川崎汽船

日本郵船の新社長に4月1日付で曽我貴也氏が就いた。同社では近年、4～5年で次の社長にバトンが渡されるのが慣例だ。実は、昨今の日本郵船ではかつては重視されてきた「学閥」や「出身畑」といったトップの選定条件が変わってきている。4年後の次期社長候補に浮上する幹部4人の実名を明らかにする。

新型コロナウイルスの感染拡大による物流混乱で超異例の好業績を叩き出したのが、海運大手3社によるコンテナ合弁会社「オーシャン・ネットワーク・エクスプレス（ONE）」だ。海運バブルの終焉で、ONEには今後の成長戦略が問われる。だが、ONEには“内憂外患”ともいうべきリスクが存在する。日の丸コンテナ船が抱えるリスクを明らかにする。

海運業界のバブルが終焉した。新型コロナウイルスの感染拡大で爆増したコンテナ需要は、海運3社に2期連続の最高益という恩恵をもたらしたが、足元ではコロナ禍前に逆戻りした。海運業界は、歴史的に悩まされてきた激しい浮き沈みのサイクルから抜け出すことができるのか。10年後に向け、手探りで船出した海運3社の動きを追った。

コロナ禍でわが世の春を謳歌した海運、巨額赤字に転落した鉄道や空運。明暗分かれた運輸セクターだが、今後5年間を考えると海運大手3社はバブル崩壊後の軟着陸、鉄道JR3社は最高益への挑戦がテーマとなる。隠れた重要テーマであるトラックドライバー不足を追い風とする意外な中堅企業も紹介する。

特集『円安・金利高・インフレで明暗くっきり！ 株価・給料・再編 5年後の業界地図』では、注目13業種の先行きを大分析。業界内序列や格差の行方を展望するとともに、気になる年収の比較や成長株ランキング、「テンバガー企業」の経営者インタビューなどを併せてお届けする。

業界3位、業績低迷で長く配当ゼロが続いた川崎汽船が、ようやく回復した。とはいえ経常利益の95％を外部に切り出したコンテナ船事業に依存しており、今後は本業のばら積み船事業などの強化が不可欠となる。明珍幸一社長にインタビューし、環境投資や今後の戦略を聞いた。

ロシア北極圏でのLNG（液化天然ガス）採掘プロジェクトに深く食い込む商船三井。ウクライナ危機で追加の経済制裁リスクが高まる中、事業の継続は可能なのだろうか。「防御は最大」と言い切る橋本剛社長にその根拠を聞いた。

日本郵船は2022年3月期、経常利益、最終利益共に過去最高の9300億円を見込む。コンテナ船だけでなく、その他貨物船や航空運送、物流事業も好業績だった。莫大な利益を一体、どのような投資に振り向けるのか。重要な取引先である造船業界の課題や、株主還元のあり方まで、詳しく聞いた。

かつて世界を席巻した日本の造船業だが、1970年代のオイルショックを機に減退し、今や中国、韓国勢の牙城である。温室効果ガスを巡る世界的な排出抑制の流れを受けて、日本の造船メーカーが逆転の流れを生み出し、復活することは可能なのだろうか？

脱炭素の世界的な潮流は、重油を主な燃料としてきた海運業界を直撃。LNG（液化天然ガス）への切り替えや、アンモニア、水素など未来の代替エネルギーの実用化に向けた開発が急ピッチで進む。ルールチェンジの大波は果たして、業界内の序列を入れ替えることになるだろうか。

ロシア軍がウクライナとの国境付近に集結。戦争前夜の様相を呈する今、商船三井はロシア北極圏でのLNG開発プロジェクトに深く食い込み、新たな砕氷タンカーの建造計画を発表するほど前のめりだ。地政学リスクに晒される同社の乾坤一擲の賭けの成否を検証する。

日本の海運大手3社がコンテナ事業を切り出し、2017年に設立したOcean Network Express（ONE）。新型コロナウイルスの感染拡大による物流の混乱で異例の好業績をたたき出し、3社の最高益を実現した。世界6位の貨物取扱量となったが、これで満足してもよいのだろうか。

国内で相次ぐ食品などの値上げは世界的なコンテナ物流の影響を大きく受けたものである。その要因は実は、新型コロナウイルスの感染拡大前から起きていた海運業界の世界的な情勢にもあった。一体いつまで続くのか、詳しく解説する。

長年、バブルとその崩壊による赤字に四苦八苦してきた海運業界。新型コロナウイルスの感染拡大による世界的な海運需要の急増による大混乱で、運賃が過去にないほどに急騰した結果、日本の海運会社は過去最高益となる見通しだ。業界を覆う異例の活況とリスクに迫る。

日本では数少ない大型グロース株のソニーグループや、1年で株価が5倍になった海運株など個人投資家の注目度が高い銘柄をセレクト。今後の業績見通しや、株価の位置、リスク要因など強弱材料を解説する。保有継続なのか、今から買っていいのかなどの判断材料にしてほしい。

今回は地域別倒産危険度ランキング2021（東京）を作成した。倒産危険度（Zスコア）が危険水域の企業は245社に上った。

ENEOSホールディングスの脱炭素対応に絡んで、同社の上場子会社であるNIPPOの株式がTOB（株式公開買い付け）で非公開化を迫られることがダイヤモンド編集部の取材で分かった。では、「次のNIPPO」はどこか？独自作成の「TOBしそうな子会社候補リスト【50社】」で探っていきたい。

新型コロナウイルスの感染拡大で多くの企業が打撃を受け、倒産事情も激変した。そこで上場企業3787社の「倒産危険度（Zスコア）」を総点検。リスクの高い493社をあぶり出した。倒産危険度ランキングのワースト201～300位を紹介する。絶好調に転じた海運3社のうち1社がランク入りした。

民間航空機事業への依存度が高い川崎重工業は、3重工の中で唯一、2021年3月期決算が最終赤字に陥った。次なる成長ドライバーとして期待している事業の一つが、橋本康彦社長の出身母体でもある「ロボット」だ。自動でPCR検査をこなすロボットを開発し、空港や自治体での利用を見込んでいるのだが、それには“隠された狙い”があった――。

ダイヤモンド編集部では、コロナ不況「耐久力」ランキングを独自に作成した。経済活動が大幅に縮む「7割経済」下で、脱落する企業と浮上する企業をあぶり出した。運輸・倉庫業界の107社を対象にしたワーストランキングでは、1位と3位に歴史ある大手海運会社が入る厳しい結果になった。