窪田順生
松本人志「訴訟取り下げ」への批判が“気持ち悪い”…「たかが週刊誌」に踊らされる人が知らない「性加害報道の実態」
自身の性加害疑惑を報じた「週刊文春」への訴訟を取り下げた松本人志氏。SNSでは「＃松本人志をテレビに出すな」というハッシュタグがトレンド入りするほどの反発を呼んでいる。週刊誌報道によって正義が暴走し、証拠がない中で一人の人間を「犯罪者」のごとく社会から抹殺してしまう不健全さの背景には何が潜んでいるのか。元週刊誌記者が自身が関わった事例にも触れながら、性加害報道の裏にある構造的な問題を深く掘り下げる。
フジ新人アナへの“容姿イジリ”に批判殺到…「差別狩り」を繰り返す世界に絶望が深まるワケ
フジ新人アナへの“容姿イジリ”はルッキズム、皇室典範とマンガは女性差別──。差別的な表現を取り締まる「差別狩り」を目にする機会が増えてきて久しい。しかし、「差別狩り」を繰り返す社会は大きすぎるリスクを背負うことになる。差別に関する歴史にも触れながら、「差別狩り」の問題点を明らかにしていく。
低収入の若者たちを「闇バイト落ち」に追い込んだのは“あの法律”だった。“おじいちゃん子”が高齢男性を殺害する“現代の地獄絵図”の源流をたどった。
大本命と目されていた筑波大学のアドミッションセンター入試（AC入試）の第2次選考に、悠仁さまの姿がなかった。紀子さまのルーツである川島家と歴代天皇の系譜をたどると、秋篠宮家が悠仁さまを東大に入れたい理由が見えてくる。
石破首相の変節ぶりに批判が集まっている。しかし、“ある首相の行動原理”を知っていれば、これが不可避であることがわかる。同時に、自民党では誰が首相になっても同じであることがわかってしまうのだ。
お笑いトリオ、ジャングルポケットの元メンバーが不同意性交などの疑いで警視庁に書類送検された。事件を受けて「性的同意」にも注目が集まっている。性的同意が難しすぎて「セックスが怖い」と感じている男性を救う“あるビジネス”が密かに注目を集めている。
政権が発足して3日目で早くも批判の嵐――。“石破嫌い”の自民党保守派が音頭をとる「石破おろし」の現実味はどの程度か。本連載の読者であることが判明した石破茂新総理に今、伝えたい「敵の狙い」と「国民の期待」とは。
相次ぐ新幹線のトラブルの本当の原因とは？鉄道の安全を支える保守作業の現場は限界を迎えています。
兵庫・斎藤知事に“正義のヒーロー”説が急浮上、「どうせネットのデマ」と言い切れないワケ
ネットやSNSで「がんばれ」「負けるな」といった斎藤知事を応援する声が増えている。「斎藤知事＝ヒーロー説」の背景を調べ、真偽を検証した。
元総裁選スピーチライターが暴露！「自民党総裁選で勝つ人」が一瞬でわかる3つのチェックポイントとは？候補者が乱立する中で3つすべてを満たす候補が1人だけいる……次の総理はあの人だ！
発信者情報開示請求といった法的措置に踏み切ることなく、誹謗中傷を止める画期的な方法を思いついてしまった。
日本の未来を憂える2人の著名経営者が「移民」をめぐって論戦を繰り広げた。ユニクロ柳井正 vs 前澤友作。「日本人は滅びる」論争で露呈したのは、戦前から変わらない「日本人の偏狭さ」でした。
パリ五輪の卓球女子シングルスで銅メダルを獲得した早田ひな選手が炎上している。擁護の声が続出しているが、危機管理の専門家は「五輪選手としてはアウト」だと言う。
政府が「南海トラフ巨大地震」と「首都直下型地震」の危機を煽るのはなぜか。背景に「巨大地震で滅んだ江戸幕府」という歴史の教訓があった。
「あまりに短絡的だ！もはや開発じゃなく環境保護の時代だろ」と批判する人が知らない「国立公園に高級ホテル誘致」の本当のメリットとは。
2年で約230店舗という驚異的なペースで出店を続ける「鰻の成瀬」。誰も気づいてない“本当の強み”とは？客の本音を捉えた独自戦略を分析する。
《五輪辞退問題》宮田笙子選手を“許してあげられない日本人”は義務教育の成果か、それとも…
著名人がSNSで擁護論を展開するも世論は完全無視。「辞退は当然」との意見が目立つ。分断の原因を「教育」や「組織」という観点で大胆に分析した。
蓮舫批判は「理不尽ないじめ」なのか？国民が抱いた“モヤモヤ”の正体
蓮舫批判は「理不尽ないじめ」なのか？ 被害者意識を肥大させる蓮舫氏が知るよしもない「政治家として大化けのチャンス」とは？
安倍元首相銃撃から2年たっても変われない日本、「暴力の狂気」への同情はいつ消え去るのか？
安倍晋三元首相が亡くなって2年が経過した。この間の唯一と言える教訓は、「権力者を殺しても日本社会はなにひとつ変わらない」という現実を思い知らされたことだろう。当時何かと批判を浴びることが多かった安倍氏に対し、狙撃した犯人に同情する風潮も一部に見られた。そして、そうした風潮はいまだに残っているように思える。「暴力の狂気」への同情は、いつになったら消え去るのだろうか。
能登半島地震の避難者はなぜ減らない？地震大国ニッポンの復興を遅らせる「最悪の逃げ口実」とは
発生から半年が経過した能登半島地震において、石川県内の避難者数が7月1日時点でなんといまだに2086人もいるという。先進国の中では、被災者がこのような形で半年も紛争地の難民のような生活を強いられる状況は、かなり珍しい。「地震大国」と呼ばれる日本で、なぜこのような状況が起きているのか。背景にはノウハウ不足だけでなく、日本人の精神性に関わる根深い問題がある。
