Meiji Seikaファルマの小林大吉郎社長（左）、ダイトの松森浩士社長CEO（医薬経済社提供）
＊本記事は医薬経済ONLINEからの転載です。
後発品企業が身の振り方を迫られている。Meiji Seikaファルマとダイトは6月4日、複数の後発品企業による「新・コンソーシアム構想」実現に向けた協議を開始したと発表した。まずは両社で重なる品目を選び出し、統合することで、供給不安の要因として挙げられる多品種少量生産を改善する。厚生労働省が24年に号令を出した「業界再編」がようやく表立って動き出した形だ。
再編の中心となりそうなのは、大手後発品企業の沢井製薬と東和薬品、それに日医工、武田テバ、共和薬品を傘下に置く投資ファンド「ジェイ・ウィル・パートナーズ」（JWP）。そこにMeijiとダイトのグループが加わり、大きく4つの軸ができる見通しだ。ただ、再編と言っても企業同士の経営統合ではなく、品目ごとにアライアンスを結ぶような緩やかな連携にとどまると予想される。これまで様子見だった企業も水面下でどことどのように手を組むか模索を始めている。
