ウェブサイト価値ランキング#1
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企業によるデジタルメディアの事業貢献度を金額に換算して導き出す「ウェブサイト価値ランキング」。本特集『DXの勝者はどこだ?ウェブサイト価値ランキング2020』(全7回)の#1では、最新の全246社総合ランキングをお届けする。その結果には、新型コロナウイルス感染拡大の影響が色濃く表れていた。コロナ禍のデジタル活用で頭角を現した企業とは?(トライベック・ブランド戦略研究所 後藤 洋、平井郷子/ライター 高橋 学/ダイヤモンド編集部 笠原里穂)

「週刊ダイヤモンド」2020年10月24日号の第2特集を基に再編集。肩書や数値など情報は雑誌掲載時のもの。

「ウェブサイトの価値」を測定
全246社をランキング!

 2020年。それは日本にとって特別な1年の始まりだった。東京オリンピック・パラリンピックの開催が予定され、18年に過去最高の3000万人超に及んだインバウンド客もさらなる増加が予想されるなど、期待に胸を膨らませる状況だった。

 しかしその状況は新型コロナウイルスの感染拡大によって一変した。未知のウイルスの脅威は、日本経済にも大きな影響を及ぼすことになる。国内総生産(GDP)は下降を続け、感染防止の観点から店舗や工場などを閉鎖せざるを得ない状況にも陥った。帝国データバンクが8月に実施した調査によれば、コロナによる業績への影響を聞いた結果、実に82.5%もの企業がマイナスの影響があると回答した。

 一方で、コロナ禍をきっかけにデジタル施策を推進している企業は75.5%に上った。ウィズコロナ時代の「ニューノーマル」によって、企業のデジタル化は一気に前に進むことになりそうだ。

 ウィズコロナ時代に最も大きく変わったものの一つが、消費者の価値観だ。人との接触リスクが高まり、非対面や非接触、巣ごもり需要、在宅勤務などのキーワードが注目されるようになった。

 こうした消費者の変化に伴い、企業にはこれまでのコミュニケーションの見直しが求められる。中でも重要視されるのがデジタルメディアである。

 コロナ禍で加速した消費者心理の変化を捉え、いち早くデジタルメディアの活用に取り組んでいる企業もある。一方で、そこに乗り遅れている企業との差が大きくなっていることも事実だ。

 そこで、トライベック・ブランド戦略研究所のデジタルメディアの事業貢献度を可視化する評価システム「ウェブエクイティ」を利用し、企業がウェブサイトやSNS(ソーシャル・ネットワーキング・サービス)、アプリなどで行ったデジタルマーケティングの価値を測定。活動価値を「ウェブサイト価値」として金額に換算し、ランキングした。

 対象となったのは、国内の有力企業・ブランド246サイト。次ページでは、さっそくその結果を見ていこう。