ロシア外交官の北朝鮮「トロッコ脱出」が、中国で話題の理由
筑前サンミゲル
2月25日、北朝鮮から出国するロシア外交官一家とされる映像が世界へ衝撃を与えた。その一家が手押しトロッコを使って脱出したからだ。さながら映…
2021.4.8
国際・中国
韓国・文政権の中国追従姿勢が「百害あって一利なし」の理由
武藤正敏
韓国の鄭義溶（チョン・ウィヨン）外相は4月2日、中国福建省厦門に赴き、翌3日に中国の王毅外相と会談した。
2021.4.7
SPAC投資に参戦する有名アスリートたち
The Wall Street Journal
「シャキール・オニール、投資家」とグーグル検索すると、彼の活動内容がずらりと並ぶ。そのリストは本人の体格と同じように長大だ。近ごろ関心を向…
2021.4.7
金融界に走ったアルケゴスショック、その舞台裏
The Wall Street Journal
元ヘッジファンド・トレーダー、ビル・ホワン氏（57）は窮地に立たされた。同氏の個人資産を管理するファミリーオフィス「アルケゴス・キャピタル…
2021.4.7
消えたケチャップ、コロナで小袋人気に追いつけず
The Wall Street Journal
ここ1年、事業の閉鎖や従業員の安全を巡る懸念に見舞われ、開いたり閉じたりを繰り返した揚げ句、米国のレストランはケチャップ不足に直面している…
2021.4.7
中国が主張する「人権保護」とは、したたかに狙う国際社会への浸透
加藤嘉一
前回のコラム『中国共産党が国内外で喧伝するプロパガンダ、「中国式民主」の正体』では、中国共産党が「中国式民主」という産物を国内外にアピール…
2021.4.6
米アプライドによる旧日立系の買収破談、米中対立の中で日本が取るべき戦略とは？
真壁昭夫
中国当局の承認を期限までに得ることができなかったため、アプライド・マテリアルズがKOKUSAI ELECTRICの買収を断念しました。その…
2021.4.6
日本株、米投資家のレーダーに再浮上
The Wall Street Journal
日本株は米国の投資家から何年も敬遠されてきたが、ここにきて注目を集めている。1980年代後半から東京の株式市場は敬遠されてきたが、その理由…
2021.4.6
米インフラ投資、中国のまねできるか
The Wall Street Journal
橋や鉄道、その他のインフラを建設する中国の能力には、中国批判の急先鋒（せんぽう）に立つ人でさえ畏怖の念を抱いている。こうしたインフラは、命…
2021.4.6
ロボットは人間のリスク選好行動に影響及ぼすか
The Wall Street Journal
ロボットが人間のリスク選好行動を促す可能性はあるだろうか？「The Robot Made Me Do It（ロボットがそれをやらせた）」と…
2021.4.6
米国の雇用環境が急改善も、警戒を怠ってはいけない「落とし穴」
笠原滝平
3月の米国雇用統計では、雇用者数が7ヵ月ぶりの増加幅を記録し、雇用環境が急回復したことが確認された。今後も力強い回復が続くことに期待が高ま…
2021.4.5
バイデン・インフラ計画、潤う業界はどこか？
The Wall Street Journal
バイデン・インフラ計画、潤う業界はどこか？
2021.4.5
【社説】バイデン氏がまい進、大きな政府の道
The Wall Street Journal
ウォーレン氏とサンダース氏は米大統領選の民主党指名争いで敗北した。しかし、バイデン大統領の就任後の動きを見ると、彼らが敗北したのか分からな…
2021.4.5
キオクシア争奪戦、生き残りかけた戦いに号砲か
The Wall Street Journal
大きく出るか、それとも引き下がるか――メモリーチップ市場で他社を買収しようとする場合、それをしっかり見極めなくてはならない。
2021.4.5
イスラエルの過越祭と京都の祇園祭の意外な関係、「先祖が同一」説も…
徳永勇樹
イスラエルでは3月27日から過越祭（現地発音：ペサハ）が始まり、4月4日の夕方にも終わろうとしている。過越祭の歴史は遠く3000年前にさか…
2021.4.4
中国は米国の術中にはまった？外交トップ会談で甦る「120年前の屈辱」
姫田小夏
去る3月19日、米・アラスカ州アンカレジで、米中外交トップによる協議が行われた。米中の価値観や国家観が激しくぶつかり合ったことは既報のとお…
2021.4.2
グーグルやFBを揺るがすニュース表示の対価支払い、世界初義務化の波紋
小暮哲夫
豪州でインターネット上のニュース表示への対価支払いが義務化された。グーグルやFBがネット広告で大きなシェアを持ち既存メディアや報道機関との…
2021.4.2
米国債利回り急上昇、背後に日本勢の大口売り
The Wall Street Journal
米国債売りを加速している要因の一つは、年度末の投資リターン確定を急ぐ日本の大口投資家が巨額の米国債を売却していることだ。
2021.4.2
アジア人差別への抗議、米国から世界に拡散
The Wall Street Journal
米アトランタの銃乱射事件をきっかけに、アジア人差別に対する抗議運動や意識の高まりが世界各地に広がってきた。
2021.4.2
中国の介護業界で「日本の映画」が大絶賛され、参考にされている理由
王 青
少子高齢化が急速に進む中国では、認知症の高齢者も増え、社会問題となりつつある。そんな中、若手介護士の認知症ケアの様子を描いたある日本の映画…
2021.4.1
