千本木啓文

『週刊ダイヤモンド』4月5日号の第1特集は「儲かる農業2025」です。令和のコメ騒動では、国内農業の生産力が弱まっていることが明らかになりました。しかし、暗い話ばかりではありません。日本農業の世代交代が進み、固定観念にとらわれない新時代の農業者が隆盛しているからです。特集では、プロ農家1400人、農協役職員250人から得たアンケートの回答を基に、儲かる農業の最新事情と、衰退する農協の実態に迫ります。

農協が農家から「遠くなった」といわれるが、一部の農協は地道に農家支援を続けている。担い手農家アンケートの結果に基づく「農家への訪問回数が多いJAランキング」を初公開する。

ダイヤモンド編集部が選定する「中小キラリ農家ベスト20」で5位だった愛知県の武ちゃん農場は、トウモロコシやニンジンを庭先で直売する。固定ファンをつくることで、売上高は5年間で倍増し、8000万円に伸びた。利益率は37.5％と、中小キラリ農家の中でもトップクラスだ。武ちゃん農場の儲かる秘訣を明らかにする。

【前回までのあらすじ】「昭和の女帝」真木レイ子は、ライバルで元総理の加山鋭達の秘書兼愛人、小林亜紀の訪問を受ける。L社事件の裁判で加山に有罪判決が出た直後だった。加山が裁判で不利になるような動きをレイ子がしていたこともあって、二人の会話はぎくしゃくしたまま終わる。（『小説・昭和の女帝』＃40）

ダイヤモンド編集部は、担い手農家アンケート回答者を、面積当たりの収益性に着目して評価した「中小キラリ農家ベスト20」の2025年版を発表する。今年は、農業のフランチャイズ化を進める法人が上位に食い込んだ。高収益農家の多彩な儲かるヒントを大公開する。

ダイヤモンド編集部が、農家1400人から選定する「レジェンド農家ベスト20」の2025年版を公開する。住友商事、双日などと資本提携する豪農たちは、肥料の価格高騰や令和のコメ騒動といったピンチを商機に変えて成長していた。他の農業者や地方自治体を巻き込みながら急成長しているレジェンド農家の経営の秘訣を明らかにする。

JAグループを束ねるJA全中が、ITシステムの開発に失敗し200億円の損失を出したことが、ダイヤモンド編集部の取材で分かった。JA全中は、システムを使う農協などに負担金の増額を求めており、強い反発を受けている。今回の失敗は、農協界を牛耳ってきたJA全中の機能不全の象徴といえ、役員の辞任や組織の改廃は避けられない情勢だ。

農家1400人の投票で決まる「カリスマ農家ランキング2025年版」を大公開する。同ランキングで首位に輝いたサラダボウルは、トマトの大規模生産で名をはせてきたが、次なる挑戦としてイチゴの栽培を始めている。新規参入者が多いため、バブルの可能性も指摘されるイチゴにおいて、同社の田中進社長はどんな戦略を描いているのか。

【前回までのあらすじ】「昭和の女帝」真木レイ子は、病に伏していた戦後最大のフィクサー、鬼頭紘太を見舞った。妻との思い出などを虚ろな目をして語る鬼頭をみて、レイ子は彼の死期が近づいていることを悟った。（『小説・昭和の女帝』＃39）

東京の大田市場を牛耳る青果物卸売最大手の東京青果が、ガバナンス不全に陥っている。市場のDXに同社首脳が待ったを掛けている他、役員による不祥事が相次ぎ、人材が流出しているのだ。青果卸のガリバーに起きている異常事態を明らかにする。

【前回までのあらすじ】航空機調達をめぐる疑獄・L社事件で起訴された前総理の加山鋭達は、裁判で形勢不利に追い込まれた。決定打になったのは、「蜂の一刺し」といわれた、部下の前妻による証言だ。この証言を仕込んだのは、加山のライバルである「昭和の女帝」真木レイ子だった。（『小説・昭和の女帝』＃38）

ダイヤモンド編集部の担い手農家アンケートで、農業界最強の投資家が浮かび上がってきた。アンケ―ト回答農家からの高評価を得ている農業系ベンチャー企業3社に出資している米卸、ヤマタネだ。同社の河原田岩夫社長に出資の狙いや今後の課題を聞いた。

JAグループの代表として君臨してきたJA全中や都道府県中央会が存続の危機にひんしている。農協役職員アンケートで、期待する農協組織を挙げてもらい、作成したランキングを公開。中央会への期待が低迷している理由と、組織の改廃を含め、農協から望まれている組織改革の具体策も明らかにする。

農家が、生産コストの上昇分を価格転嫁できる“売り先”はどこなのか。担い手農家アンケートの1400人の回答から、値上げ可能な「儲かる販路」と「儲からない販路」をあぶり出す。近年好調だった産直EC、ポケマル、食べチョクの地位を脅かす新たな販路とは。

農協の経営を安定させるには、農業関連事業を黒字化することが極めて重要だ。その鍵を握るのが、国内最大の農業商社、JA全農である。ところが、全農は2024年産のコメ集荷競争で商社に敗れたり、肥料などの価格競争力を発揮できなかったりと失策続きだ。農協役職員アンケートで分かった、全農の農産物の販売力や、肥料などの供給力への満足度を明らかにする。また、農協役職員が全農に求める改革の具体策も示す。

「人手が足りない」「再生産価格で売れる販路がない」といった農家の困り事を解決しているのは、農協ではなく新興企業だった。担い手農家アンケートの結果に基づいて作成した、役立った「販売・調達ツール」と「経営・財務管理ソフト」のランキングを大公開する。

農協職員が、共済などのノルマ推進を苦にしたり、モチベーションを失ったりして離職するケースが増えている。ダイヤモンド編集部は、農協のディスクロージャー誌を基に、職員の減少率を比較したJA人材流出深刻度ランキングを作成した。同ランキングから、人材の流出に歯止めがかからず、組織の存続が危ぶまれている農協をあぶり出す。

農業にAIやデジタル技術を使って生産性を劇的に高めるソリューションが急速に普及している。担い手農家アンケートの結果に基づいて作成した、役立った「生産DX・効率化ツール」ランキングをお届けする。このランキングは毎年恒例だが、今年は1～3位のツールが総入れ替えとなる下克上の年となった。

【前回までのあらすじ】航空機調達をめぐる疑獄・L社事件で起訴された前総理の加山鋭達は、2億円の保釈金を払って東京拘置所を出た。その後、総選挙で16万8522票を集め、勢力を盛り返す。「昭和の女帝」真木レイ子は、自民党最大勢力の加山派に弟分の政治家を密偵として送り込み、反転攻勢の機会をうかがっていた。（『小説・昭和の女帝』＃37）

企業の経営再建の定石の一つが、事業を取捨選択し、注力事業にヒトとカネを重点配分することだ。しかし、全国に500組織ある農協では、ほとんど事業をリストラすることなく主要11事業を続けてきた。農協役職員アンケート（有効回答数248人）の結果に基づき作成した、あるべき注力事業と非注力事業のランキングをお届けする。