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毎年、9月21日は「世界アルツハイマーデー」である。アルツハイマー病や認知症は、高齢者の疾患という認識が強いが、近年65歳未満で発症する「若年性認知症」が注目されている。国内の若年性認知症患者数は約3万8000人、推定発症年齢平均は、51歳前後（2009年の厚生労働省調査）だった。

「保険会社を儲けさせるために、この制度を運用しているのか」。7月25日に行われた厚生労働省の社会保障審議会医療保険部会で、莫大な剰余金を抱える産科医療補償制度について、出席した委員が次々と激しい批判を口にした。

男女共に、増加している大腸がん。食習慣の変化が背景にあるとされ、予防効果が期待できる食物繊維豊富な和食への回帰がいわれている。また先ごろ、和食の代表的な食材である「大豆」に含まれるゲニステインは大腸がんの発生を予防する、という米イリノイ大学の研究結果が専門誌に掲載された。

幸福を感じているときは心身共に健康──だが、幸せの「質」の違いが遺伝子レベルで免疫系に影響するらしい。米科学アカデミーの機関誌に掲載された調査研究から。

社会保障改革の一環として、来年4月から70～74歳の医療費の窓口負担を引き上げることは既定路線のようだ。たしかに一時的に公的支出は削減できるが、長期的には医療費の抑制どころか、反対に国庫負担の増加につながる可能性がある。

朝ごはんをきちんと食べると、冠動脈疾患の発症を予防する効果が期待できるかもしれない。「朝ごはん抜き」が習慣化している男性は、朝食をしっかり食べる男性に比べて、心疾患を起こすか冠動脈疾患で死亡するリスクが27％高かったのである。

8月21日、政府は社会保障制度の改革手順を示した「プログラム法案」の骨子を閣議決定した。これが国会を通過すれば9月以降、厚労省で改革の具体的な話し合いが始まるが、社会保障審議会医療保険部会は、これまでなかなかひとつの方向性を見出すことができなかった。

食生活の乱れが生活習慣病につながる──現代日本の常識だが、身についた食習慣を変えることは難しい。そこで子ども時代に健全な食行動を身につけるべく、家庭での「食育」が注目されている。しかし、自分自身の食生活すら改善できないのに、子どもに何と言えばいいのだろう。先月、この悩みに応える研究報告が米国の心理学専門誌に載った。

欧米では「Disease of Kings（王の病気）」と呼ばれる痛風。美食ゆえのぜいたく病とやゆされてきたのだが、どうも遺伝的な影響が大きい疾患らしい、ということがわかってきた。

7月18日、難病患者やその家族で作る団体が、「混合診療のなし崩し的な解禁に反対する～必要な医療は保険適用が原則～」という新たな見解を発表した。安倍政権の「規制改革実施計画」に対して、難病当事者たちが強い懸念を示したものだ。

田村憲久厚労相は、70～74歳の医療費窓口負担を早ければ来年4月から2割に引き上げる可能性を示唆した。この変更に伴い気をつけておきたいのが、高齢者をターゲットにした「病気でも入れる」がキャッチフレーズの民間医療保険の勧誘だ。

そろそろ、夏期休暇の予定を立てる時期だろう。年末年始（2012～13年）の海外旅行客は6年ぶりに3000万人を突破したというのだから、この夏も海外旅行組は多いはず。長時間の飛行中、機内環境は健康リスクが一杯である。何といっても、機内の気圧は富士山5合目並みの低酸素状態で乾燥も厳しい。

「胃ろうしてまで生きたくない」「無駄な延命措置はしてほしくない」。日常の会話の中でも、こうした言葉を聞くことが多くなった。だが、いったいどれだけの人が胃ろうについて正しく理解しているだろうか。

20～40歳の比較的若い世代で、重篤な糖尿病の患者が増えているという。さらに先日、全日本民主医療機関連合会が公表した「暮らし・仕事と糖尿病についての研究」では、糖尿病発症の陰には社会的要因が影響している可能性が指摘された。

生活保護費の半分を占める医療扶助を削減するために、受給者のジェネリック使用を促進する法案が今国会に提出されている。だが、そうすることで増え続ける生活保護費を大幅に減らすことはできるのだろうか。

長距離ドライブの安全を守る研究報告を一つ。先月、医学誌「ＢＭＪ（オンライン版）」に報告された研究によれば、長距離ドライブの際にお茶やコーヒー、カフェイン含有錠剤などを飲用すると、交通事故のリスクが6割減少するという。

米国内科医師会の年報に載った報告によると、ドコサヘキサエン酸（ＤＨＡ）とエイコサペンタエン酸（ＥＰＡ）など、ω（オメガ）3系脂肪酸の血中濃度が高いほど、全死亡リスク、特に心疾患死が低下するようだ。

4月5日、厚生労働省はジェネリック医薬品の使用割合をこれまで以上に増やす方針を明らかにした。だが、それは国の総医療費削減にどれくらいの効果をもたらしているのだろうか。ひとりあたり医療費と後発医薬品の使用率との関係を調べてみることにした。

日本で燃え尽き症候群（バーンアウト）というと、大きな課題を克服した後の空虚な心身状態、と捉えることが多い。しかし、これは誤用。本来は医師や一部の営業職など高いスキルとモラルを要求される顧客サービス業従事者に特有の症状を指す。このバーンアウトが心臓病のリスクになる、という研究が米精神身体医学会の機関誌に報告された。

4月8日付の「日本経済新聞」の朝刊に、「混合診療、出口見えぬまま10年」という記事が掲載された。この記事は、日経新聞のネットサイトでも閲覧できるようになっており、4月24日現在でも公開されているが、正確さを欠いており、読者に誤解を招く恐れが多分にある。