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「自ら学び心ゆたかにたくましく」を教育目標に、志を持ち、自ら将来を切り拓いていける全人教育を実施。その一環であるグローバルプログラムに、2022年、アフリカが加わった。

1885年創立の伝統校で、「知・仁・勇」を備えた人間力の高いリーダーの育成が目標。2021年から中高完全一貫校となり、時代に即した革新に取り組み、卒業後を見据えたキャリア教育にも力を入れている。

大正自由教育の拠点校として創設された成城学園。「個性尊重の教育」の伝統は今も息づき、生徒一人一人が輝ける学校を目指す。情操教育に加え、国際感覚を養う教育には定評がある。

独自の「創造性教育」を展開する瀧野川女子。2022年度、その教育が評価され「キャリア教育優良学校」として文部科学大臣表彰を受けた。創造性教育で培われる経験と能力は、面接試験主体の総合型選抜で強みを発揮する。

個々が持つ才能を伸ばす「天分の伸長」を理念に掲げる城西大学附属城西中学・高等学校。修学旅行先での提案が商品化され、オーストラリア研修も再開した。さらに米国進学への道も用意するなど改革を続ける。

秀明中学校・高等学校は首都圏で唯一、全寮制（高校は選択制）を基盤とした「全人格教育」を実践する学校だ。開校以来、医学部・歯学部の合格率は全国の上位に入る。近年は医学部以外の難関校への進学者も増えている。

建学の精神「順天求合」（自然の摂理にしたがって真理を探究する）を受け継ぎ、グローバル時代に英知と人間性で世界に貢献できるよう、進学教育、国際教育、福祉教育を柱に、中学から探究メソッドで学ぶ。

「セルフリーダーシップ」をミッションに掲げる共立女子大学の付属校。自然豊かなキャンパスで「体験」重視の学びを推進。高校は「4コース制」で進路希望に沿った教育を実践しており、現役進学率99.3％を誇る。

共栄学園の歴史は1938年の裁縫女子学校に始まる。その後、中学校の併設や男女共学化などを経て、現在は学業やクラブ活動で高い成果を上げる文武両道の一貫校へ成長を遂げた。来年度から高等学校で新コース編成がスタートする。

2019年に創立100周年を迎えた横浜の伝統校。キリスト教に基づく価値観を育みながら、英語教育と理科教育に力を入れている。男女共に理系学部への進学が多いのも特徴で、近年は偏差値も上昇するなど人気を集めている。

先進的な教育に取り組み続けている神奈川大学附属中・高等学校。完全中高一貫の共学校で、国公立大学への進学実績も高い。今年から放課後や長期休暇中に一つの校舎の全教室を開放して自習を支援する取り組みを始めた。

開校以来「自立した女性」を育んできた神奈川学園中学・高等学校。社会の中で人を育てるために、地域課題を入り口に視野を広げるフィールドワークを実践してきた。理数教育も充実させ、多様な進路につなげている。

授業や行事などで「気づきの教育」を実践している淑徳巣鴨中学高等学校。生徒に自分が持つ潜在的能力に気づかせ、主体性を引き出し、人間的成長を促す。手厚い学習サポートもしており、進学実績も伸びている。

心の教育の伝統が脈々と受け継がれる実践女子学園中学校高等学校。「探究教育」「グローバル教育」「感性表現教育」を柱に、時代を見据えた改革も進め、実践力で未来を拓ける女性の育成を目指している。

創立100周年を超えた女子の伝統校。2022年度から自由進度で学習を進める数学の個別最適化学習を開始した。高校の「自己発信コース」では探究学習を深め、広い視野と発信力を育てている。

圧倒的な大学合格実績を誇る渋谷教育学園。渋谷校・幕張校の両校で実践しているのは、生徒自身で必要なものを選択し、可能性を試す機会を与えること。2022年度就任した両校長に学園の教育理念を聞いた。

1875年に創設された女子教育のパイオニア。「自律し自立した女性を育てる」という創立者で先覚的な女性だった跡見花蹊（かけい）の教えは、現在の同校が掲げる「しなやかで凜（りん）とした女性の育成」へと継承されている。

現在、地政学リスクが高まり、特定の国と貿易が困難になるなど、サプライチェーンの混乱が続いている。さらに物価や金利の上昇などコスト面の課題も加わり、企業や組織の調達・購買部門は非常に困難な時代に直面しているのが実情だ。そこで、2023年に調達・購買部門の幹部が真っ先に取り組むべき課題を整理・分析して「7つの課題」に分類し、その現状や解決方法を紹介する。

今、企業において喫緊の課題となっているのがサプライチェーンの「強靭化」だ。強靭化とはしなやかな強さを持つということ。コロナ禍で人や物、情報が寸断されたことにより、自身のサプライチェーンの脆弱性を直視せざるを得なくなったことがきっかけだ。ではサプライチェーン改革に着手する上で、調達・購買部門の担当者が必ず見直すべき項目とは何か。その必須5大ポイントを提示するとともに、そこで発生し得る問題の具体的な解決サービスや変革企業の事例をお届けする。

マイクロソフトCEO兼会長のサティヤ・ナデラ氏は、企業成長のためには「全ての従業員に『成長のマインドセット』を根付かせること」と主張している。それを実現させるために、システムの老朽化でグローバルな統合ができていなかった人事・人材管理の情報を刷新したが、どのように進めたのか。企業成長と従業員の関係を記載した詳細なレポートを紹介する。