瀧口範子

2015年は数々の新しいテクノロジーが芽を出し始めた感があったが、2016年はそれがどんどん成熟していく年になるだろう。新年を占うテクノロジートレンドの中から、いくつかの顕著なものを拾ってみよう。

メガネ店のJINSが2015年、米国サンフランシスコの一等地に出店した。法律や慣習の違いで日本風のサービス提供に壁があるなか、現地のスタートアップと組んで突破を図ろうとしている。

カリフォルニア州が、自律走行車の規制に関する草案を発表した。これからパブリックコメントを受け入れる段階に入るのだが、同草案について、グーグルは「非常にがっかりする内容」とコメントしている。その内容を見ていく。

「ヴェンモ」（Venmo）というサービスが、ミレニアム世代（1980年以降に生まれた世代）に受けている。名前と金額だけで送金が完了できる便利さと、SNS的な決済記録のタイムラインが支持され、ますます利用者が増えている。

アマゾンが11月初め、路面の書店をシアトルにオープンした。そのアマゾンが、普通の書店をオープン？　なぜ時代を逆行するのか。アメリカでも、この動きを分析しようと多くのメディアが謎解きに挑んでいる。

UBICが開発した人工知能エンジンを搭載したロボット「キビロ」が発表された。大量のデータから最適解を探し出す従来のＡＩと異なり、少ないデータから世界観を予測することでユーザーの欲しいものを素早く見つけ出す。最終的には生活に寄り添うロボットを目指している。

グーグルは自社の基幹技術とも言えるＡＩエンジンをオープンソース化して、他の企業や研究機関が利用し、独自に製品などを開発することを可能にするという。オープンソース化するのは、同社が開発したテンサーフロー(TensorFlow)というソフトウェアだ。

インテルの投資部門、インテル・キャピタルが2015年に新たに投資を行った10社のスタートアップを発表した。同部門が毎年恒例で開催するグローバル・サミットの会場で明らかにされたもの。11社への投資総額は2200万ドル以上という。

グーグルなどがこれまで5億9200万ドルを投資してきたスタートアップ「マジック・リープ」が、さらに10億ドルの資金を調達する見込みという。ただ、マジック・リープは大型資金が投入されているのにもかかわらず、未だステルスモードで秘密裏のうちに開発が進められている。うわさばかりが大きくなる会社だ。

デルがＥＭＣを670億ドルで買収するという、これまでにない大型企業同士の合体は、古いＩＴ企業の生き残りを賭けた動きで、この業界の急速な変化を思わせるものだ。

ジャック・ドーシー氏が、ツイッターのＣＥＯとして返り咲くことになった。賛否両論あるなか、成長が鈍化しているツイッターの新しい時代を担う手腕が問われる。

20億ドルのビジネスをゼロから立ち上げた女優。最近、こう称されているのは、ジェシカ・アルバである。『ファンタスティック・フォー』に登場する元気でセクシーなハリウッド女優が、ベビー用品サイトを立ち上げ成功した裏には、地道な努力と試行錯誤があった。

500スタートアップスは日本進出と同時に、世界中で6人のベンチャーパートナーを加えている。日本でパートナーになったジェームズ・ライニー氏はその1人で、他にも東ヨーロッパ、ドイツ、イスラエル、トルコ、イギリスで現地の投資家や起業経験者を迎え、世界で攻勢をかけている。

ウーバーのドライバーは社員か、それとも外部のフリーランサーか。しばしば浮上するこの問題が、集団訴訟として争われることになった。シェアリングエコノミーの形は、まだ定まっておらず、不安定さを残している。

不倫サイト「アシュレイ・マディソン」がハッカーの攻撃を受け、3200万人ものユーザー情報が漏れた事件。発生から1ヵ月以上も経ったが、事態はますます悪い余波を及ぼしているようだ。

グーグルが大幅な組織改編を行うというニュースが、憶測や考察を呼んでいる。稼いでいる検索・広告ビジネス部門と、超未来的プロジェクトの研究開発が別会社になることで、採算度外視の研究ができなくなるとか、逆にリスクマネーの投資先がはっきりするという見方まで、さまざまだ。

最近のシリコンバレーでのデザインへの注目度は、かつてないほど高まっている。最近はデザインに意識的でなければ存在しないも同然、といった雰囲気になってきている。その背景には何があるのか。

シリコンバレーでは、デリバリー（配達）がビジネスとして新しい局面を迎えている。次から次へと新しいデリバリービジネスが登場し、その内容もスタイルも異なっているのだ。

マイクロソフトが音声認識機能を搭載したパーソナルアシスタント「コルタナ（Cortana ）」を、アンドロイドやiOSデバイスでも使えるようにするという。その狙いは、コルタナの背後にある膨大なビッグデータ分析という次世代の主戦場を睨んだブランド戦略だ。

2014年5月にヨーロッパで成立した、検索エンジンにおける「忘れ去られる権利」。この権利を行使しようとする人は、元犯罪者等が中心でなく、一般の人がほとんどだということがわかった。また国別の削除依頼への対応の違いも明らかになった。