リモートワークが長期化している今、わかりあえない上司と部下の「モヤモヤ」は最高潮に達している。さらに、経営層からの数字のプレッシャーが高まる一方で、部下にはより細やかなマネジメントが求められる。仕事を抱え込み、孤立無援のマネジャーたちの疲弊度も限界にきているだろう。
今回、「HRアワード2020」書籍部門 最優秀賞を受賞した『他者と働く』著者・宇田川元一氏が最新刊『組織が変わる――行き詰まりから一歩抜け出す対話の方法 2 on 2』が大きな話題となっている。1987年から続く「一読の価値ある新刊書を紹介する」書評専門誌『TOPPOINT』でも、
職場に活気がない、新しいアイデアが生まれない…。このように組織が硬直化し、“閉塞感”が漂う企業は少なくない。こんな状況を変えるには、『対話』が必要。著者はこう指摘し、4人1組で行う、新しい対話の方法『2 on 2』を紹介する。表面的な問題の裏にある真の問題を明らかにし、改善を図る画期的な方法だ!」と絶賛。最新6月号のベスト10冊に選抜された。
さらにこんな感想も届いている。
早速夜更かししそうなくらい素晴らしい内容。特に自発的に動かない組織のリーダーについてのくだりは!
読み始めていきなり頭をパカーンと殴られた。慢性疾患ってうちの会社のこと? すべて見抜かれている
『他者と働く』が慢性疾患の現状認識ツールなら、『組織が変わる』は慢性疾患の寛解ツールだ
言語化できないモヤモヤの正体が形になって現れる体験は衝撃でした
職場に活気がない、会議で発言が出てこない、職場がギスギスしている、仕事のミスが多い、忙しいのに数字が上がらない、病欠が増えている、離職者が多い……これらを「組織の慢性疾患」と呼び、セルフケアの方法を初めて紹介した宇田川氏。我々は放置され続ける「組織の慢性疾患」に、どんな手立てを講じられるのだろうか。著者の宇田川氏を直撃した。

プロジェクト遅延Photo: Adobe Stock

問題扱いせずに
「問題を外在化」する

 前回紹介した「ビジネスパーソンの4つの課題(悩み)」

1.時間がない
2.成果が必要
3.何に困っているのかわかりにくい
4.問題扱いされたくない

 の中で「4.問題扱いされたくない」という悩みに迫りましょう。

 自分が組織の問題として扱われるのは、自身のキャリアに大きなマイナスになるので、誰しも問題を表面化させたくないものです。

 組織の慢性疾患は、誰か一人の問題として生じているのではなく、様々な人が絡んだ複雑な問題です。誰かのせいにして解決できる単純なものではないのです。

 でも、問題が起きると、結果的には誰かのせいにします。マネジャーなら部下や経営陣のせいにし、経営陣なら、事業環境や自社の文化やマネジャーのせいにする。しかし、これでは問題が掘り下げられず、慢性疾患はますます悪化します。

 あるシステム開発プロジェクトが大幅に遅延している場合を考えてみましょう。

 どうやらシステム要件の定義が事前に十分できていないことが直接的要因とわかると、責任はそれに携わった人に転嫁されがちです。

 ここで大切なのは、なぜその人がその行動を取ったのかを掘り下げることです。

 何がその人に無責任な行動をさせたのか。何か自分たちにできることはなかったのか。

 大事なのは、犯人探しではなく、他者の語りを通じて問題を捉えるナラティヴを広げてみたり、問題に名前をつけ、人と問題を切り離して考えてみたりすることです。

 ナラティヴ・アプローチではよく使う言葉ですが、「人が問題なのではなく、問題が問題」なのです。

 その問題がどうやって生じてきたのか。

 問題に名前をつけ、顔や形、色を実際に具体的に描いて、問題の生態研究をする。これが前章で触れた「妖怪研究」です。

 ここまでをまとめると、次のようになります。

1.時間がない → 手軽にできる
2.成果が必要 → 具体的な困りごとにフォーカスする
3.何に困っているのかわかりにくい → 自分が問題の一部だと気づく
4.問題扱いされたくない → 問題を外在化する

 企業で対話を実践するには、この4点を考える必要があります。

 どうぞ気軽に頻繁に2 on 2を実施してみてください。

「形から入って心に至る」こともよくあります。

 まずは2 on 2を半信半疑で試してみた人が「対話って意外に使えるな」と感じてくれたらと思います。

宇田川元一(うだがわ・もとかず)
経営学者/埼玉大学 経済経営系大学院 准教授
1977年、東京都生まれ。2000年、立教大学経済学部卒業。2002年、同大学大学院経済学研究科博士前期課程修了。2006年、明治大学大学院経営学研究科博士後期課程単位取得。
2006年、早稲田大学アジア太平洋研究センター助手。2007年、長崎大学経済学部講師・准教授。2010年、西南学院大学商学部准教授を経て、2016年より埼玉大学大学院人文社会科学研究科(通称:経済経営系大学院)准教授。
専門は、経営戦略論、組織論。ナラティヴ・アプローチに基づいた企業変革、イノベーション推進、戦略開発の研究を行っている。また、大手製造業やスタートアップ企業のイノベーション推進や企業変革のアドバイザーとして、その実践を支援している。著書に『他者と働く――「わかりあえなさ」から始める組織論』(NewsPicksパブリッシング)がある。
日本の人事部「HRアワード2020」書籍部門最優秀賞受賞(『他者と働く』)。2007年度経営学史学会賞(論文部門奨励賞)受賞。