鈴木崇久
コロナ禍の中でデジタル後進国であることが露呈した日本。菅政権は、これで何度目かというデジタル強国化戦略をぶち上げているが、本当に日本でデジタル化は進むのか。そこで、デジタル先進国として名高い北欧諸国へ視察に赴き、『デジタル化する世界と金融』を書き上げた3人の識者に、その問いをぶつけた。
＃3
「1万3000年の人類欲望史」をたどる時空の旅――。その行き着く先は、米IT界の巨人「GAFA（グーグル、アップル、フェイスブック、アマゾン・ドット・コム）」とドナルド・トランプ米大統領の誕生だった。企業が超国家的存在といえるまでの力を付け、ポピュリズム（大衆迎合主義）旋風が吹き荒れるようになった理由が、1万3000年という壮大なスケールから見えるようになる。
＃2
現代に生きる私たちには想像もつかないが、14世紀以前の「前近代」と呼ばれる時代は、経済成長は大罪だった。なぜか？そして、大航海時代や宗教改革、ルネサンスがその状況を打破した理由とは？前近代の「欲望大罪時代」から、人類欲望史にとって最悪の汚点である1940年代の「世界大戦時代」までを描く。
＃1
今から1万3000年前――。ホモ・サピエンスを人類唯一の生き残りたらしめた要因は、彼らが持つ「空想力」だった。その空想力は人類を発展に導く革命的なツールを次々と生み出していった。宗教、国家、貨幣、文字……。中でも貨幣は人類史を揺るがす最高傑作。人類の果てなき欲望にとって「最強の増幅装置」の誕生を意味したからだ。「欲望と空想力」で人類の経済・金融史を切り取ると目からウロコが落ちる理由をお伝えしたい。
予告
1万3000年の「人類欲望史」を知れば、経済・歴史の見方が一変する！
ホモ・サピエンスが人類唯一の生き残りとなったころとされる1万3000年前――。そのときから現在に至るまでの人類史に「欲望」というキーワードで軸を通し、経済史と金融史を掛け合わせる。すると、私たちが今どんな時代に生きているのかの見え方がガラリと変わってくるのだ。1万3000年の人類欲望史を探る時空の旅に出掛けよう。
中国発の人気動画投稿アプリ「TikTok（ティックトック）」を巡って米中対立が激化しています。中国の通信大手、華為技術（ファーウェイ）から舞台を移した両国の経済戦争は、米アップルにも飛び火しかねない情勢です。中国が今最も恐れていることとは？激突する米中の思惑を米一流経済紙「ウォール・ストリート・ジャーナル」の視点で解説します。
大規模なハッキングに見舞われた米ツイッター。今回の騒動で露呈した同社の構造問題とは何でしょうか？米フェイスブックの広告主離脱問題に続くSNS大手の受難の時ですが、そこに「次世代SNS」の胎動まで聞こえてきました。
中国が香港に対して導入した「香港国家安全維持法」を分かりやすく解説します。香港の人々の人権が危機にひんするだけでなく、私たち外国人が気軽に香港に行けなくなるような恐ろしい条項も盛り込まれており、「知らなかった」では済まされません。
今回で4年目となる恒例の好評企画「40歳年収が高い企業ランキング」。全上場企業を対象として、独自に「40歳時の年収」を推計し、その結果をランキング形式で大公開します。今回は電機業界にフォーカスします。
今回で4年目となる恒例の好評企画「40歳年収が高い企業ランキング」。全上場企業を対象として、独自に「40歳時の年収」を推計し、その結果をランキング形式で大公開します。今回は電機業界にフォーカスします。
経済再開に伴って「コロナ後の世界」へと向かい始めた世界経済。その中で、日本でも苦境が取り沙汰されるアパレル業界と航空業界を中心に、米国と英国で今何が起きているのかにフォーカスします。日本企業の未来を占う材料としても要注目です。
予想外の好転を見せた5月の米雇用統計の結果を受け、株高の勢いを増す米株式市場。コロナ禍の脅威を払拭するには至らず、足元では黒人死亡事件に対する抗議デモが全米で燃え広がる中、なぜ市場はそうした悪材料を無視して株高を続けるのでしょうか。米金融街の名を冠する米有力経済紙「ウォール・ストリート・ジャーナル」の記事から読み解きます。
今回で4年目となる恒例の好評企画「40歳年収が高い企業ランキング」。全上場企業を対象として、独自に「40歳時の年収」を推計し、その結果をランキング形式で大公開します。今回は、近年「構造不況業種」と呼ばれながらも、コロナ禍対応で資金繰りに窮する企業の救世主となれるかどうかに注目が集まる銀行業界に絞ったランキングをお届けします。
今回で4年目となる恒例の好評企画「40歳年収が高い企業ランキング」。全上場企業を対象として、独自に「40歳時の年収」を推計し、その結果をランキング形式で大公開します。今回は、近年「構造不況業種」と呼ばれながらも、コロナ禍対応で資金繰りに窮する企業の救世主となれるかどうかに注目が集まる銀行業界に絞ったランキングをお届けします。
今回で4年目となる恒例の好評企画「40歳年収が高い企業ランキング」。全上場企業を対象として、独自に「40歳時の年収」を推計し、その結果をランキング形式で大公開します。今回は読者のリクエストにお応えし、本編では収録しなかった従業員100人未満の企業のランキングをお届けします。
今回で4年目となる恒例の好評企画「40歳年収が高い企業ランキング」。全上場企業を対象として、独自に「40歳時の年収」を推計し、その結果をランキング形式で大公開します。今回は読者のリクエストにお応えし、本編では収録しなかった従業員100人未満の企業のランキングをお届けします。
全国人民代表大会を終え、中国経済に吹く逆風が鮮明となりました。その反動でしょうか、中国が香港や台湾に対してむき出しにする「危険な本性」について米紙「ウォール・ストリート・ジャーナル」は警鐘を鳴らしています。
5月25日、新型コロナウイルスの感染拡大を受けた日本の緊急事態宣言が全面解除となりました。多くの人々の行動が制限された異例の苦しい期間に一区切りがついたかたちですが、世界には日本よりもさらに厳しくコロナ対応に当たっている国が数多くあります。そこで世界各国のコロナ対応の厳格さをランキング形式でお届けします。
5月25日、新型コロナウイルスの感染拡大を受けた日本の緊急事態宣言が全面解除となりました。多くの人々の行動が制限された異例の苦しい期間に一区切りがついたかたちですが、世界には日本よりもさらに厳しくコロナ対応に当たっている国が数多くあります。そこで世界各国のコロナ対応の厳格さをランキング形式でお届けします。
新型コロナウイルスの感染拡大によって、私たちの消費行動は大きく変わりました。商品の供給不足懸念によるパニック的な買い占めや、外出自粛による「巣ごもり需要」などがその代表例です。そこで今回は、コロナ問題の初期に店頭から姿を消したトイレットペーパーの購買行動の変化に注目。「コロナ消費」が増えた都道府県の都市をランキング形式でお届けします。
