千本木啓文

農家が選ぶ『カリスマ農家 』1位に選ばれた群馬県の澤浦彰治氏。彼が語る高収益の秘訣は、IT化、人材育成、そして仕組み作りだ。澤浦氏に実際の生産現場を案内してもらいながら、カリスマ農家の儲かる農業経営に迫る。

トマト生産量日本一の農業法人サラダボウルグループ。今ここには京大院卒や一流商社経験者の人材が続々と集まっている。その求心力となっているのは創業者の田中進氏が仕掛けるビジョン経営だ。徹底したマーケティングとデータドリブン、そしてチームづくり。その革新的農業経営を本人が徹底解説する。

巨大農場がひしめく北海道で、一般的な規模拡大路線に背を向けてメロンの直売という独自路線を歩み、売上高1億4000万円を達成した寺坂農園の寺坂祐一さん――。成功の裏には言い知れぬ苦労があった。メロン畑に除草剤をまかれて1500万円の損失を被り、うつ病が悪化する「どん底」から這い上がった不屈のストーリーをお届けする。

有力農家や企業がこぞって静岡県で農業に参入している。なぜ、野心的な農家が集まるのか。「静岡を制する者は農業を制す」といわれるほど、競争が激化している理由に迫った。

農産物流通のレガシー企業（農協や卸、小売りなど）のパイを新規参入組の企業が奪い始めていることが、ダイヤモンド編集部の「担い手農家アンケート」で分かった。スーパーや外食店など「農産物の買い手」の良しあしについての農家の本音をお届けする。

農協に代わって、農業界のプラットフォーマーの座を狙うトヨタ自動車など6陣営のサービスが農家に浸透していることが明らかになった。農家が選ぶ「役立つ農業ツールランキング」をお届けする。その結果から、プラットフォーマーの座を巡る勝負の趨勢も見えてきた。

農業への投資といえば、農機メーカーや農協ばかりが儲けて、農家は“さっぱり”ということも多かった。「スマート農業」でも同じ失敗が繰り返される公算は大きい。スマート農業で、 農家が“食い物”にされないために知っておくべき「ぼったくり投資3選」をお届けする。

金融事業の大幅減益ショックに備えて、合併する農協が増えている。だが、農協が合併した後、リストラにかまけて本業の農業関連事業をなおざりにし、経営基盤を弱体化させた例は枚挙にいとまがない。合併失敗の典型として、青森県のJA青森の衰退を、過去20年の財務データを基に分析する。

地域農協の実態を知るには、それを利用する農家に聞くのが一番だ。ダイヤモンド編集部が行った「担い手農家アンケート」の回答者1600人に聞いた地元JAへの不平不満や期待をまとめた。「週刊ダイヤモンド」2020年3月21日号の「儲かる農業 消えるJA」特集には収容できなかった農家の本音を一挙公開する。

トヨタ自動車が、農業界のプラットフォーマーを目指していることはあまり知られていない。トヨタ自動車の農業事業責任者の喜多賢二さんに、農産物の生産から消費までを一気通貫で支援することで利益を得る「プラットフォーマーへの野望」について語ってもらった。

JAグループが「老衰」危機を迎えている。全国600JAを束ねてきたJA全中が会長就任時の年齢制限を緩和したためだ。農業が衰退するさなかに、自らの定年を延長してまで「会長ポスト」の奪い合いにうつつを抜かす農協トップらのあきれた実態をレポートする。

ダイヤモンド編集部が実施した「担い手農家アンケート」の回答者1600人が選ぶ「カリスマ農家ランキング」でトップに立った群馬県の澤浦彰治氏に“農業の未来”について語ってもらった。澤浦氏は、農家や農業法人の廃業が増えて、強者だけが勝ち残る「大淘汰時代」の始まりを予想した。

国内のコメの消費額は過去30年で半減した。だが、新たな品種や販売方法などで市場を拡大しようとする企業の動きが活発化している。衰退市場を成長市場に変える、パナソニックや豊田通商、三井化学アグロなどの試みをレポートする。

リタイアする農家から農地を借りて、売上高20億円前後に急成長を遂げた「勝ち組農家」の成長が止まらない。ダイヤモンド編集部が選定する「レジェンド農家」1位、茨城県のワールドファームなどがその代表だ。大企業とも対等に渡り合う有力農家のビジネスモデルを解剖する。

岩手県議会議員を経て、農家や漁師が消費者と直接対話できる直販アプリを運営するポケットマルシェを創業した高橋博之社長は、食品流通の改革に挑む革命児だ。高橋社長に、農産物流通の課題や改革の野望を語ってもらった。

コロナ危機が襲来しても、地に足の着いた農業は数少ない成長産業である。レジェンド農家が独自のビジネスモデルで独走態勢を築く一方で、非農家出身の若手農家も急成長している。そうした有力農家をサポートする企業の中でもトヨタ自動車や楽天など門外漢が台頭し、農協に代わるプラットフォーマーを目指す。

農協（JA）の大淘汰が始まりました。ダイヤモンド編集部が独自に試算したところ、全国にある600JAの「4分の1」に相当する153JAが赤字に沈む衝撃的な実態が明らかになりました。マイナス金利政策の影響による金融事業の収益悪化のためです。農協の本分である農家支援をおろそかにして金融事業に依存する農協には未来はありません。一方、農業に商機を見いだしたトヨタ自動車や三菱商事などは有力農家を囲い込み始めています。消える農協と攻める企業──主役交代が進む農業激変の現場をレポートします。

“闘う農協”が福井県にある。県内の農協が合併する中、唯一単独で生きる道を選んだJA越前たけふだ。冨田隆組合長は、金融事業の収益悪化を予測するが、それでも経営が成り立つ戦略を実行してきた。門外不出の「JA生き残りの秘訣」を聞いた。

都道府県や市町村の農業振興部や農政課などの重要性はますます高まっている。しかし、予算や職員数が削られる中、「地方の農政格差」が拡大中だ。ダイヤモンド編集部が実施した「担い手農家アンケート」の回答者からの評価と農業振興の実績から、47都道府県と市町村のランキングを作成した。

ダイヤモンド編集部の恒例企画、農家が選ぶ「JA支持率ランキング」を今年も発表する。2～4位は石川県の農協が占めた。首位は、減農薬・無農薬栽培のコメを高値で販売して農家の支持を集める兵庫県の農協だった。その他、野菜の販売力で名をはせる農協など、個性派JAが多くランクインした。