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SBI証券が仕掛ける手数料完全無料化に、ライバルは対抗できるのか――。特集『ネット証券 ゼロの衝撃』（全6回）の＃2では、主要5社が明確に公表していない国内株式の売買手数料率を独自に推計。さらに収益に占める手数料依存度を可視化し、その金額を営業利益と比較した。SBI以外の各社が無料化に追随した場合の影響度を解明する。（ダイヤモンド編集部 岡田 悟）
手数料の収益比率は5社で大差
SBIに追随する体力はあるのか
インターネット証券最大手のSBI証券は、国内株式売買手数料を今年9月までに完全無料化する計画だ。1990年代後半に売買手数料が完全自由化されて以降、主要ネット証券が完全無料化に踏み切れば、一つのメルクマールとなる。
主要ネット証券では今なお、収益に占める売買手数料への依存度が高いプレーヤーがいる。
その半面、主要ネット証券の間ですでに手数料率に差があるにもかかわらず、手数料率の低い会社へのユーザーの移転が完全には起きていないという現実もある。
そこで、ネット証券ビジネス構造の特徴を前提に、主要5社の収益に占める株式売買手数料の割合、また手数料収入と営業利益額とを比較。SBI証券に追随して無料化を実施することが可能なのかどうかを、各社が明確に公表していない手数料率も踏まえて検証した。
