スズキ

2023年に中国を抜かして人口で世界一となる見込みのインドで、いち早く進出をしたスズキが中長期の強化戦略に打って出ている。シェア回復を狙うとともに、インド市場をEVにおける世界戦略の要と位置付け、新工場や車載電池工場の新設を進める。

日本は世界の潮流の中で、EV（電気自動車）シフトに立ち遅れていると言われることがあるが、これは本当なのか。その背景には何があるのか。また、ハイブリッド車が主流の日本では今後、EVシフトはどう進むのか。メーカー、販売店、ユーザーそれぞれの視点から日本のEVシフトを考えた。

ホンダは600社ある国内ディーラーに統合を求めるなど構造改革に乗り出している。一方、ディーラー側は国内軽視のホンダに不満を募らせている。販売店の声からホンダの課題に迫る。

自動車各社の上半期決算が出そろった。トヨタが通期見通しを上方修正し、純利益3兆9500億円という驚異の数値で最高益を更新する見通しだ。トヨタだけでなく各社が見通しの上方修正をしており、業界全体が復調している。

団塊、バブル、就職氷河期、ゆとり――。どの世代が恵まれていて、どの世代が割を食っているのか？現在、課長や部長として企業を支えるのは、就職難の憂き目に遭った氷河期世代。上のバブル入社組にはポストの多くを牛耳られ、下の世代に対してはハラスメントや働き方改革の面で細心の注意を払わなければならない。一方、団塊の世代は「勝ち逃げ」とやゆされることが多いが、実際にはどうだろうか。内情が分かりにくい役職定年にも切り込みつつ、実額＆実年齢の独自データと徹底取材で実態に迫った。

世界第2位の自動車部品メーカーのデンソーは、トヨタ自動車への遠慮もあって大型の企業買収を封印してきた。だが、トヨタ依存から脱却するため、民生機器用（非車載用）も含む半導体メーカーに転身する「仰天プラン」があるという。

豊田章男氏の持ち株比率はわずか0.2％。にもかかわらず、創業家が巨大グループ組織を統治できる「秘密の仕掛け」がある。それが、株式持ち合いの構図だ。豊田家の尊厳を守り資本市場からのプレッシャーを阻むカラクリの正体を明らかにする。

上場企業の有価証券報告書に記載された平均年収のデータを使って、「年収が高い自動車メーカー・部材会社ランキング」を作成した。本社所在地はダイヤモンド社企業情報部調べ。単体の従業員数が100人未満の企業は除外している。対象期間は2021年4月期～22年3月期。

上場企業の有価証券報告書に記載された平均年収のデータを使って、「年収が高い自動車メーカー・部材会社ランキング」を作成した。本社所在地はダイヤモンド社企業情報部調べ。単体の従業員数が100人未満の企業は除外している。対象期間は2021年4月期～22年3月期。

上場企業の社外取締役に、アナウンサーやスポーツ選手、芸能人らが就くケースが目に付く。彼らは報酬を幾らもらっているのか。ダイヤモンド編集部が主なタレント社外取をピックアップし、32人の実名と報酬リストを初めてまとめた。今回の後編では、報酬額が低い有名人16人のうち、主な顔触れを見ていく。年俸は2人が1000万円を超えた。WBC監督を務めた栗山英樹氏も登場する。

上場企業の社外取締役に、アナウンサーやスポーツ選手、芸能人らが就くケースが目に付く。彼らは報酬を幾らもらっているのか。ダイヤモンド編集部が主なタレント社外取をピックアップし、32人の実名と報酬リストを初めてまとめた。今回の後編では、残りの有名人16人の顔触れを見ていく。年俸が1000万円以上の2人を確認しよう。WBC監督を務めた栗山英樹氏も登場する。

新型コロナウイルス禍が落ち着き始め、企業業績への影響も緩和されてきた。だが、円安、資源・原材料の高騰、半導体不足といった難題がいまだに日本企業を苦しめている。その状況下でも、企業によって業績の明暗が分かれているが、格差の要因は何なのか。上場企業が発表した直近四半期の決算における売上高を前年同期と比べ、各業界の主要企業が置かれた状況を分析した。今回はトヨタ自動車、ホンダなどの「自動車」業界5社について解説する。

スズキらしい“アイデア商品”。新方式ハイブリッドは、MTベースのトランスミッションを採用。小出力モーターながら電動車感濃厚のエコカーに仕上げた。しかもダイレクトなドライブフィールの持ち主である。

世界の半導体市場が4年ぶりに縮小するにもかかわらず、ホンダやトヨタ自動車系のデンソーが半導体調達の安定化を図る協業が相次いでいる。大手自動車メーカーにとって、半導体不足が自動車の大減産を招いたショックは大きく、「購買部門の弱体化」は自動車メーカーの存亡を左右するレベルにまで達しているのだ。それでは、半導体を筆頭とする部品調達力の強化が急務となっているのはどの自動車メーカーなのか。本稿では、買い負け地獄に陥った自動車メーカーを炙り出す。

コロナ禍の収束を待たずに、今度は資源・資材の高騰や円安が企業を揺さぶっている。上場100社超、30業界を上回る月次業績データをつぶさに見ると、企業の再起力において明暗がはっきりと分かれている。前年同期と比べた月次業績データの推移から、6つの天気図で各社がいま置かれた状況を明らかにする。今回は、2022年10～12月度の自動車編だ。

日本市場の約4割を占める軽自動車。生活車としてだけではなく、オフロードを楽しむモデルが最近、続々と登場している。東京オートサロン2023での現地取材を基に、最新の軽市場の状況を紹介したい。

2023年に中国を抜かして人口で世界一となる見込みのインドで、いち早く進出をしたスズキが中長期の強化戦略に打って出ている。シェア回復を狙うとともに、インド市場をEVにおける世界戦略の要と位置付け、新工場や車載電池工場の新設を進める。

2023年の自動車業界は歴史的な局面を迎えることになりそうだ。米テスラの電気自動車（EV）、「モデルY」が、2023年の年間販売台数で世界首位に立つ公算が高まっているのだ。23年がEV大衆化元年といえる三つの根拠を示すと共に、EVに出遅れ気味の日系7社の「反撃策」に迫る。

人気のスペーシアに、「遊びに仕事に空間自由自在。新しい使い方を実現する軽商用バン」をコンセプトに掲げる新しい仲間、ベースが加わった。“BASE＝ベース”という言葉には移動先で“趣味や仕事の基地”になるという意味が込められている。

自動車部品大手のマレリホールディングスが今年6月に倒産したことは、自動車業界の苦境を強く印象付けた。半導体不足など、厳しい状況は依然続く。来年、第二のマレリは現れるのか？金利上昇、インフレ耐久度といった独自の試算に加え、身の丈を超えた有利子負債を抱え込んでいないかどうかなど、五つのチェックポイントで自動車業界を総合的に評価。五角形のレーダーチャートで、その診断結果を分かりやすく見せた。なお、この記事は無料公開（要会員登録）。＃3の完全版ランキングとセットで読むと、よりグラフィカルに自動車業界で危険な会社の状況をつかむことができる。