ソニー

4月、プレイステーション5の各モデルが値上げされた。ソニーグループはこれまで何度かゲーム機の値上げを行ってきているが、これはなぜなのか。そしてそれがソニーのゲームビジネスにどのような影響をもたらすのか。さらに、これまでゲーム機の値上げをほとんど行ってこなかった任天堂は今後どうするのか。アナリストが解説する。

スマホ新法の施行により、日本のiOSでも米アップルのAppStore以外のアプリストアが解禁された。だが、「アップルは差別的かつ違法な規制をいまだ課している」とティム・スウィーニーEpic GamesCEOは怒りを隠さない。

ソニーグループは、かつての看板だったテレビ事業を分離し、ゲームや音楽、映画を軸とする総合エンターテインメント企業への転換を一段と鮮明にしている。足元の業績は絶好調で、今期は営業利益、純利益共に過去最高を更新する見通しだ。そんなソニーの中で、世代間の「年収格差」はどうなっているのか。過去20年間の推移を10年刻みにして、5世代別の平均年収と主要100社内ランクを独自に試算。その結果、同社ではOBが「負け組」だった。一方、現役の中で「勝ち組」になったのは一体どの世代か。

ホンダは、EV（電気自動車）「0シリーズ」などEV3車種の発売中止に関連して2.5兆円規模の損失を計上する。巨額損失などの要因として、主に米国での環境規制の変化を挙げる。しかし、要因はそれだけではない。ホンダの三部敏宏社長が推し進めたEV戦略の軌跡を振り返ると「誤算」に加え、「迷走」も見て取れる。また、米ゼネラルモーターズ、韓国LGエネルギーソリューション、旭化成らとの提携も機能不全に陥っており、「他社との提携」に不得手なホンダの実態も浮かび上がる。本稿では、ホンダの三部敏宏社長が「脱エンジン」を宣言してから、それを軌道修正するまでの経緯を、パートナー企業とのプロジェクトの問題点も含めて徹底検証する。

ソニーグループとホンダの合弁会社であるソニー・ホンダモビリティ（SHM）が、期限を定めない「休眠」に追い込まれる。日本を代表するモノ作りの会社のタッグによるEV（電気自動車）の開発は、わずか3年半で終焉を迎えることとなった。SHMはソニーとホンダの折半出資で運営されてきたが、実はその挫折が親会社に与えるダメージには、ソニーとホンダで大きな差がある。本稿では、SHM「休眠」の全貌を明らかにするとともに、ソニーとホンダのタッグの挫折が両社に与える影響を検証する。

日本のスタートアップが海外勢に比べて「小粒」といわれる背景には、実は日本の会計制度が抱える構造的な問題がある。一橋大学大学院の野間幹晴教授は、日本基準特有の「のれんの定期償却」が買い手企業の足を引っ張り、スタートアップの正当な評価を阻む“買収の壁”になっていると指摘する。IFRS（国際会計基準）との比較から見える「不都合な格差」を解き明かすとともに、三菱電機とAIスタートアップ「燈（あかり）」の事例から日本企業が成長を加速させるための処方箋を野間教授に語ってもらった。

「世紀の提携」にも見えた米OpenAIと米ウォルト・ディズニー・カンパニーの提携は、OpenAIのAI動画生成サービスSoraのサービス終了発表という形で破談となった。だが、これでコンテンツ企業とAIの関係が切れるわけではない。破談の背景と今後を知財専門弁護士に聞いた。

ソニー・ホンダモビリティの電気自動車（EV）「アフィーラ」の開発中止が決まった。鳴り物入りで始まった大型協業は、なぜ行き詰まったのか。かねて異業種タッグの難しさを問うていた筆者に対し、同社の川西泉社長はどう応じていたのか。単なる戦略の誤算では済まされない構造的課題の本質に迫る。

主力EV（電気自動車）の開発中止などで2.5兆円規模の損失計上を発表したホンダは2026年3月期、上場以来初の最終赤字に転落します。ところが、三部敏宏社長は引責辞任せず、当面、続投の意向を示しています。実は、後進に道を譲ることが難しい裏事情があるのです。4月1日からの新役員体制を大解剖するとともに、次期社長・副社長候補の実名も明らかにします。

大幅な増収増益に終わったソニーグループの第3四半期決算。リカーリングビジネスがエンタメ事業全体で実を結んでいることが理由だが来期以降を見通すと不確定要素も多い。地政学的問題や半導体価格高騰など、外的要因がゲーム事業を含むエンタメ事業全体に及ぼす影響も見逃せない。

ソニーグループは、かつての看板だったテレビ事業を分離し、ゲームや音楽、映画を軸とする総合エンターテインメント企業への転換を一段と鮮明にしている。足元の業績は絶好調で、今期は営業利益、純利益共に過去最高を更新する見通しだ。そんなソニーの中で、世代間の「年収格差」はどうなっているのか。過去20年間の推移を10年刻みにして、5世代別の平均年収と主要100社内ランクを独自に試算。その結果、同社ではOBが「負け組」だった。一方、現役の中で「勝ち組」になったのは一体どの世代か。

デジタル化や脱炭素の潮流が加速し、物価高の影響も続く。足元ではトランプ関税も、企業にとって大きな試練となりそうだ。本連載では、上場企業が発表した直近四半期の決算における売上高を前年同期と比べ、各業界の主要企業が置かれた状況を分析する。今回はソニーグループ、パナソニック ホールディングス、シャープの「総合電機」業界3社について見ていこう。

長期連載『自動車 “最強産業”の死闘』では2025年度も40本以上の記事を配信してきた。本稿では、25年4月1日～26年3月24日に配信し、読者の支持を集めたトップ10の記事を紹介する。首位は、ホンダによる自動車部品メーカー、Astemo子会社化の裏事情を明らかにする記事だった。上位には、自動車業界の再編や、EV（電気自動車）の需要が減少したことに関連する記事が入った。人気記事を振り返り、この1年の自動車業界の動向をおさらいする。

ホンダは、EV（電気自動車）「0シリーズ」などEV3車種の発売中止に関連して2.5兆円規模の損失を計上する。巨額損失などの要因として、主に米国での環境規制の変化を挙げる。しかし、要因はそれだけではない。ホンダの三部敏宏社長が推し進めたEV戦略の軌跡を振り返ると「誤算」に加え、「迷走」も見て取れる。また、米ゼネラルモーターズ、韓国LGエネルギーソリューション、旭化成らとの提携も機能不全に陥っており、「他社との提携」に不得手なホンダの実態も浮かび上がる。本稿では、ホンダの三部敏宏社長が「脱エンジン」を宣言してから、それを軌道修正するまでの経緯を、パートナー企業とのプロジェクトの問題点も含めて徹底検証する。

メディア企業の命運を左右するのは、結局のところ広告主の財布だ。部数や視聴率の低下はじわじわと首を絞めるが、広告出稿の停止は一気に経営を揺さぶる。今回は、上場企業を対象に広告宣伝費ランキングを作成した。広告市場全体は過去最高を更新する一方、そのカネの流れ先は大きく変わっている。新聞、テレビ、雑誌の盛衰の鍵を握る「広告主100社」の顔触れを見ていこう。

約31億円に上る金銭詐取などで大問題となったプルデンシャル生命保険のライフプランナー（LP）。同様に多数のLPを抱えるソニー生命保険でも、20億円規模の不適切な金銭貸借が行われていたことがダイヤモンド編集部の取材で分かりました。また、独立開業できる代理店制度でも多数の不正が発覚し、やむなく制度を廃止することになりました。いったい何が起こっているのでしょうか。その中身を深掘りします。

「プロ経営者」とメディアに持ち上げられていても、実際に経営の実力がある人物は少ないと、元ネスレ日本CEOの高岡浩三氏は警鐘を鳴らす。それでは、高岡氏が評価する日本の経営者は誰なのか。ユニ・チャーム社長の高原豪久氏など、高岡氏が考える優れた日本の経営者たちについて解説してもらった。

日本には「プロ経営者」が不足しているとよく言われる。しかし、そもそもプロ経営者とは何かの答えを持つ者はほぼおらず、経営者の実力を裏付ける根拠もない。元ネスレ日本CEOの高岡浩三氏が、メディアにもてはやされるプロ経営者と「V字回復の罠」について辛口批評する。

これまでの王道とは異なるルートを歩んだ人物が社長に抜てきされる、あるいは次期の有力候補になるケースが相次いでいる。産業構造が変わるとき、事業や組織の構造を変革するとき、その変化は経営トップ層の顔触れに表れる。

かつて企業への急進的な提案などから煙たがられることも少なくなかったアクティビストだが、近年その存在意義が大きく見直されている。企業にとって“痛いところ”を突く正論を唱える提案が増えており、企業変革を促す契機となっているのだ。本稿では、前回に引き続き具体的な事例としてソニーグループ、花王への提案書の詳細な内容を解説する。実は、アクティビストの作る「紙芝居」は、ファイナンス初学者にとっても勉強になる優れた資料だ。アクティビストは一体どのような点に着目しているのか、ファイナンス視点で解説していこう。