2023年の主要20業界の天気予報はどうなりそうなのか。ダイヤモンド編集部の業界担当記者が、業績、円安の影響度、原料高・資源高の影響度の「三大指標」を目安に20業界の行方を大予想した。23年に浮き上がる業界と沈む業界を大胆に先読みした。

オフィスビル、ホテルなど幅広く不動産事業を手掛ける森トラスト。コスト高で新規開発が厳しい局面を迎えており、ゼネコンとのせめぎ合いは2023年も続きそうだ。伊達美和子社長に、不動産業界で生き残るための勝負の分かれ目について聞いた。

スタンフォード大学・オンラインハイスクールはオンラインにもかかわらず、全米トップ10の常連で、2020年は全米の大学進学校1位となった。世界最高峰の中1から高3の天才児、計900人（30ヵ国）がリアルタイムのオンラインセミナーで学んでいる。そのトップがオンライン教育の世界的リーダーでもある星友啓校長だ。全米トップ校の白熱授業を再現。予測不可能な時代に、シリコンバレーの中心でエリートたちが密かに学ぶ最高の生存戦略を初公開した、星校長の処女作『スタンフォード式生き抜く力』が話題となっている。ベストセラー作家で“日本一のマーケッター（マーケティングの世界的権威・ECHO賞国際審査員）”と評された神田昌典氏も、「現代版『武士道』というべき本。新しい時代に必要な教育が日本人によって示されたと記憶される本になる」と語った本書の要点と本に掲載できなかった最新情報をコンパクトに解説する本連載。6/18に「情報7daysニュースキャスター」、7/2に「朝日新聞be on Saturdayフロントランナー」出演で話題の著者が、世界最先端の「最新脳科学に基づく生き抜く力」を紹介する本連載。今回は教育現場の最前線で奮闘する二人の対談前編をお届けしよう。

液化天然ガス（LNG）の価格高騰などで逆ざやが発生し、経営悪化が著しい電力業界。東京電力グループと中部電力が折半出資し、総資産が12兆円を超えた火力発電・燃料調達会社「JERA」の針路とは？

新築マンションは供給戸数が減少する一方で、販売価格が年々上昇。とくに1億円超の「億ション」の増加が顕著で、総供給戸数に占める割合が1割に近づいている。買い手、売り手双方の観点から、その背景を分析する。

「新聞の社説を読むほど暇ではない」。そう断じるのはもったいない。「保守的な読売新聞・産経新聞」「リベラルの朝日新聞・毎日新聞」「経済人に愛される日本経済新聞」とバラエティーに富んだ各社の新聞社説は、読み比べることでニュースへの複合的視点を与えてくれる。私たちに一番役に立つ社説はどこの社のものか。イトモス研究所所長・小倉健一氏が、徹底的に解読する。

「後悔をまったくしない人」の考え方とは、いったい何なのか。精神科医・樺沢紫苑氏の27万部のベストセラー『ストレスフリー超大全』では、ストレスフリーに生きる方法を「科学的なファクト」と「今すぐできるToDo」で紹介した。「ラクになった！」「今すべきことがわかった！」と、大反響を集める樺沢氏。そのストレスフリーの本質に迫る。

「このまま」今の仕事を続けても大丈夫なのか？ あるいは「副業」をしたほうがいいのか？ それとも「起業」か、「転職」をすべきなのか？ このように感じたとしたら、それは皆さんの考えが正しい。無収入となる65歳から70歳、もしくは75歳までの空白期間を、自己責任で穴埋めしなければならなくなる未来が、相次ぐ法改正でほぼ確定しました。そんな人生最大の危機がいずれ訪れますが、解決策が1つだけあります。それはいますぐ、「稼ぎ口」を2つにすること。稼ぎ口を2つにすれば、年収が増えて、節税もでき、お金が貯まるからです。新刊『40代からは「稼ぎ口」を2つにしなさい　年収アップと自由が手に入る働き方』では、余すことなく珠玉のメソッドを公開しています。受講者は6000人に及び、その9割が成功。さぁ、新しい働き方を手に入れましょう！

米国テック企業の株価暴落を契機に、激動の1年となった2022年。スタートアップエコシステムにおける昨年の振り返りと2023年の展望に関するアンケートの結果をお伝えする。今回は、ジャフコグループ パートナーの坂祐太郎氏による回答を紹介する。

エネルギー価格が高騰する昨今、原油も例外ではない。国内石油元売り2位の出光興産の木藤俊一社長CEO（最高経営責任者）に激動のエネルギー業界を生き抜く術を尋ねた。

日本銀行による大規模金融緩和を追い風に、不動産業界は絶好調だ。果たして2023年も好調を維持するのか。大手不動産デベロッパーに潜む死角をつまびらかにする。

2022年12月20日、日本銀行は長期金利の許容幅拡大に踏み切った。利回り曲線のゆがみの解消、円安抑制などが狙いだ。ただ、23年にさらなる拡大に踏み切ることは容易ではない。その理由を明らかにする。

ドル高円安の主因である資源高や米利上げは時間とともに変化し、ドル高円安はいずれ終わりを迎えるだろう。ドル円を左右する要因が今後どう変わるかを整理したうえ、ドル高円安が終わるきっかけとなる4つのポイントや時期について考察する。

異動や転職、独立、副業。ひとたび社会に出ると、ずっと同じ環境だけで働き続けることは珍しく、多くのビジネスパーソンが何かしらの「環境の変化」を経験していることでしょう。働き方の多様性や、テレワークの推進といった昨今の変化は、それらをより助長させています。そんな環境の変化に適応できる人とできない人の違いは何なのでしょうか？適応力がズバ抜けて高い人には3つの共通する特徴があります。

2023年の日本経済のキーワードは「タイパ（＝タイムパフォーマンス）」です。実は、新年会離れも、大企業病も、企業の後継者問題も全て、「タイパ」から考えると様相が変わるのです。

最近になって、日本のレストランチェーンなどで配膳ロボットが目に付くようになった。それらは主に“メード・イン・チャイナ”のロボットだ。中国では2022年の北京冬季五輪を前後して市井に入り込むようになったサービスロボットが、日本にもジワジワと裾野を広げているのだ。サービスロボットの最新事情とその影響を追った。

コロナ禍後の事業計画を見誤った米ハイテク企業はセールスフォースだけにとどまらない。とはいえ、今回の軌道修正はとりわけ厳しい時期に重なった。

長引くコロナ禍で、体を動かす機会がメッキリ減ってしまった人は多いはず。気がつけば、肩はゴリゴリ、背中はバキバキ、股関節はコチコチに……。そこで参考にしたいのが、『世界一受けたい授業』（日本テレビ系）、『金スマ』（TBS系）、『体が硬い人のための柔軟講座』（NHK）などで話題のフィジカルトレーナー・中野ジェームズ修一氏の著書『いつでも、どこでも、1回20秒で硬い体が超ラクになる! スキマ★ストレッチ』（ダイヤモンド社）だ。本書は、ちょっとした「スキマ時間」で、いつでも、どこでもできる“気持ちい～いストレッチ法”を、マンガでわかりやすく指南。「これならできそう」「続けられそう」と思えて、何歳からでも体がやわらかくなる秘訣を明かした1冊だ。本稿では、本書より一部を抜粋・編集し、運動指導のトッププロが教える医学的にも正しいストレッチで、「体が硬い」を解消して、柔軟性をとり戻す方法を紹介する。

『独学大全──絶対に「学ぶこと」をあきらめたくない人のための55の技法』著者の読書猿さんが、「調べものの師匠」と呼ぶのが、元国会図書館司書の小林昌樹さんだ。同館でレファレンス業務を担当していた小林さんが、そのノウハウをまとめた『調べる技術　国会図書館秘伝のレファレンス・チップス』は、刊行直後から反響を呼び、ネット書店ではしばらく品切れ状態が続いた。今回は全3冊にわたり、調べもののテクニックと図書館の活用術について、両氏が語り合う。

日銀がついに2022年12月20日野金融政策決定会合で、事実上の金利引き上げに踏み切った。これは金融政策正常化への一歩となるのか。元日本銀行金融研究所所長で、『金利と経済――高まるリスクと残された処方箋』などの著書もある翁邦雄氏の寄稿を2回に分けてお届けする。