臼井真粧美

がんの薬物治療は、分子標的薬と免疫チェックポイント阻害薬の登場がそれぞれ第一の波、第二の波を起こした。そして今、抗体薬物複合体（ADC）「エンハーツ」が第三の波を生む。

片頭痛治療薬の処方患者数ランキングで、トップ10に頭痛発作を鎮めるトリプタン系薬5剤がランクインした。では1位は？処方患者数ランキングを公開するとともに、新たな治療の選択肢をお伝えする。

アトピー性皮膚炎治療の処方患者数ランキングでトップ10にステロイド外用薬6剤がランクインした。では1位は？特集『選ばれるクスリ』（全36回）の＃13では、処方患者数ランキングを公開するとともに、“第三の抗炎症外用薬”も登場した開発ラッシュの全貌をお伝えする。

肥満に向けた薬が約30年ぶりに登場する。しかも2剤だ。一つは大正製薬が2月に承認を取得した市販薬の「アライ」。生活習慣病の治療などで肥満の患者に日々向き合っている医師たちが強い関心を寄せる“本命”はアライではなく、もう一方の薬。ただこの薬、実は不名誉なレッテルを貼られている。レッテルを貼られた“本命の薬”に対する医師のホンネ、薬としての本当の実力を明らかにする。

武田薬品工業、第一三共、アステラス製薬、エーザイ、塩野義製薬――。国内主要製薬5社におけるこの十余年の成果で軍配が上がるのはどこか。第一三共にあって武田薬品工業にないものとは何か。製薬5社の大型品候補と次期社長レースの内情から、その実像を明らかにする。

脱毛症治療薬で最もよく効くのはどれか。カナダ・トロント大学の研究者がその疑問に答える論文を昨年発表した。ただ、毛髪治療の第一人者として国内で治療に携わる医師は、論文のランキングで下位になった薬を高く評価した。自ら作成に携わった診療ガイドラインで「非推奨」に位置付けたにもかかわらずだ。

米ジョンソン・エンド・ジョンソン（J＆J）の医薬品部門であるヤンセンファーマの日本法人が目下、大量リストラを遂行中。2023年も製薬業界ではリストラの嵐が吹き荒れるが、すでにリストラが済んだ大手の社員は、社員MR（医薬情報担当者）がほぼ絶滅に向かう社内計画が水面下で進んでいることに気付いた。

赤字ローカル線の存廃問題について、これまで地方の自治体は鉄道会社との協議を拒んできた。しかし東日本旅客鉄道（JR東日本）の深澤祐二社長は、2023年に「協議会を発足させて話し合い、実証事業を行う」と宣言してみせた。

2023年春、全国各地で鉄道運賃が改定される。安易に鉄道運賃に手を付けることはほぼタブー視されてきたにもかかわらずだ。しかも今回の値上げラッシュはまだ序の口である。

世界の航空会社の利益ランキングで、新型コロナウイルスの感染拡大前には上位組だった会社が、その3年後にワースト組に転落した。ANAホールディングス、日本航空しかりである。

世界の航空会社が稼いだ売上高について、新型コロナウイルス感染拡大前と2年後で比較したところ、コロナ禍に対する国の政策が航空会社に与える影響があらわになった。世界の航空会社の売上高ランキングを作成した。

日系航空の2強であるANAホールディングス（HD）と日本航空（JAL）は犬猿の仲でありながら、2社統合論が付きまとってきた。この統合論を嫌がる2社が最近、度々手を組んでいる。

日本航空（JAL）はANAホールディングスを再び超えるのか――。コロナ禍の危機に直面したJALの財務を支えてきた菊山英樹代表取締役専務を直撃した。

ANAホールディングス（HD）と日本航空（JAL）は2023年3月期、いずれも3年ぶりの黒字回復を見込む。しかし、コロナ禍が落ち着いて赤字地獄から脱したとて、安泰なわけではない。ライバル両社は構造改革が至上命令。その実行において、ANAには足かせが付き、JALはジレンマに陥る。

全日本空輸（ANA）とLCC（格安航空会社）のピーチ・アビエーションは10月末、コードシェア（共同運航）をやめた。スタートから1年ちょっとでのストップ。明らかに失敗だった。なぜ失敗したのか。その真相に迫る。

ANAホールディングスの36歳の社員が、新たな空の交通手段になると期待される「空飛ぶタクシー」の事業化に挑んでいる。創造的ではあるけれど、現時点で主力でもなければ稼いでもいない事業。そこに携わるというのは、社内でどんな立ち位置になるのか。

世界的に総じて旅客需要が回復に向かい、日本でも水際対策の緩和もあり、全日本空輸（ANA）や日本航空（JAL）の客室乗務員（CA）はフライトが急増。目下、大忙しの日々を送る中、CAたちは改めて中長期的なキャリアを考えるようになった。会社側もCAの働き方を見直すようになった。ではANAとJAL、働きやすいのは？出世しやすいのは？

ANAホールディングスはANAマイレージクラブ会員の顧客基盤を活用し、非航空事業の売り上げを数年で倍増の4000億円に拡大することを目指している。楽天グループが楽天会員へ向けて金融や物販などさまざまなサービスを提供する「楽天経済圏」のように、「ANA経済圏」をつくるものだ。既存プレーヤーに対し勝算はある。が、アキレス腱も抱える。

ANAグループにおいて、航空事業の中核として売り上げの大半を生み出す全日本空輸（ANA）は、グループ会社の中で最も給料水準が高いのが当たり前とされてきた。ところがこの不文律が壊れた。本体の給料を上回る子会社が現れたのだ。

全日本空輸（ANA）の総合職社員はコロナ禍の影響で月給カットと賞与激減のダブルパンチを受け、年収が3割もダウン。この結果、十余年前に経営破綻した日本航空に年収で下回るという立場逆転が起きた。が、ここにきて辛酸をなめたANAが再逆転を迎える。