臼井真粧美

国公立大学が推薦入試に力を入れるようになった。この流れを受けて、推薦入試が行われる「年内入試」の合格者数で関西の高校がしのぎを削っている。「年内入試に強い関西の高校リスト」を作成した。

高校で必須科目になった「探究学習」は、大学受験の推薦入試と相性がいい。推薦入試が行われる「年内入試」に強い学校という視点を持てば、幅広い中高受験先選びができる。

東洋大学が入試改革を推し進めていく一方で、日本大学は不祥事を連発。「日東駒専」の序列トップは日本大から東洋大にひっくり返った。しかし、東洋大は笑っていられない。推薦入試などを行う「年内入試」が人気になり、彼らが推し進めてきた入試スタイルが脅かされているのだ。

ついに、である。「関関同立W合格者の進学率」で関西学院大学が立命館大学に逆転負けした。志願者数は増加しているのになぜ？関西学院大は、推薦入試などを行う「年内入試」の落とし穴にはまったのだ。

入学しやすくて有名企業への就職率が高い大学はどこか。主要400社への就職率が10％を超える77大学を対象に、四つの就職率帯に分けて、偏差値の低い順にランキングを作成。加えて時流に乗って、大手コンサルティング会社、米国の巨大IT企業である「GAFA（グーグル、アップル、フェイスブック〈メタ〉、アマゾン・ドット・コム）」4社への就職者が多い大学を順位付けした。

神戸エリアの関西学院大学と甲南大学、大阪エリアの関西大学と近畿大学。これらの大学に対する評価は、受験生の親世代と子世代の間でギャップがある。このギャップの正体とは？

理工系大学群のくくりで「東京4理工」（四工大）と呼ばれる芝浦工業大学、東京都市大学、東京電機大学、工学院大学は、東京理科大学に偏差値では及ばない。この4大学による下克上はあるのか。

「うちの生徒で宇都宮大学、群馬大学、茨城大学、高崎経済大学といった地方の国公立大学を志望するときの併願先はね、今は日東駒専、産近甲龍。頑張って合格できるのがこの辺り」と、栃木県の大手学習塾関係者は言う。受験生の親世代にとっては「まさか」である。国公立大学で何が起こっているのか。

早稲田大学と慶應義塾大学の両大学に合格した場合の進学率は大学全体で見ると、慶應大に軍配が上がり続けている。しかし、文学部同士といった同系統学部での進学率となると、事情は変わる。早稲田大が大逆転劇を巻き起こしているのだ。勢いづく早稲田大は、大学全体での劣勢を覆す次の一手を繰り出した。

首都圏で最難関の私立大学群といえば、早稲田大学、慶應義塾大学、上智大学、東京理科大学で形成する「早慶上理」だ。この4大学において、受験難度の格差が拡大している。首都圏の難関私立大学について、ベネッセコーポレーションの協力で1982年以降42年間の偏差値の推移をまとめ、大学通信の協力で一般選抜入試の実質倍率を10年前と比較した。

東の津田塾大学、東京女子大学、日本女子大学、西の京都女子大学、同志社女子大学、神戸女学院大学という東西の「女子大御三家」が栄華を誇った時代は終焉した。では、現代において女子大御三家を「食う」大学とは？女子大について、ベネッセコーポレーションの協力で1982年以降42年間の偏差値の推移をまとめ、大学通信の協力で一般選抜入試の実質倍率を10年前と比較した。

小学生のときは問題児。成績は中の上。自己推薦型のAO入試で和光高校に入り、大学受験に向けた勉強は皆無。そんな学生が一発逆転、首都圏の難関私立大学群「MARCH」の一つである青山学院大学に合格した。本人いわく「受かる自信しかなかった」。青山学院大コミュニティ人間科学部2年生の栗山多聞さん（20歳）が一発逆転合格が“必然”だった理由を明かした。

自己推薦型の「総合型選抜入試（旧AO入試）」では、併願の詳しい攻略法が一般に知られていない。受験を指導する高校側が併願に消極的だったり、入試形式が複雑だったり、受験ルールに本音と建前が存在したりするためだ。併願先をどのように組み合わせればいいのか。高校が調査書を1通しか発行してくれない場合、どう対処したらいいのか。この二つに答えを出す。

学習院大学と学習院女子大学を統合すると、「学習院女子大に入学して、学習院大を卒業する」という学生が一時的に出てくる。その“お得期間”は？また統合後、“女の園”にあるキャンパスはどうなるのか。

2027年に創立150周年を迎える学習院。この節目のタイミングで、学校法人学習院は学習院大学と学習院女子大学を統合することを決めた。耀英一・学習院院長が統合発表後、初めてメディアに登場。統合決断に至った経緯を明かした。

推薦を主体とした「年内入試」シフトが進み、学校推薦や自己推薦による推薦入試の入学者数が一般選抜入試の入学者数を上回るようになった。追い風が吹く自己推薦で受験する「総合型選抜入試」において、従来の偏差値は通用しない。そこで首都圏の大学が実施する総合型選抜入試の特色と難度をつまびらかにした。

メガファーマ（巨大製薬会社）のリストラは、「早くてウマい」。エーザイや中外製薬、大正製薬ホールディングスといった国内製薬会社と米ファイザーやスイス・ノバルティスを財務で比較し、リストラにおけるメガファーマの「早さ」と「ウマさ」、そして国内勢が「変貌」する様を明らかにした。

2022年夏、東京大学理科三類の学生が留年取り消しを求めて大学側との闘いに乗り出し、話題となった。彼の「1年後の姿」とは？医師を目指す若者と大学側が衝突した“根本原因”を明らかにする。

大学医局が医師の派遣を制限するようになって四苦八苦の一般病院。負担が増す勤務医は何を思うか。覆面座談会で「僕ら常勤勤務医よりアルバイトで来る医師の方が労働単価が高いっていうのは悲しいよ」「丼勘定の丸め給料は、働いたら負け」「バーンアウトする人が出てきてもう悲惨」と赤裸々に労働環境や給与の実態を明かす彼ら、「自分の子供が医師になると言ったら？」の問いに何と答えるのか。

かつて医療系のスタートアップといえば、医薬品開発が主流だった。しかし今、主流となっているのはITやインターネットを活用したサービスだ。この波に乗り、起業する医師が増えている。注目の「医師起業家」5人を選んだ。