みずほが、不祥事を何度繰り返しても生まれ変われず、金融庁に「言うべきことを言わない、言われたことだけしかしない」と企業文化を酷評されるに至ったのはなぜか。その真相をえぐる本特集『みずほ「言われたことしかしない銀行」の真相』(全41回)の#23では、世界金融危機「リーマンショック」後に時計の針を巻き戻す。みずほは発足以来初めて、持ち株会社と傘下2銀行のトップを一斉に交代した。新3トップは当時みずほにどのような勝機と課題を見いだしていたのか。

「週刊ダイヤモンド」2009年4月25日号の『Special Interview』を基に再編集。肩書や数値など情報は雑誌掲載時のもの。

みずほが発足以来初めて
3トップを一斉に交代

 みずほフィナンシャルグループ(FG)は2009年4月1日、持ち株会社のFG社長と、傘下の商業銀行2行の頭取が交代、経営体制を一新させた。

 FG社長には塚本隆史氏が副社長から昇格して就任。傘下のみずほコーポレート銀行(CB)頭取には佐藤康博氏、みずほ銀行(BK)頭取には西堀利氏がいずれも副頭取から昇格して就任した。

 3トップが揃って交代するのは、2002年4月のグループ発足以来初めてのことで、じつに7年ぶりの新体制。3人の平均年齢は57歳と、大手銀行3グループのなかではずば抜けて若い経営陣となる。

 しかし、世界的な金融危機に伴う経済環境の悪化により、みずほの置かれた状況はきわめて厳しい。

 3グループ中、最も大きなサブプライムローン関連損失を計上したほか、株安に伴う保有株式の減損処理、そして不良債権の拡大による信用コストの増大が追い打ちをかけ、財務状況は傷んでいる。

 一方で、本業の収益は低迷を続けており、09年3月期決算は6年ぶりの大幅な赤字に陥ることが不可避な状況だ。

 にもかかわらず、傘下銀行がそれぞれにシステム投資を行なうなど、いまだ非効率性は残り、従業員の質やモチベーションの低下も指摘されるなど、多くの問題も内包している。

 経済環境の好転はしばらく期待しづらいなかで、効率的な経営と収益力の強化、そして今後を見据えた資本政策など課題は山積。逆風吹きすさぶなかでの登板となった3人は、どのような舵取りをしていくのか。

 新3トップのインタビューをお届けする。