2018.4.17
「今週のキーワード 真壁昭夫」記事一覧
2018.4.10
トヨタがEVの先に見据える自動車ビジネスの姿とは
2018.4.3
米中貿易戦争は一時的現象ではなく「中国の台頭」を象徴する出来事だ
2018.3.27
ウーバー死亡事故とFBデータ不正利用で再認識すべき先端IT企業の影
2018.3.20
仮想通貨に代わる、実用性の高い「デジタルマネー」とは何か
2018.3.13
米朝首脳会談は北朝鮮の常套手段「時間稼ぎ」が狙いか
2018.3.6
ローソンが仕掛ける生鮮食品ネット通販モデルの大きな可能性
コンビニ大手のローソンが、ネット通販で注文した生鮮食品を店舗で受け取るサービスを開始するという。こうしたサービスは、既に世界的な潮流の一つになっており、現在の小売業界は大変革期を迎えている。
2018.2.27
トヨタが次世代EVなど「新しい取り組み」に積極的な理由
世界の自動車業界が、“100年に一度の変革期”といわれるほどの大きな潮目の変化を迎えている。この変革とは、自動車のコンセプト自体が大きく変わるものだが、すでにトヨタは、新しい取り組みに着手し始めた。
2018.2.20
韓国文政権の無節操な北朝鮮外交、なぜ歴史に学ばないのか
韓国で開催されている冬季五輪では、各競技以上に北朝鮮のパフォーマンスが目立っていた。北朝鮮の“微笑み外交”の狙いの一つは、言うまでもない。韓国に友好的に振る舞い、文在寅大統領を懐柔することだろう。
2018.2.13
世界の株式市場の今後を、鍵を握る米国経済の動向から占う
足元で、米国株の急落に端を発した激震が世界の株式市場を席巻している。米国でのインフレ期待が高まってくると、今後、株式市場が本格的な調整局面を迎える可能性は高まるだろう。
2018.2.6
コインチェック不正流出で再考すべき仮想通貨の問題点
コインチェック不正流出問題は、同社が基本的なシステム運用を徹底していなかったことにある。監督官庁も、より厳格に仮想通貨の交換業者をモニターして行く必要があるだろう。
2018.1.30
中国経済は人口減少と格差問題でこのままでは「成長の限界」に
長期的にみると、中国は少子高齢化の進展に加えて、社会保障制度などを実態に合わせて改革することが必要になる。それができないと、共産党政権に対する支持率は低下して、いずれ、深刻な状況になる可能性が高い。
2018.1.23
トランプが失言すればするほど国際社会は中国主導になる
トランプ大統領の不適切な発言が世界的な波紋を呼んでいる。これまでも、同氏はさまざまな発言で物議をかもしてきた。今回、アフリカ諸国やハイチなどからの移民に対する大統領の発言は見逃せない。
2018.1.16
韓国・文政権は北朝鮮の「常套手段」にまんまと乗せられた
1月9日、韓国と北朝鮮の約2年ぶりの“南北協議”が行われ、北朝鮮は平昌冬季オリンピックへの参加を表明した。今回の協議で北朝鮮は、オリンピック参加を条件に韓国をうまく利用したように見える。
2018.1.9
日韓合意見直しで支持率回復を図る文大統領の“駄々っ子”ぶり
韓国の文大統領が日韓合意を一方的に見直す姿勢を示している。国家間の合意をこうも勝手に、自分に都合よく反故にするような国を信用できないのは当然だろう。“駄々っ子”政治と批判を受けても仕方がない。
2017.12.26
中国の外交はなぜ韓国に厳しく日本には甘くなっているのか
韓国・文大統領の訪中で見られた中国の韓国に対する厳しさの背景には、中国外交の基本姿勢に微妙な変化が現れている。具体的には、米国の孤立化等の要因を考慮して、中国はわが国に配慮し始めたように見える。
2017.12.19
バブル相場のビットコイン、ブームの正体を冷静に考える
11月以降、“ビットコイン”が急上昇している。対ドルで見ると、11月は約50％、11月末から12月12日までで80％程度上昇した。年初来では実に18倍だ。まさに、バブル相場が燃え盛っている。ブームはいつまで続くのか。
2017.12.12
中国発のEV化で日本の自動車産業は電機の二の舞にならないか
世界の自動車市場で、今後の“命運”を握る競争が進んでいる。それが、ＥＶ（電気自動車）の開発競争だ。背景には中国や欧米諸国で、重要な環境対策としてＥＶを重視することが明確に打ち出されたことがある。
2017.12.5
シェアリングエコノミーが浸透しても企業が生き残る方法
シェアリングエコノミーが浸透すれば、消費が落ち込み、経済が低迷する可能性がある。企業の業績にも悪影響が生じ、事業の継続が困難になるケースも出るだろう。しかし、必ずしもマイナス面ばかりではない。
2017.11.28
キツい仕事の代表格「宅配便」が成長産業になる理由
今、世の中で、最も忙しそうに働いているのが宅配サービスの担当者だ。それだけ、宅配サービスに需要があり、物流が現在の社会のなくてはならないインフラになっていることがよく分る。
