大崎真澄

同世代で共通の趣味・趣向を持ったユーザー同士が匿名でつながり、グループ通話やテキストチャットを通じて交流できる音声SNS「Yay!（イェイ）」。Z世代を中心に登録者数が500万人を超える同サービスが、“既存の大手SNSにはない特徴”を強みにユーザー数を拡大している。

令和トラベルでは2021年4月5日の創業からちょうど1年が経った本日、海外旅行予約アプリ「NEWT（ニュート）」の提供を始めた。

リモートワークの広がりに伴い、ビデオ会議ツールを使って会議や打ち合わせをオンライン上で実施することが珍しくなくなってきた。2016年創業のEmbodyMeが3月31日にリリースした「xpression camera」は、そのビデオ会議における感情表現を豊かにするバーチャルカメラアプリだ。このアプリではZoomやTeamsなどで会議をしている際、画面に表示される自分の外見を“他の人に置き換えて”会話ができる。

2025年にロボットを用いた“イチゴの自動栽培”を実現する──。そんな目標に向かって独自製品の研究開発に取り組むのが2020年8月創業のHarvestXだ。現在同社では主に植物工場などへ提供することを想定した、イチゴの授粉・収穫ロボットの開発を進めている。

自分自身が複数社でインサイドセールスや営業に携わる中で、電話営業に限界を感じていたことが1つのきっかけになりましたーー。そのように話すのは9seconds代表取締役CEOの渡邊将太氏。現在同社が開発している「Quicker」は、BtoBの営業において“担当者と見込み顧客とのコミュニケーションの在り方”を変えようとしているサービスだ。

製品を“所有”するのではなく、必要な時に必要な分だけを“利用”する──。さまざまな領域に広がる「モノのサブスクリプションサービス」の中でも、この新たな選択肢が浸透し始めているのが家具や家電のサブスクだ。2018年にスタートした「サブスクライフ 」は代表的な家具のサブスクサービスの1つ。600のブランドとタッグを組み、約12万種類の新品家具や家電を月額500円から手軽に利用できる仕組みを作っている。

リモートワークの広がりに伴って、“商談のデジタル化”が進んでいる。ZoomやGoogle Meetなどのオンライン会議ツールが徐々に定着しつつあり、これらを活用したオンライン商談が珍しくなくなってきた。

デジタルウォレットアプリの「Kyash（キャッシュ）」がさらなる事業拡大に向け、国内外の投資家から新たに49億円の資金調達を実施した。

ダークストアと呼ばれるデリバリーに特化した店舗を活用し、注文から10〜20分程度で商品を届ける“新業態のネットスーパー”が国内外で立ち上がり始めている。

注文から約10分で食料品や日用品が届く即配EC、「クイックコマース（Qコマース）」領域のサービスが国内外で広がっている。海外では米国のGopuffやドイツのGorillasを筆頭に複数のユニコーンが誕生。特にGorillasは2020年5月の設立ながら1年経たずにユニコーン企業の仲間入りを果たし、現在の時価総額は30億ドルを超える。

世界中に金融サービスを届ける民間版の世界銀行を目指す──。途上国において中小零細事業向けの小口金融サービス（マイクロファイナンス）を展開する五常・アンド・カンパニー。同社の創業者で代表執行役の慎泰俊氏が、新たに五常財団を立ち上げた。

オンラインでカジュアル面談が実施できるサービス「Meety」が好調だ。 2021年8月から急速にユーザーを増やし、現在の月間利用者数は7万人を超える。スクラム採用（全社が一丸となって取り組む採用手法）を加速させるためのツールとしてMeetyを取り入れる企業が増えており、すでに500社以上が活用している。

与信サービスを作る際に必要となるシステム基盤やオペレーションを“ソフトウェア”として提供することで、さまざまな企業が消費者信用事業にチャレンジしやすい仕組みを作る──。FinTechスタートアップのCrezit Holdings（以下 Crezit）では、そのような考えからプロダクト開発を進めてきた。

脱炭素や超高齢社会への対応策といった地球規模の課題を解決する上で、熱量を持った“若い研究者”こそがキーパーソンになる──。そのような考えから、若手研究者が創業する研究開発型スタートアップの支援に注力することを目指したベンチャーキャピタルが新たに誕生した。

デリバリーサービスの普及にともない飲食店には新たな課題が生まれつつある。この課題はスタートアップにとってはビジネスのチャンスにもなりうる。日本のtacomsが2021年5月に正式ローンチした注文一元管理サービス「Camel」は飲食店をタブレット地獄から救うことで、約1年半で累計250社・5500店舗に活用されるまでになった。

「日本のスタートアップに対してビッグマネーが向かう流れは徐々にできてきているので、今度はあらゆる領域の一流のスキルが新しい産業に向かっていくことで、経済全体が発展していく道筋を作っていきたいと考えています」そう話すのは知識やスキルを売買できるマーケットプレイス「ココナラ」を展開するココナラの創業者で、代表取締役会長を務める南章行氏だ。同社では新設した子会社「ココナラスキルパートナーズ（以下CSP）」を通じて、ベンチャーキャピタル事業に乗り出す。

「効果測定が難しい」とされてきたテレビCMや屋外広告にデータサイエンスを持ち込み、オンライン広告と同じように“科学”できるようにする──。そのような切り口から事業を成長させてきたのがサイカだ。同社の主力サービス「MAGELLAN（マゼラン）」はテレビCMを含むさまざまな広告の効果を統合的に分析できることを強みとする。広告に巨額な予算をつぎ込んできた大企業を中心に導入が進み、累計で200社を支援してきた。

2050年には日本を代表し世界を牽引するグリーン・ジャイアントと呼ばれるような企業を創出したい──。そう話すのは独立系VCのANRIでジェネラル・パートナーを務める鮫島昌弘だ。

先進国を筆頭に世界各国で温室効果ガスの排出を実質ゼロにする、カーボンニュートラルを長期目標に掲げる流れが加速している。これを背景に、脱炭素や気候変動領域に特化したVCファンドが増え始めている。

ゲームとゲーム実況を融合した体験、「ライブゲーミング」が、ゲーム業界における次のトレンドになるかもしれない。スマホゲーム実況サービス「Mirrativ」を展開するミラティブは、2021年12月における同サービス上でのユーザー課金売上のうち、ライブゲーミング関連のみの売上が1億円を突破したことを明かした。