居林 通

2017年の「適温相場」は18年1月の米国金利の急上昇で変調の兆しを見せ、2月にＶＩＸ指数の急上昇が株式市場にも波及し、3月にはトランプ米大統領が鉄鋼、アルミニウム製品に輸入関税を課すと発表したことから、投資家の心理はリスクオフに傾いた。

今年は市場が大きく振れるのではと、本欄では過去に何度か述べた。これは、低インフレ、低金利、中央銀行の超金融緩和という組み合わせによる世界の「同時成長」と「適温相場」の時期が終わり、次の枠組みを模索するとみているからだ。

前回の本欄では、「2018年は17年と違う展開の一年になるのではないか」と述べ、約19カ月続いた「適温相場」による株価上昇は長過ぎるのではないかと疑問を呈した。さらに、現在の業績予想に基づけば日本株は割高ではないが、業績水準は非常に高く、振り子がかなり振れたような状態になっているとも指摘した。

2017年の日本株式市場は年間で19％程度の上昇を見せた。10～12月の上昇率が約12％。この3カ月間の上昇は海外投資家の注目を集め、「日本株の上昇はまだ続くのか」という問い合わせが増えた。18年もさまざまなイベントが予想されるが、本欄では二つの視点を提示したい。

前回の本欄では、「業績の良い銘柄のみが買われるというのは、相場の過熱サインであることが多い」と述べ、好業績・高パフォーマンス銘柄に対して警戒を促した。実際、総選挙を含む最近3カ月の日本株のパフォーマンスは世界の中でも目立って高い（上図）。

日経平均株価は25年ぶりの高値を更新し、市場は企業業績の見通しにわれわれよりも楽観的であることを示した。確かに12カ月先ＰＥＲ（株価収益率）で見て日経平均は17倍程度であるので、2015年の高値のときの19～20倍程度のような割高な水準ではない。

前回の本欄（9月23日号）では、短期間で海外投資家が2兆円の売り越しに転じたので、「投資チャンスは近づいているがもうしばらく忍耐が必要になりそうだ」と述べ、さらなる株価の下落は投資チャンスになる、という見方を示した。

北朝鮮情勢の緊迫化で為替は円高に振れ、株価は下落に転じ、今年4月に続く株価調整局面が来ているようだ。前回の本欄（8月26日号）では「今後も政治的懸念や地政学的リスクが意識される局面では、外国人投資家が大きく売り越すことも考えられる」と述べて、下落を待つ戦略を提示した。

日経平均株価は、1万9500円から2万0300円までのおおむね2万円前後のボックス圏相場を続けている。これは近年の日本株売買取引の70％程度を占め、相場の動きをつくり出している外国人投資家が様子見姿勢を続けているためと考えている

日経平均株価は過去3カ月弱の間、1万9500円から2万0300円までの2万円前後のボックス圏相場を続けている。今年の日本株の売買の70％程度を占める海外投資家の動きを見ると、6月末現在わずかな買い越しにとどまっている。

前回の本欄（5月27日号）で筆者は、日経平均株価とドル円レートの乖離を指摘し、「世界の為替レートが世界の投資家のリスクへの志向をよりよく示していると考えているため、ドル円の動きをより重要視している」と述べた。

3月14日の1万8335円を底に、日経平均株価は2万円近くまで一気に上昇した。原稿執筆時点（5月15日）で日経平均の年初来の上昇率は4％。前回（4月22日号）の本欄では、世界の主要株式市場の中で唯一マイナスだったが、そこからプラス圏内に入っている。

ここ1カ月の日本株の動きは米トランプ政権に対する期待値が行き過ぎた反動といってよいだろう。これで年初来の日経平均株価の騰落率は、世界の主要国市場の中では数少ないマイナスとなった。ドル円が円高に振れたせいもあるが、外国人投資家が売りに回っている。

ここ数回の本欄では、日経平均株価の上値余地が小さいこと、トランプ米大統領の政策に対する期待値は高いが、効果が表れるまでには時間がかかること、「米国第一主義」は円安ドル高につながりにくいことを指摘してきた。日経平均株価の昨年末（1万9114円）から直近高値（3月13日、1万9633円）までの上昇幅は2.7％強にとどまっている。