スズキ

今回は、上場企業の有価証券報告書に記載された平均年収のデータを使って、「年収が高い会社ランキング2024【愛知除く中部地方】」を作成した。対象は単体の従業員数が20人以上の上場企業（20人未満は除外）とした。対象期間は、2023年5月期～24年4月期。

スズキの社長や会長を務めた鈴木修氏が2024年12月25日、死去した。スズキを売上高5兆円規模の大企業に成長させた“中興の祖”だ。そんな鈴木修氏の功績を振り返るとともに、カリスマ亡き後のスズキの課題について明らかにする。

自動車大手スズキは12月27日、鈴木修相談役が12月25日に亡くなったと発表した。享年94歳。同社の社長や会長を約40年間にわたって勤めた「中興の祖」である鈴木氏の功績を、『週刊ダイヤモンド』1982年7月31日号のインタビュー記事を通じて振り返る。

3つのカーオブザイヤーの受賞車が発表された。今年は、ホンダ、スズキ、トヨタ自動車がそれぞれのトップを分け合った。そのラインアップを眺めると、市場動向などの背景も透けて見える。

販売好調のスズキ・スペーシアに標準／カスタムに続く第3の個性、ギアが登場した。新型スペーシア・ギアは、「10マイル・アドベンチャー」（10マイル＝約16kmはKカーの一日平均走行距離）をキーワードに、アウトドアライフに欠かせないアクティブKハイトワゴンを目指して開発。チャームポイントは、“武骨かわいい”を継承したデザインと、多彩なユーティリティ、そしてスズキらしい絶妙な遊びゴコロだ。

マツダ、スズキ、SUBARUを従えたトヨタ自動車は、日本の自動車業界では向かう所敵なしに映る。だが、ホンダと日産が不甲斐ない業界が発展するはずがない。四輪の赤字体質に悩むホンダと、仏ルノーとの確執が絶えない日産自動車が組めば、「ウルトラC」を演出することができるのではないか。特集「ホンダの死闘 四輪赤字」（全6回）の♯5では、ホンダと日産が統合した場合のシミュレーションをしてみた。

自動車メーカーの2025年3月期上半期決算（24年4～9月）がすべて出そろった。世界の主戦場である中国・米国市場の販売競争激化や開発投資増加が重荷となり、総じて業績後退トレンドが強まる中で、唯一、過去最高益を見込むはどのメーカーなのか。

日本市場では4割近いシェアがあるSUV・クロスオーバーセグメントの中で、需要拡大中のコンパクトSUV。新たに加わった注目モデル、スズキ「フロンクス」を公道で試乗することができた。ライバルのホンダ「WR-V」との差も併せて考える。

近年、企業による社員待遇の向上が続いている。人手不足や物価の上昇など背景は複数考えられるが、なにより、企業が成長するためには年収アップで人を引き付ける必要がある。ダイヤモンド編集部では、統計専門調査会社の協力の下、自動車業界37社の3年後の年収を大胆予想した。

「オーナー企業大国」の日本において、最強のオーナー企業は――。『ファミリービジネス白書2022年版』のデータを基に、上場オーナー企業「1580社」の直近本決算の「売上高」「営業利益率」「総資産事業利益率（ROA）」「自己資本比率」「流動比率」を偏差値化してランキングを作成した。輸送用機器39社の業種別ランキングをお届けする。8位にトヨタ自動車、4位にスズキが名を連ねた。

スズキは2020年に小型トールワゴン「ソリオ」の現行モデルを発売した際、旧型にあったストロングハイブリッドを引っ込めて小型モーターのマイルドハイブリッドと純エンジン車のみとしていたが、22年末にストロングハイブリッドを再登場させた。今回、ソリオのストロングハイブリッドモデルを3400kmあまりロードテストしたので、徹底的にレビューしていく。【前後編の前編】

全上場企業の5割をオーナー企業が占め、日本は世界でも屈指の「オーナー企業大国」ともいわれる。そこに、押し寄せているのがガバナンス改革の大波だ。政府や東京証券取引所は上場企業に対して、資本効率の改善やコーポレートガバナンスの強化徹底を求めているのだ。その圧力にさらされ、“生き残り”を懸けて非上場化を検討するオーナー企業も相次いでいる。環境が激変する中で、オーナー企業の最新序列とは。

理想的なハスラーが登場した。先ごろのマイナーチェンジで新設定されたタフワイルドである。タフワイルドは、フロントグリルやアルミなど、各部の光り物をダークカラーで統一。ルーフレールも標準装備した一段と道具感の強いモデルだ、カジュアルな印象の通常モデルと、クロカン四駆のジムニーの中間といった精悍な雰囲気が魅力になる。

急速に進行する円高、米国景気の不透明感や中国市場の低迷、もしトラリスクを抱えた米国大統領選挙。自動車セクターを取り巻く逆風は数多く、株価は割安にとどまっている。その中でも、勝てる銘柄はどれなのか。自動車セクターのリスクを総ざらいするとともに、“本命銘柄”について詳しく解説しよう。

スズキが脱炭素戦略の一環としてインドで進めている、牛ふんをエネルギー源とする圧縮バイオメタンガス（CBG）車に注目が集まっている。電気自動車の普及まで時間がかかるとみて各社がハイブリッド車の開発・製造に集中する中、なぜ、スズキは牛ふんに着目したのか。牛ふんをエネルギーにするメカニズムを解明するとともに、スズキの狙いを明らかにする。

スズキの鈴木俊宏氏が社長に就任してから10年目を迎え、鈴木修会長の時代から役員体制も激変した。「チーム俊宏」のキーマンは誰なのか。権力構造を解明し、トヨタ自動車出身の参謀の実力に迫る。

スズキの「中興の祖」である鈴木修氏は、米ゼネラルモーターズ（GM）との提携やインドへの参入などの大胆な取捨選択で、数千億円だった売上高を2024年3月期には5兆円まで伸ばした。30年度までに同7兆円という野望の実現は、鈴木俊宏社長の経営判断に懸かっている。修氏の功罪を振り返るとともに、俊宏氏の課題について迫る。

EV時代を見据えて各社が仲間づくりに奔走する中、独自路線を突き進むのがスズキだ。相互のOEM（相手先ブランドによる生産）供給は行なっているが、それ以外の分野ではっきりとしたシナジーは見えていない。鈴木俊宏社長は今後トヨタ自動車との提携をどう進めていくのか。両社の提携の行方や、両社がシナジーを発揮するための意外な秘策とその副作用に迫る。

今秋、スズキがインド生産車の「フロンクス」を国内発売する。3月には、同じくインド生産者のホンダ「WR-V」が発売されており、国内でインド車旋風が起きようとしている。

トヨタ自動車の完全子会社であるダイハツ工業の認証試験不正を受け、スズキの軽商用EV（電気自動車）開発が暗礁に乗り上げている。各社が商機とみて、軽商用EVを相次いで発売する中、遅れを取り戻してシェアを確保することができるのか。国内で軽商用EVの開発が加速している背景と、スズキが競合会社に勝つための秘策に迫る。