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前回、今年4月から高度な医療が必要ないのに一定の大病院にかかると、特別料金が加算されることを紹介した。この特別料金は「選定療養」と呼ばれトラブルが目立つ費用でもある。そこで、今回は健康保険が効かない選定療養の内容と利用時の注意点を確認しておきたい。

お弁当、温めますか？　お昼時のコンビニでは当たり前の会話。ところがここに疾病リスクが潜んでいるかもしれない。コロラド大学・がんセンターの研究グループが消化器病の専門誌に発表した研究によれば、「すし飯やパスタサラダなど、加熱後に冷ました炭水化物に含まれる“難消化性デンプン”は大腸がんを予防する可能性がある」らしい。

身に着ける洋服やバッグをブランド品で固めているＡ子さんは、病気やケガをしたときもわざわざ都心にある有名な大学病院に通っている。だが、今後は高度な治療が必要ないのに大病院を受診した患者は、自己負担が高くなる可能性があるので注意が必要だ。

米国ほどではないが「疾病予防」「健康増進」目的でサプリメント（サプリ）を愛用する人が増えてきた。昨年公表された厚生労働省のアンケート調査によれば、50代以上の約3割が日常的に健康食品・サプリを利用している。購入時に最も重視するのは、「効能・効果」と「成分含有量」。一方で「安全性」に対する関心は低かった。サプリは無害、というイメージが強いのだろう。

東日本大震災の発災当時、厚労省は、震災でケガや病気をした被災者に対して健康保険料の猶予・免除などの特例措置を実施し、お金の心配をせずに医療を受けられる体制をとった。あれから2年。被災者の医療費の特例措置はどうなったのだろうか。

勃起不全（ＥＤ）の重症度と心血管疾患死は関連する──こんな研究結果がオーストラリアから報告された。ＥＤと心血管疾患との関係は以前から指摘されてきた。米国の世界的疫学研究「フラミンガム・スタディ」でも、ＥＤ男性の心血管疾患リスクはNO‐ED男性より40％高いと報告されている。

肝臓の病気で通院するＡさんは、同じ病院で眼科も受診することに。どうせなら同じ日にまとめて診察を受けたいと思って受付に行ったところ、事務職員に「同じ日に、ふたつの診療科を受診することはできません。日を改めて来てください」と言われてしまったが……。

昨年師走28日、脂質異常症・閉塞性動脈硬化症治療薬「エパデール（イコサペント酸エチル）」のスイッチＯＴＣの製造販売が承認された。生活習慣病薬のスイッチは国内初。是非をめぐる審議会では真っ向から反対する日本医師会と、賛同する日本薬剤師会との溝が浮き彫りになった。

自民党のマニフェストには、実現すると国民生活を不安に陥れるものも数多く含まれている。そのひとつが保険外併用療養費制度に関するものだ。果たして同制度は本当に国民にとってメリットがあるのだろうか。

アディポネクチン（以下、アディポ）をご存じだろうか。脂肪細胞が分泌するホルモンで筋骨格での糖消費を促進し、インスリン抵抗性を改善するなど抗糖尿病、抗動脈硬化に働く「善玉ホルモン」として知られている。ここ数年は抗がん作用が注目されている。

女優の小雪が、韓国の「産後院」で出産したことが話題になっている。日本では出産後4～5日程度での退院が一般的だが、韓国では2週間～1ヵ月程度は、専門的な医療スタッフのケアを受けられる「産後院」でゆっくり養生するスタイルが、妊産婦たちの間で人気になっているという。

胃がん発症要因の一つと見なされているヘリコバクター・ピロリ菌（ピロリ菌）。最近は一般にも認識が広まり、除菌療法を受ける人が増えてきた。ところが、ピロリ菌も並行して抗菌薬に対する「耐性」を獲得。除菌失敗例が増えつつある。

自民党が国政に返り咲き、またもや経済界から噴き出してきたのが医療・介護、環境、農業といった分野への規制緩和要求だ。プラスイメージが語られることが多い規制緩和だが、いいことばかりなのかは大いなる疑問だ。

最近なにかと旗色が悪い糖質だが、先月、大腸がんの再発と糖質との関連を示すデータが報告された。

介護保険に加入が義務付けられているのは40歳以上の人。原則的に利用できるのは65歳以上で介護が必要な人なので、身近に高齢者がいないとどのように使うのかなかなか想像ができないのではないだろうか。今回は介護保険の利用の手順を確認した上で、使いこなし方を考えてみたい。

同じような介護サービスを利用し、年齢や家族構成、世帯年収も同じなのに、ある人の1ヵ月の介護費用は、別の人より8万4200円も高くなるケースがある。このような差が出ているのだろうか。その謎を解くキーワードが、住民票の「世帯分離」だ。

欧州の応用生理学の専門誌に報告された研究によると、適度な運動習慣がある男性の精子は高品質らしい。また、精子形成に必要なホルモンバランスも、運動習慣がある男性では良好に保たれていた。

高齢になってからの病気やケガは、医療費と介護費が同時期に必要になることもあるため、その費用について心配している人も多いようだ。しかし、健康保険にも介護保険にも、自己負担額が一定額を超えると還付を受けられる制度がある。

サッカーシーズンたけなわで夜ごと寝不足のアナタ。どうせ熱狂するなら自分もフィールドに出よう。先月、米国スポーツ医学会の機関誌に報告されたデンマークの研究によると、1週間に2時間のサッカートレーニングを半年続けた結果、血圧改善と減量プラスアルファの効果を達成したのだ。

「健康保険の自己負担割合は、1割から2割、3割と引き上げられてきました。今後も4割、5割になることは否定できないとボクは思っています。だから、民間の医療保険がますます重要な時代になってきます」この発言の主は、民間の生命保険を販売している代理店の職員だ。