スズキ

コロナ禍の収束を待たずに、今度は資源・資材の高騰や円安が企業を揺さぶっている。上場100社超、30業界を上回る月次業績データをつぶさに見ると、企業の再起力において明暗がはっきりと分かれている。前年同期と比べた月次業績データの推移から、6つの天気図で各社がいま置かれた状況を明らかにする。今回は、2022年10～12月度の自動車編だ。

日本市場の約4割を占める軽自動車。生活車としてだけではなく、オフロードを楽しむモデルが最近、続々と登場している。東京オートサロン2023での現地取材を基に、最新の軽市場の状況を紹介したい。

2023年に中国を抜かして人口で世界一となる見込みのインドで、いち早く進出をしたスズキが中長期の強化戦略に打って出ている。シェア回復を狙うとともに、インド市場をEVにおける世界戦略の要と位置付け、新工場や車載電池工場の新設を進める。

2023年の自動車業界は歴史的な局面を迎えることになりそうだ。米テスラの電気自動車（EV）、「モデルY」が、2023年の年間販売台数で世界首位に立つ公算が高まっているのだ。23年がEV大衆化元年といえる三つの根拠を示すと共に、EVに出遅れ気味の日系7社の「反撃策」に迫る。

人気のスペーシアに、「遊びに仕事に空間自由自在。新しい使い方を実現する軽商用バン」をコンセプトに掲げる新しい仲間、ベースが加わった。“BASE＝ベース”という言葉には移動先で“趣味や仕事の基地”になるという意味が込められている。

自動車部品大手のマレリホールディングスが今年6月に倒産したことは、自動車業界の苦境を強く印象付けた。半導体不足など、厳しい状況は依然続く。来年、第二のマレリは現れるのか？金利上昇、インフレ耐久度といった独自の試算に加え、身の丈を超えた有利子負債を抱え込んでいないかどうかなど、五つのチェックポイントで自動車業界を総合的に評価。五角形のレーダーチャートで、その診断結果を分かりやすく見せた。なお、この記事は無料公開（要会員登録）。＃3の完全版ランキングとセットで読むと、よりグラフィカルに自動車業界で危険な会社の状況をつかむことができる。

期初予想に対する「上方修正率」でランキング。「来期の市場予想が増益」など複数の条件を付けたが、リオープニング関連や円安の恩恵を受ける自動車など、業績モメンタムが強い企業がそろった。企業側からすると「下方修正だけは避けたい」というのが本音。期中の早い段階での上方修正は業績に対する強い自信の表明の可能性が高く、「再上振れ」も期待できるはずだ。

上場企業の有価証券報告書に記載された平均年収のデータを使って、「年収が高い会社ランキング2022【愛知除く中部地方・全200社完全版】」を作成した。全200社の顔触れは？

日野自動車では、不正の責任を取る形で生え抜きの役員が辞任したが、トヨタ自動車出身の小木曽聡社長はその座にとどまった。この処分について、「トヨタが引き続き日野の面倒を見るという意思表示」との声が上がる一方、「今後トヨタの撤退もあり得るのでは」との臆測も飛び交う。日野はこれからどのような運命をたどるのだろうか。トヨタとの関係性に焦点を当てることで、日野の再建シナリオを大胆に予測する。

ホンダは、米国のGMと韓国のLGグループとアライアンスを組んで、「100年に1度」と呼ばれる自動車産業の大変革に対応しようとしている。背景にある「CASE」のインパクトは大きい。バッテリー調達能力の向上、自動運転技術などソフトウエア開発力の強化、搭載点数の増える車載用の半導体開発のために、世界の大手自動車メーカーは合従連衡や異業種との提携を強化しなければならない。

日野自動車はエンジン不正について調査報告会見を開き、新たに不正の範囲が拡大したことを発表した。日野自は現在、一部の製品の出荷を停止しており、業績の大幅な悪化は必至だ。

コロナ禍が落ち着き始めたことで、市況も少しずつ回復しつつある。しかしビジネス界では、コロナショックから立ち直った企業と不調から抜け出せない企業とで明暗が分かれている。そこで、上場企業が発表した直近四半期の決算における売上高を前年同期と比べ、各業界の主要企業が置かれた状況を分析した。今回はトヨタ自動車、ホンダなどの「自動車」業界5社について解説する。

スズキのインド子会社マルチ・スズキは5月13日、約1800億円を投じて北部ハリヤナ州に新工場を建設することを発表した。3月にはグジャラート州に電気自動車（EV）と車載電池工場の新設も決めており、合計で約3500億円を投じる。

アトレーはラゲッジスペースを“もうひとつの部屋”として使えるボクシーバン。楽しみ方はユーザーしだい。エンジンはターボ、骨太な作りはプロユースを思わせる。

4月27日、静岡銀行と名古屋銀行が包括業務提携を結ぶと発表した。地方銀行業界では合従連衡の動きが活発化しているが、実はこの「静岡・名古屋アライアンス」は、従来の地銀の提携とは意味合いがだいぶ違う。両行が狙った最大の“果実”とは何か。静岡銀、名古屋銀の提携の舞台裏について明かす。

スペーシア・シリーズは、2021年12月に一部仕様変更を行った。今回はSUVルックのギアを連れ出して、改めてこのKスーパーハイトワゴンの魅力に迫ってみた。

コロナ禍が3年目に突入し、多くの業界や企業のビジネスをいまだに揺さぶり続けている。その対応力の差によって企業の業績は、勝ち組と負け組の格差が拡大している。そこで、上場企業が発表した直近四半期の決算における売上高を前年同期と比べ、各業界の主要企業が置かれた状況を分析した。今回はトヨタ自動車、ホンダなどの「自動車」業界5社について解説する。

最新アルトは愛らしいスタイリングの持ち主。マイルドHVを設定しクラストップのWLTCモード燃費27.7km／Lを誇る。安全装備も充実した新型は要注目である。

株式市場の割安セクターの代表格に「自動車」「金融」「総合商社」がある。だが、これらの業種の中には、資源高、円安、金利高という大きな追い風を受けて、業績上振れや増配継続を狙える企業も目立つ。ただの割安にとどまらない、来期以降も成長を見込める割安グロース株を探した。

トヨタ自動車の豊田章男社長は、強力なリーダーシップで、他の自動車メーカーやIT企業などとの提携を次々と打ち出してきた。だが、トヨタの創業家出身という理由から学校でいじめられたり、社内で腫れ物に触るような扱いを受けたりした章男氏は元来、猜疑心が強い性格とみられる。他社との協業は、章男氏と提携先の経営者との信頼関係がなければ成果が出にくい。八方美人とやゆされることもあるトヨタによる “仲間づくり”の実態に迫る。