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コロナ禍で事業存続に疑念があるとして監査法人に「イエローカード」を突き付けられる企業が急増中だ。「継続企業の前提に関する注記」や「継続企業の前提に関する重要事象等」の記載があった上場企業は9年振りの高水準になった。特集『廃業急増！倒産危険度ランキング2021』（全23回）の＃19では、記載があった89社の背景を徹底分析した。（ダイヤモンド編集部副編集長 大矢博之）
GC注記・重要事象は89社
21年3月期は9年ぶり高水準
会計監査のプロである監査法人によって、企業の事業が存続できるかどうかの判断で「イエローカード」を突き付けられた──。
新型コロナウイルスの感染拡大で業績が悪化し、危うい財務状況に陥った企業が急増中だ。
東京商工リサーチの調査によれば、2021年3月期決算を発表した上場企業約2400社のうち、監査法人が決算短信で事業存続性に疑念ありとする「継続企業の前提（ゴーイングコンサーン）に関する注記」（GC注記）を付けた企業は26社（6月3日時点）。
また、GC注記には至っていないものの、事業継続に重要な疑義があるとして「継続企業の前提に関する重要事象等」の記載があった企業は63社だった。
GC注記･重要事象の記載があった3月期決算の企業の合計は1年前から6社増の89社で､9年ぶりの高水準だ。
これまでのピークはリーマンショック時の145社（09年3月期）。とはいえ、コロナ禍前のここ数年は50～60社台で推移していた状況と比べれば、コロナ禍が企業に与えたダメージの深刻さがうかがえる（上図参照）。
それはイエローカードの理由からも一目瞭然だ。全89社のリストとともに見ていこう。
