2025.2.6
鹿島・大林・清水・大成の年収「得をした」世代は？ゼネコンは年配社員が優位【5世代20年間の推移を独自試算】
ゼネコン業界の最上位に君臨し、売上高が1兆円を優に超えるスーパーゼネコン。今回は鹿島、大林組、清水建設、大成建設を取り上げる。4社の中で年齢別に年収を比べた場合、団塊・バブル期・就職氷河期・ゆとり世代のうち、どの世代が得をしたか？過…
2025.2.5
日立の年収「得をした世代」は？55歳は不遇、勝ち組は35歳か45歳か【5世代20年間の推移を独自試算】
国境をまたぐM＆Aを積極的に行った結果、グループ社員の6割が外国籍となっている日立製作所。そんな日立の中で年齢別に年収を比べた場合、団塊・バブル期・就職氷河期・ゆとり世代のうち、どの世代が得をしたか？過去20年間を10年刻みにして、5世代…
2025.2.4
トヨタの年収「得をした世代」は？3年後年収は大幅に増加も、結局はOB世代が勝ち組か？【5世代20年間の推移を独自試算】
新車の世界販売台数で、5年連続で首位となったトヨタ自動車。気になるのは社員の待遇だが、同社の労働組合は2025年の春季労使交渉で、過去最高だった前年と同水準の7.6カ月分のボーナスを要求する。トヨタの中で年齢別に年収を比べた場合、団塊・バ…
2025.2.3
三菱商事の年収「得をした世代」は？若手が優勢、割を食った“負け組”は…【5世代20年間の推移を独自試算】
2023年3月期決算で、商社業界で過去最高となる1兆1806億円の純利益をたたき出した三菱商事。ただ、資源価格の下落でその後の業績はさえず、足元は2期連続の減益見通しである。同社の中で年齢別に年収を比べた場合、団塊・バブル期・就職氷河期・ゆ…
2025.2.3
主要100社「20年間の年収推移」を独自試算！団塊、氷河期、バブル、ゆとり…5世代の損得を徹底比較
団塊、バブル、就職氷河期、ゆとり――。どの世代が得をして、どの世代が割を食っているのか？この疑問に答えるために、ダイヤモンド編集部は過去20年間を10年刻みにして、5世代それぞれの平均年収と主要100社内のランクの推移を独自に試算した。半…
2024.12.13
【卸売業10社】倒産危険度ランキング最新版！8位ヨコレイ、1位は？10社が“危険水域”で優勝劣敗が鮮明に
人件費高騰に加え、物価高を背景に原材料費や輸送費などのコスト増が続き、それらを販売価格に転嫁できずに経営破綻に追い込まれる企業が相次いでいる。卸売業界も厳しい。商材や経営力によって価格転嫁に濃淡が出ており、優勝劣敗が鮮明になってい…
2024.12.12
【ガラス・土石製品9社】倒産危険度ランキング最新版！3位石塚硝子、1位は？9社すべてが“危険水域”
供給過剰に陥りやすく、安定的にもうけることが難しいガラス業界。大手メーカーの日本板硝子は、身の丈を超える買収を強行したことが失敗に終わり、現在も業績不振で苦しんでいる。そこでガラス・土石製品業界の倒産危険度を検証したところ、9社が…
2024.12.5
【医薬品6社】倒産危険度ランキング最新版！5位東和薬品、1位は？財閥系の大企業でも“一寸先は闇”
特許切れで深刻な経営危機に陥っている住友ファーマが、従業員のリストラに追い込まれた。医薬品業界は、同社のような財閥系の大企業でも“一寸先は闇”。ジェネリック医薬品各社も薬価の引き下げで経営状況は厳しい。そこで医薬品業界の倒産危険度…
2024.12.2
2025年は「倒産ドミノ」勃発!?船井電機破産で高まる危機感、企業を襲う物価・人件費・金利高
『週刊ダイヤモンド』12月7日号の第1特集は「倒産危険度ランキング」。船井電機は経営破綻し、日産自動車も窮地に立たされている。大手や名門企業すら「倒産ドミノ」の脅威が迫っているのだ。そこで今回、倒産危険度を総点検したところ、434社が倒…
2024.11.27
倒産危険度の「悪化度」ランキング最新版【ワースト50社】上場廃止寸前に追い込まれたエネチェンジ8位、1位は？
倒産危険度（Zスコア）が“危険水域”と判定された企業の中でも、Zスコアが急速に悪化している企業には注意しよう。経営に変調を来し、財務状況が悪化している恐れがあるからだ。そこで、Zスコアが1年前よりも特に悪化した企業50社をピックアップし…
2024.11.26
倒産危険度ランキング最新版【全業種ワースト100】九電、日本製紙、東急不動産がランクイン、1位は？
全国で企業倒産件数が急増している。人件費の高騰や原材料費高によるコスト増を受けて、2024年度の倒産件数は11年ぶりに1万件を突破する勢いだ。そこで、上場企業約3900社の倒産危険度を総点検。総合版として、リスクの高い434社をあぶり出した。こ…
2024.11.25
【建設11社】倒産危険度ランキング最新版！6位サンヨーホームズ、1位は？11社が“危険水域”に
今年4月から残業時間の上限規制が適用された建設業界。労働者の高齢化や人手不足が厳しかった建設各社に、「2024年問題」が追い打ちをかけている格好だ。資材高騰も相まって苦境に立たされる建設業界の倒産危険度を検証したところ、11社が“危険水…
2024.11.18
【紙・パルプ8社】倒産危険度ランキング最新版！2位大王製紙、1位は？悪材料山積みで苦境の業界
紙・パルプ業界は悪材料に事欠かない。新聞の発行部数激減に、書籍・雑誌やコピー用紙といった印刷・情報用紙の減少。これまで堅調だった段ボール資材の需要も崩れた上、今後は炭素賦課金という“2028年問題”が襲い掛かる。ダイヤモンド編集部は、…
2024.9.30
役所＆日銀出身の社外取締役「報酬」ランキング【全909人・総合版】3位の元外務事務次官は富士通等の社外取で総報酬額4942万円、1位は？
役所と日銀OB・OG社外取締役909人の経歴を、ダイヤモンド編集部が精査。実名・推計報酬額ランキングの完全版をお届けする。その顔触れや役職名をチェックすれば、上場企業による役所・日銀への評価がはっきりと分かるはずだ。3位は報酬額4942万円の…
2024.9.24
都道府県庁出身の社外取締役「報酬」ランキング【全70人】4位は小田急電鉄等の社外取、都庁出身の1位の総報酬額は2社で2171万円！
全国29の都道府県庁から、上場企業の社外取締役に就いているOB・OGが計70人もいることがダイヤモンド編集部の集計で分かった。最も多かったのが東京都庁で9人、北海道庁と新潟県庁が5人で続き、千葉、愛知、兵庫、愛媛、高知の各県庁が後を追う形と…
2024.9.20
裁判官出身の社外取締役「報酬」ランキング【全49人】2位は住友商事等の社外取、1位の総報酬額は2社で3410万円！
裁判所は行政機関、立法機関に並ぶ三権分立の要。司法試験に合格した裁判官は、退官後は弁護士になるケースも多く、上場企業の社外取締役に就いているOB・OGは49人いた。役員報酬額で1000万円を超えるのが13人。トップは3410万円だった。
2024.9.19
検事出身の社外取締役「報酬」ランキング【全85人】3位は鹿島等の社外取、1位の総報酬額は3社で3250万円！
法務省の特別機関である検察庁。司法試験に合格した検事の方がキャリア官僚の事務官よりも上位で、法務省事務次官よりも検事総長の方が格上だ。退官後は弁護士になるケースが多く、上場企業の社外取締役に就いているOB・OGは全85人だった。役員報酬…
2024.9.17
国税庁出身の社外取締役「報酬」ランキング【全省庁で最多143人】3位はカプコン等の社外取、1位の総報酬額は4社で2350万円！
国民の財布を把握する情報力と査察権を持ち、政官財の各界から恐れられている国税庁。財務省の外局ながら、社外取締役に就いているOB・OGの数が143人と最多になったため、同省とは切り離して集計した。退官後、税理士として活躍するケースがほとん…
2024.9.13
元事務次官の社外取締役「報酬」ランキング【全40人】トップ10の半数を占めた“引っ張りだこ”官庁とは？
各省の官僚で最高位の事務次官は、霞が関の役人の中でもエリート中のエリート。上場企業の社外取締役に就いている元事務次官は40人いた。その推計報酬額ランキングを見れば、上場企業による各省への評価が分かるはずだ。トップ10の半数を占める官庁…
2024.9.12
防衛省出身の社外取締役「報酬」ランキング【全11人】1位は元事務次官！少ない報酬額の背景に“三流官庁”の黒歴史
2007年に「庁」から「省」へ格上げされた防衛省。実際の任務・活動を行う自衛隊出身者も含めて、上場企業の社外取締役に就いているOB・OGは全11人だった。1位となった防衛事務次官OBをはじめ、ランキングに入った社外取を推計報酬額と共に実名で公…
