「一般の人たちに医療情報をやさしく伝えたい」。SNSで情報発信を続ける有志の医師4人(アカウント名、大塚篤司、外科医けいゆう、ほむほむ@アレルギー専門医、病理医ヤンデル)を中心にした「SNS医療のカタチ」。2022年8月「SNS医療のカタチ2022~医療の分断を考える~」というオンラインイベントが開催された。
生まれてから死ぬまで、どんな形であれ「医療」というものに関わらない人は一人としていないだろう。にもかかわらず、わたしたちと「医療」の間には多くの「分断」が存在する。そしてその「分断」は、医療を受ける人にも医療を提供する人にも大きな不利益をもたらすことがある。今ある「分断」をやさしく埋めていくために、また、「分断」の存在そのものにやさしく目を向けるために必要なこととはーー。イベントの模様を連載でお届けする。2回目は「医療健康情報」との向き合い方について山本健人氏(外科医けいゆう)が語る。(構成:高松夕佳/編集:田畑博文)
メディアの情報見極め力に難あり?
病気のときに役に立つはずの医療健康情報が、今では私たちの健康を侵害するような事態に陥っている。その現状と原因、そして解決策をお話ししたいと思います。
以前、Twitterにこんなツイートが上がったことがありました。「ワクチンを接種したら身体が磁力を帯びて金属がくっつきました。ワクチン、危険です」。
肩に金属がくっついた写真が一緒に投稿されています。明らかにツイッタラー向けのネタであり、みんなに面白おかしく楽しんでもらおうと思ってツイートしたようです。
ところがそこに、あるテレビ局の公式アカウントからこんな本気のリプライがついてしまったんです。「突然のご連絡申し訳ございません。こちらのツイート内容に関しまして、お伺いしたいことがございます。ご対応が可能でしたら当アカウントをフォローしていただき、DMにてお話を伺えればと存じます」と。本気で副反応だと思ってしまったんですね。
Twitterでは、このようにマスメディアの公式アカウントが個人アカウントのネタツイートに「その情報もう少し聞かせて」とリプライするケースがよくあります。大量の情報の中から重要なものを見極め、整理をして届けるというのは、本来はマスメディアの得意分野のはずです。ところが医療の領域では、その力を活かすことができていないのではないか、と心配になります。
こうした状況の中で私たち「SNS医療のカタチ」は、専門家を交えての講演会や市民講座を開いたり、テレビ番組に出演したり、本を出版したりと活動してきました。
ネットは危険、でも自浄作用もある
インターネットに医療健康情報が溢れ、誰もが気軽に検索する時代です。例えばGoogle検索における「大腸がん」の月間検索数は7万4000回、「肺炎」は9万500回、「頭痛」は11万回。「新型コロナウイルス」に至っては、なんと1ヵ月で55万回も検索されています(1)。
一方で、ネット情報の信頼性については懐疑的にならざるを得ないデータも存在します。日本医大などの研究チームの調査によると、「がん治療」をテーマにした約250のウェブサイトのうち、科学的根拠に基づいたものはわずか10~17%だった一方で、有害なサイトが40%もあった(2)。
ネットで情報を得る場合には、調べ方に注意しなくては大変なことになるというわけです。実際、ネット通販で怪しげな健康食品を販売したり、科学的根拠のない医療健康情報を発信したりして荒稼ぎをしている人はたくさんおり、多くの健康被害を招いています。
ちょっと調べるだけで、怪しげな広告とその結果起きた健康被害、検挙情報は山のように出てきます。私はここで、ネットは怖いから使うのをやめようと言いたいのではありません。むしろ逆です。危険なものはすぐ炎上してニュースになり、摘発されて注意喚起される。ネットには自浄作用があるのです。
例えばGoogleは2017年に「医療や健康に関連する検索結果の改善について」というメッセージを出しています(3)。「より信頼性が高く有益な情報が上位に表示されやすく」なるようなアップデートを行った、と。
「医療や健康に関する検索のおよそ60%に影響します」というのですから、その影響力は絶大でした。Googleとしても、ユーザーに健康被害を与える情報が検索結果に表示されては、企業として困るわけです。
こうしてGoogleがアップデートを頻繁に繰り返した結果、安全性はかなり向上しました。いまや医療健康系ワード検索で10位以内に出てくるサイトの8割近くが、公的機関や学術団体からの発信になっています。
ユーザーに安全な情報を届けようと思えば、このように変わっていくことができる。この自浄作用はネットの大きな強みだと思います。
本や新聞を鵜呑みにしない
医療情報を詳しく知りたいと思ったとき、書店や図書館に足を運ぶ方も多いでしょう。残念ながら、話題書コーナーやAmazonのランキング上位に並ぶ健康本の中には、科学的根拠に基づかない怪しげな本がたくさんあります。
それらの本から「〇〇を食べればがんが消える」「抗がん剤は毒だ」といった誤った情報を信じ込み、適切な治療を受ける機会を失う人は多いのが現状です。
しかも、そうした本を新聞が宣伝することもあるから厄介です。独自治療で何人もの患者さんを死に至らしめて禁固刑を受け、イタリア医学界から追放された医師の本の巨大広告を、朝日新聞が掲載し、批判を受けたこともあります。
所詮は広告、報道内容と無関係とは言え、「新聞に載っているから安心」と信じる読者は多い。ただし、この例の場合には、その後朝日新聞がきちんと調べて反省し、公式メッセージを公表しました。「広告表現は広告主の責任においてなされるものですが、一部の表現については媒体として十分な検討を行うべきでした」と(4)。
新聞は、自分たちにはそれだけの影響力があることを十分認識した上で情報発信をしてほしいし、読者も新聞に載るすべての情報を鵜呑みにしないよう注意してほしいと思います。