2018.4.16
海外投資家の売りが止まれば短期のリバウンド相場へ
2017年の「適温相場」は18年1月の米国金利の急上昇で変調の兆しを見せ、2月にＶＩＸ指数の急上昇が株式市場にも波及し、3月にはトランプ米大統領が鉄鋼、アルミニウム製品に輸入関税を課すと発表したことから、投資家の心理はリスクオフに傾いた。
2018.3.19
日銀の引き締め期待は行き過ぎ 短期的には株価はリバウンド
今年は市場が大きく振れるのではと、本欄では過去に何度か述べた。これは、低インフレ、低金利、中央銀行の超金融緩和という組み合わせによる世界の「同時成長」と「適温相場」の時期が終わり、次の枠組みを模索するとみているからだ。
2018.2.19
過熱感消え目先下げ止まりも業績伸びきり振れ幅拡大の公算
前回の本欄では、「2018年は17年と違う展開の一年になるのではないか」と述べ、約19カ月続いた「適温相場」による株価上昇は長過ぎるのではないかと疑問を呈した。さらに、現在の業績予想に基づけば日本株は割高ではないが、業績水準は非常に高く、…
2018.1.22
歴史的高水準の企業業績に迫る量的緩和終了という試練
2017年の日本株式市場は年間で19％程度の上昇を見せた。10～12月の上昇率が約12％。この3カ月間の上昇は海外投資家の注目を集め、「日本株の上昇はまだ続くのか」という問い合わせが増えた。18年もさまざまなイベントが予想されるが、本欄では二つ…
2017.12.11
出遅れ・割安の銀行株に注目 コスト削減進展もプラス材料
前回の本欄では、「業績の良い銘柄のみが買われるというのは、相場の過熱サインであることが多い」と述べ、好業績・高パフォーマンス銘柄に対して警戒を促した。実際、総選挙を含む最近3カ月の日本株のパフォーマンスは世界の中でも目立って高い（…
2017.11.13
25年ぶり高値も募る懸念 好業績銘柄に集中する買い
日経平均株価は25年ぶりの高値を更新し、市場は企業業績の見通しにわれわれよりも楽観的であることを示した。確かに12カ月先ＰＥＲ（株価収益率）で見て日経平均は17倍程度であるので、2015年の高値のときの19～20倍程度のような割高な水準ではない…
2017.10.16
総選挙は株価にややマイナス 慎重な投資スタンスを継続
前回の本欄（9月23日号）では、短期間で海外投資家が2兆円の売り越しに転じたので、「投資チャンスは近づいているがもうしばらく忍耐が必要になりそうだ」と述べ、さらなる株価の下落は投資チャンスになる、という見方を示した。
2017.9.19
さらに下落は投資チャンス到来 判断のめどは1万8335円
北朝鮮情勢の緊迫化で為替は円高に振れ、株価は下落に転じ、今年4月に続く株価調整局面が来ているようだ。前回の本欄（8月26日号）では「今後も政治的懸念や地政学的リスクが意識される局面では、外国人投資家が大きく売り越すことも考えられる」と…
2017.8.21
外国人は業績伸び天井で様子見 収益上向くまで下落局面を待て
日経平均株価は、1万9500円から2万0300円までのおおむね2万円前後のボックス圏相場を続けている。これは近年の日本株売買取引の70％程度を占め、相場の動きをつくり出している外国人投資家が様子見姿勢を続けているためと考えている
2017.7.17
ボックス圏相場で買われる高ＰＢＲ銘柄の売却も一法
日経平均株価は過去3カ月弱の間、1万9500円から2万0300円までの2万円前後のボックス圏相場を続けている。今年の日本株の売買の70％程度を占める海外投資家の動きを見ると、6月末現在わずかな買い越しにとどまっている。
2017.6.19
日米金融政策動向を見つつ国内中心の業績好転株に投資
前回の本欄（5月27日号）で筆者は、日経平均株価とドル円レートの乖離を指摘し、「世界の為替レートが世界の投資家のリスクへの志向をよりよく示していると考えているため、ドル円の動きをより重要視している」と述べた。
2017.5.22
割高な現在は買い場ではない 次の下落局面を待て
3月14日の1万8335円を底に、日経平均株価は2万円近くまで一気に上昇した。原稿執筆時点（5月15日）で日経平均の年初来の上昇率は4％。前回（4月22日号）の本欄では、世界の主要株式市場の中で唯一マイナスだったが、そこからプラス圏内に入っている…
2017.4.17
トランプ政権への期待剥落で株価下がれば投資のチャンス
ここ1カ月の日本株の動きは米トランプ政権に対する期待値が行き過ぎた反動といってよいだろう。これで年初来の日経平均株価の騰落率は、世界の主要国市場の中では数少ないマイナスとなった。ドル円が円高に振れたせいもあるが、外国人投資家が売り…
2017.3.21
「働き方改革」で採算改善の公算 サービス業は今後の有望業種
ここ数回の本欄では、日経平均株価の上値余地が小さいこと、トランプ米大統領の政策に対する期待値は高いが、効果が表れるまでには時間がかかること、「米国第一主義」は円安ドル高につながりにくいことを指摘してきた。日経平均株価の昨年末（1万9…
2017.2.20
企業収益は年央にかけ鈍化 外国人が売り越すか否かに注目
昨年の日経平均株価は1万9000円程度からスタートして、6月24日に1万5000円を割った。そこから日本銀行のＥＴＦ（上場投資信託）買い入れ額倍増とトランプ米大統領誕生という二つの大きなイベントをきっかけに、日本株は上昇を続けている。しかし、…
2017.1.23
今後の株価下落時には売られた銘柄群の分析が重要になる
2016年12月24日号の本欄で「日経平均株価は、ある程度の円安を考えても割安感はない」と述べた。一時は1ドル＝118円を超えるドル高円安であったが、トランプ氏の大統領就任が近づくにつれて、さらなるドル高がトランプ政権に受け入れられるのか、と…
2016.11.21
日銀買いと外国人売りに挟まれ1万5000～8000円で推移
金融市場の思惑とは裏腹に、トランプ氏が米国大統領選挙に勝利し、日本株・ドル円は直後に乱高下した。しかし、結果としてはトランプ氏の景気重視型の経済政策は当面の米国経済、世界経済にプラスだろうと株式市場では捉えられている。
2016.10.24
来年の相場の鍵は新興国経済 ドル円中心の視点から転換を
8月上旬から、日経平均株価はおおむね1万6500円から1万7000円までの非常に狭いレンジでの推移が続いている。日本銀行はＥＴＦ（上場投資信託）を毎年6兆円購入するとしているため、株価が下がると日銀のＥＴＦ買いが発動される。上値は、アベノミク…
2016.9.26
金融政策は限界なのか 投資家はどう考えるべきか
この原稿執筆時点では、9月21日の日本銀行の政策決定会合で日銀の金融政策に対する「総括的検証」が何を意味し、どのような対策が発表されるのかは不明だ。幾つかの考えられる選択肢はあるものの、日銀が2013年と14年に見せた「異次元緩和」のよう…
2016.8.29
日銀緩和策再起動への期待が円高→株安の動きを抑制する
7月26日の日本銀行政策決定会合の緩和策は、ＥＴＦ（上場投資信託）買い入れ額の3.3兆円から6兆円への増額が主で、当初は失望感が広がった。黒田日銀はもうバズーカを放つことはできないのではないかという疑念が外国人投資家を中心として広がった…
