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株主総会後、すぐに米国に飛んだ兵頭社長。筆頭株主の投資ファンドとは、継続的に話し合いは続け、いい意見については取り入れるが、主張すべきところは主張していくと熱弁をふるう。

検索の世界で“解析博士”として知られる中村社長。起業に踏み切ったのは「大きな可能性を秘めた概念検索を具現化した商品を世に出したかった」から。「ゆくゆくは売上高100億円の企業にしたい」と夢を語る。

原油高騰かつ需要減という“ダブルパンチ”の不安に見舞われ、石油化学産業は苦しい時期にさしかかっている。長期的に“脱ナフサ”を進める一方で、製品の“脱ケミカルズ”も進めていくと語る小林社長。

「安全・清潔・ぐっすり眠れる」というコンセプトで宿泊に特化し、いまや巨大チェーンに成長したスーパーホテル。山本会長は2010年頃をメドに100店舗の展開を目指し、株式上場も検討しているという。

キリンのこれまでのＭ＆Ａは、ビール事業の枠を超えた基盤づくりのためだったが、現在はシナジー効果を目指す新たな段階に入った。成長を続けるために買収や提携の強化を進めていくと加藤社長は語る。

中国との競争にさらされ、廃業する中小企業は多い。だがそんななか、日創プロニティの石田社長は「さまざまな加工を組み合わせたオールイン加工でどんな図面にも短納期にも対応可能」と力強く語る。

ドキュメント市場を取り巻く事業環境は、原材料高騰などの影響により厳しい状況に直面している。山本社長はハードと営業力の合わせ技で価格競争を乗り切るという。

「メディア規制が厳しい中国でメディアを持つことができたら、商機をつかめるはずだ」とオンライン市場に参入した遠藤社長。09年には、常識を覆す新機能でシンガポールでの上場を目指す。

「デジタルをアナログで売れ」と社内で号令をかけてきた森泉知行ＣＥＯ。大企業ＮＴＴに勝つために、こちらが『大企業病』になっている場合ではないと熱弁をふるう。

太陽電池の製造装置を主力事業とするエヌ・ピー・シー。成功の理由は「“社員の力”がどれだけ結集するか。楽しく仕事をすること。そういう雰囲気の会社にできたこと」と隣社長は語る。

ドイツの大手電子部品メーカー、エプコスの買収を発表したＴＤＫ。勝ち残りだけではなく企業価値を上げるために、「経験と新しい知恵の両方を発揮することが必要」と澤部会長は語る。

テレビショッピングにかかわる業務全般を請け負うトライステージ。起業からわずか2年半で、東証マザーズに上場を果たすという快挙も、妹尾社長によれば「計画通り」だという。

東芝不動産を連結子会社化する野村不動産ホールディングス。ＣＲＥ（企業用不動産）戦略の重要性が叫ばれている昨今、鈴木社長は今回の買収をその実例にしたいと力説する。

価格競争が続くコンピュータ業界だが、元日本ＩＢＭ社長候補の倉重氏が公言するのは「ＩＢＭ的商法」へのアンチテーゼだ。今年立ち上げたシグマクシスで高付加価値型のシステム開発を目指す。

水道管を独自技術「オゾンアクア殺菌洗浄工法“OASYS”」で洗浄するビジネスを展開するオアシスソリューション。海外進出も視野に入れ、2010年秋の上場を狙うと言う。

2006年度の年間食品廃棄物量（家庭ゴミを除く）は1135万トンを超えた。田沼社長は「おいしいものを提供するだけでなく、今後は“食の世直し運動”も担いたい」と熱弁する。

国内の三大通信キャリアが発表した携帯電話2008年春夏モデルには、快適な操作性を可能にするプラットフォーム「VIVID UI」が採用されていた。その集団を率いるのが堤純也である。

昨年度は1501億円の最終赤字に陥った東京電力。清水社長は大幅な電気料金の値上げも視野に1000億円超のコストダウンを実施し、収益の均衡を図るという。

今年6月、東証の社外取締役に就任した松本大・マネックスグループ社長。「資本市場への貢献」を目標に、日本の株式市場が国際的に通用するルールを整備していきたいと語る。

ウィークエンドホームズのビジネスは、建築家と施主双方の要望をマッチングさせることで成立している。建築家とのネットワーク駆使し、施主の要望に自由自在に対応する。