているが、その原因の一端は、日本の「多すぎるビジネスホテル」にある。外国人観光客の多くがビジネスホテルに泊まらざるを得ない現状が、リピーター予備軍である「親日外国人観光客」を失望させ、「観光公害」の原因にもなっている可能性がある。
秋元司衆議院議員の逮捕劇を巡って、永田町では「安倍・麻生」ラインが仕掛けたリークが発端だと噂されている。単なるデマだと笑い飛ばせないのは、最近、菅官房長官人脈への相次ぐ醜聞報道が起きているから。「安倍・麻生」ｖｓ「菅・二階」の戦いが勃発しているというのだ。
「忘年会スルー」という言葉が、若い世代を中心に支持されている。しかし、今から80年以上前から、「忘年会のような無駄な慣習は止めよう」という考えはあった。戦後の食糧難の時期はもちろん、1955年にも国を挙げて忘年会を止めようというムーブメントがあった。それでもなお、日本人が「忘年会」に固執した理由はどこにあったのだろうか？
厚生労働省が「体罰」に関する指針案を発表したところ、日本の親たちから非難が続出している。要は「ときに厳しく体罰でしつけないと甘ったれになる」ということなのだが、これは世界的なトレンドからは大きく逆行した考え方だ。世界では今、親の裁量に任せると命を落とす子どもが後を絶たないということで、法律で禁止する国が急増しているのだ。
最近、企業などがネットで炎上した広告などを即座に撤回する、という動きが相次いでいる。これは一見、誠実な対応に見えるかもしれないが、場合によってはマイナスイメージに繋がったり、追及者に「勝利宣言」させるといった、「負け」につながる対応である。
がん治療の現場で、水戸黄門の印籠のように絶対のパワーを持っている「エビデンス」。がんの標準治療（手術、抗がん剤、放射線）はエビデンスがあるとされるが、それ以外は「怪しい治療」だと十把一絡げに否定されがちだ。
「桜を見る会」を巡る疑惑で一部マスコミが騒ぐ中、沢尻エリカ容疑者が薬物所持で逮捕された。「国民の目をそらすために芸能人を逮捕した」という陰謀論がまことしやかに流れるのは“お約束”だが、今回、目を疑ったのは首相経験者である鳩山由紀夫氏が、ＳＮＳでこの陰謀を事実であると認めたこと。鳩山氏は自身の発言の重みをわかっているのだろうか？
働く女性に「メガネ禁止」の謎、ルーツは「社内結婚」促進のためか
ビジネスインサイダージャパンが出した、「働く女性にメガネ禁止」を強いる企業があるという記事に大反響が寄せられている。この謎ルールのルーツを辿ると、かつて「メガネをかけている」だけでお見合いを断られていた時代があったこと、そして社内結婚を企業が奨励していたことに行き当たる。
東京2020のマラソン・競歩会場が札幌に移転したことに対して、小池百合子・東京都知事が「合意なき決定だ」と噛み付いて話題になっている。東京五輪だけを考えれば、ここでゴネるのは得策ではない。むしろ、来年の都知事選を見据えて、小池知事は「既得権益と戦う女」というセルフブランディングを早くも始めたと考えた方がしっくりくる。
ＩＯＣが東京五輪のマラソンと競歩会場を札幌に移転すると決めた。ＩＯＣを身勝手だとする議論もあるが、東京都の暑さ対策のいい加減さには専門家からも疑問の声が出ていたほどで、組織委員会と東京都が自然をナメていただけである。そしてもう1つ、ＩＲも巨大地震のリスクを無視して、有力政治家のパワーによる無責任な誘致が進んでいる。
テレビドラマに出てくるコンビニでも、外国人店員が当たり前になった令和の日本。近い将来、コンビニのみならず、日本社会のあらゆる場面で、同じくらい外国人が当たり前の存在になるだろう。そうなれば、「キツい仕事は外国人にやってもらおう」という甘い考えでは立ち行かないはずだ。
台風19号で氾濫した多摩川。二子玉川周辺では「こんなことは初めて」というコメントが多く出ているが、歴史を遡れば一度どころか、何度も何度も多摩川は氾濫していることがわかる。人間は大きな自然災害に見舞われても、何十年かすればすぐに忘れる生き物。来ることは「確実」と言われている首都直下型地震や南海トラフ地震についても、今一度、歴史を謙虚に検討してみる必要がある。
