川崎汽船

業界3位、業績低迷で長く配当ゼロが続いた川崎汽船が、ようやく回復した。とはいえ経常利益の95％を外部に切り出したコンテナ船事業に依存しており、今後は本業のばら積み船事業などの強化が不可欠となる。明珍幸一社長にインタビューし、環境投資や今後の戦略を聞いた。

ロシア北極圏でのLNG（液化天然ガス）採掘プロジェクトに深く食い込む商船三井。ウクライナ危機で追加の経済制裁リスクが高まる中、事業の継続は可能なのだろうか。「防御は最大」と言い切る橋本剛社長にその根拠を聞いた。

日本郵船は2022年3月期、経常利益、最終利益共に過去最高の9300億円を見込む。コンテナ船だけでなく、その他貨物船や航空運送、物流事業も好業績だった。莫大な利益を一体、どのような投資に振り向けるのか。重要な取引先である造船業界の課題や、株主還元のあり方まで、詳しく聞いた。

かつて世界を席巻した日本の造船業だが、1970年代のオイルショックを機に減退し、今や中国、韓国勢の牙城である。温室効果ガスを巡る世界的な排出抑制の流れを受けて、日本の造船メーカーが逆転の流れを生み出し、復活することは可能なのだろうか？

脱炭素の世界的な潮流は、重油を主な燃料としてきた海運業界を直撃。LNG（液化天然ガス）への切り替えや、アンモニア、水素など未来の代替エネルギーの実用化に向けた開発が急ピッチで進む。ルールチェンジの大波は果たして、業界内の序列を入れ替えることになるだろうか。

ロシア軍がウクライナとの国境付近に集結。戦争前夜の様相を呈する今、商船三井はロシア北極圏でのLNG開発プロジェクトに深く食い込み、新たな砕氷タンカーの建造計画を発表するほど前のめりだ。地政学リスクに晒される同社の乾坤一擲の賭けの成否を検証する。

日本の海運大手3社がコンテナ事業を切り出し、2017年に設立したOcean Network Express（ONE）。新型コロナウイルスの感染拡大による物流の混乱で異例の好業績をたたき出し、3社の最高益を実現した。世界6位の貨物取扱量となったが、これで満足してもよいのだろうか。

国内で相次ぐ食品などの値上げは世界的なコンテナ物流の影響を大きく受けたものである。その要因は実は、新型コロナウイルスの感染拡大前から起きていた海運業界の世界的な情勢にもあった。一体いつまで続くのか、詳しく解説する。

長年、バブルとその崩壊による赤字に四苦八苦してきた海運業界。新型コロナウイルスの感染拡大による世界的な海運需要の急増による大混乱で、運賃が過去にないほどに急騰した結果、日本の海運会社は過去最高益となる見通しだ。業界を覆う異例の活況とリスクに迫る。

日本では数少ない大型グロース株のソニーグループや、1年で株価が5倍になった海運株など個人投資家の注目度が高い銘柄をセレクト。今後の業績見通しや、株価の位置、リスク要因など強弱材料を解説する。保有継続なのか、今から買っていいのかなどの判断材料にしてほしい。

今回は地域別倒産危険度ランキング2021（東京）を作成した。倒産危険度（Zスコア）が危険水域の企業は245社に上った。

ENEOSホールディングスの脱炭素対応に絡んで、同社の上場子会社であるNIPPOの株式がTOB（株式公開買い付け）で非公開化を迫られることがダイヤモンド編集部の取材で分かった。では、「次のNIPPO」はどこか？独自作成の「TOBしそうな子会社候補リスト【50社】」で探っていきたい。

新型コロナウイルスの感染拡大で多くの企業が打撃を受け、倒産事情も激変した。そこで上場企業3787社の「倒産危険度（Zスコア）」を総点検。リスクの高い493社をあぶり出した。倒産危険度ランキングのワースト201～300位を紹介する。絶好調に転じた海運3社のうち1社がランク入りした。

民間航空機事業への依存度が高い川崎重工業は、3重工の中で唯一、2021年3月期決算が最終赤字に陥った。次なる成長ドライバーとして期待している事業の一つが、橋本康彦社長の出身母体でもある「ロボット」だ。自動でPCR検査をこなすロボットを開発し、空港や自治体での利用を見込んでいるのだが、それには“隠された狙い”があった――。

ダイヤモンド編集部では、コロナ不況「耐久力」ランキングを独自に作成した。経済活動が大幅に縮む「7割経済」下で、脱落する企業と浮上する企業をあぶり出した。運輸・倉庫業界の107社を対象にしたワーストランキングでは、1位と3位に歴史ある大手海運会社が入る厳しい結果になった。

新型コロナウイルスの感染拡大で、甚大な打撃が避けられない13業種について、それぞれ業種別の倒産危険度ランキングを作成した。今回は海運業界を取り上げる。11社が危険水域に入った。

コロナ時代の働き方と採用事情を探るため、主要企業に対して行った独自アンケートの結果について、89社から得た回答を個社ごとに一挙に公開。調査内容は大きく二つ。一つは、在宅勤務制度の整備状況や運用方針、それに伴う人事評価制度などの「コロナ時代の働き方」の実態。もう一つは、今後の新卒・中途採用について、採用予定数の変更の有無と面接方式だ。

中間決算を基に、「各都道府県で最も利益を増やした会社ランキング」を作成した。トップは愛知県の自動車メーカーで営業利益の増加額は1424億円。2位は神奈川県の建設会社、3位は東京都の携帯電話大手だった。

中間決算を基に、「各都道府県で最も利益を増やした会社ランキング」を作成した。トップは愛知県の自動車メーカーで営業利益の増加額は1424億円。2位は神奈川県の建設会社、3位は東京都の携帯電話大手だった。

巨大外資を差し置いて日本で最強アクティビストの異名をほしいままにしてきたエフィッシモ・キャピタル・マネジメントに、かつての勢いがなくなってきた。一体何が起きているのか。一方、株価下落を狙う新手のファンドが日本企業に狙いを定めている。