企業理念は「自分の言葉」で書く
荒川詔四（あらかわ・しょうし）世界最大のタイヤメーカー株式会社ブリヂストン元ＣＥＯ。1944年山形県生まれ。東京外国語大学外国語学部インドシナ語学科卒業後、ブリヂストンタイヤ（のちにブリヂストン）入社。タイ、中近東、中国、ヨーロッパなどでキャリアを積むほか、アメリカの国民的企業ファイアストン買収時には、社長秘書として実務を取り仕切るなど、海外事業に多大な貢献をする。タイ現地法人ＣＥＯとしては、国内トップシェアを確立するとともに東南アジアにおける一大拠点に仕立て上げたほか、ヨーロッパ現地法人ＣＥＯとしては、就任時に非常に厳しい経営状況にあった欧州事業の立て直しを成功させる。その後、本社副社長などを経て、同社がフランスのミシュランを抜いて世界トップシェア企業の地位を奪還した翌年、2006年に本社ＣＥＯに就任。「名実ともに世界ナンバーワン企業としての基盤を築く」を旗印に、世界約14万人の従業員を率いる。2008年のリーマンショックなどの危機をくぐりぬけながら、創業以来最大規模の組織改革を敢行したほか、独自のグローバル・マネジメント・システムも導入。また、世界中の工場の統廃合・新設を急ピッチで進めるとともに、基礎研究に多大な投資をすることで長期的な企業戦略も明確化するなど、一部メディアから「超強気の経営」と称せられるアグレッシブな経営を展開。その結果、ＲＯＡ6％という当初目標を達成する。2012年3月に会長就任。2013年3月に相談役に退いた。キリンホールディングス株式会社社外取締役などを歴任。
その後、私は各国の幹部・従業員とともに、社内の大改革を断行。リーマンショックや東日本大震災など幾多の苦難に遭遇しましたが、私の任期中に当初目標のROA6％という高いハードルを達成することができました。その根底には、企業理念を全世界で浸透させる諸活動が効いたと、私は考えています。
もちろん、これは確証をもって論じることができる性格の問題ではありませんが、企業理念が浸透している企業の実例をみてもまず間違いがない。世界中のメンバーと議論するときに、難問にぶつかったときなどに企業理念の言葉が自然と出てくる。そして、そこから議論の軸が定まり、しかるべき結論にたどり着くようになる。私はそう信じていますし、実際にそれを実感しました。このシンプルな企業理念が会社を根底から支えてくれると思っているのです。
企業理念は、とにかくシンプルに。わかりやすく。これが優れた企業理念の大前提だと私は考えます。そうでなければ、従業員の心のなかに入り込んで、日々の業務の基準になることはありません。ましてや、ブリヂストンのように全世界14万人に浸透させることなど不可能なのです。
そして、シンプルな企業理念に沿って行動をし続ける。迷うことがあれば、何度も企業理念に立ち返る。そんなプロセスを繰り返すことで、それはいつの間にか、幹部・社員の行動の核となります。そして、その核が代々受け継がれていくことによって、企業理念はまさに企業の「DNA」となるのです。
企業理念に美辞麗句はいりません。「誰に見せても恥ずかしくない、教科書に載せられるような立派な企業理念」をつくる必要はない。“よそいきの服”を無理やり着る必要はないのです。長年、たとえ凡庸であっても、その会社のなかで培われてきた「自分の言葉」でつくられた企業理念こそが機能すると思うのです。
自分の会社が何を大切にしているかは、社内の人間ならば、言葉にはなっていなくとも身に染みてわかっていることです。その「身に染みている部分」を、不純物なく、生々しく抽出したものが「企業理念」であるべきです。きれいに飾り立てる必要などありません。むしろ、「自分の言葉」で書かないカッコいい企業理念は、会社を根幹から壊しかねない。そのことに臆病に向き合う必要があると思います。
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【著者プロフィール】
荒川詔四（あらかわ・しょうし）
世界最大のタイヤメーカー株式会社ブリヂストン元CEO。
1944年山形県生まれ。東京外国語大学外国語学部インドシナ語学科卒業後、ブリヂストンタイヤ（のちにブリヂストン）入社。タイ、中近東、中国、ヨーロッパなどでキャリアを積むほか、アメリカの国民的企業ファイアストン買収時には、社長秘書として実務を取り仕切るなど、海外事業に多大な貢献をする。
タイ現地法人CEOとしては、国内トップシェアを確立するとともに東南アジアにおける一大拠点に仕立て上げたほか、ヨーロッパ現地法人CEOとしては、就任時に非常に厳しい経営状況にあった欧州事業の立て直しを成功させる。
その後、本社副社長などを経て、同社がフランスのミシュランを抜いて世界トップシェア企業の地位を奪還した翌年、2006年に本社CEOに就任。「名実ともに世界ナンバーワン企業としての基盤を築く」を旗印に、世界約14万人の従業員を率いる。
2008年のリーマンショックなどの危機をくぐりぬけながら、創業以来最大規模の組織改革を敢行したほか、独自のグローバル・マネジメント・システムも導入。また、世界中の工場の統廃合・新設を急ピッチで進めるとともに、基礎研究に多大な投資をすることで長期的な企業戦略も明確化するなど、一部メディアから「超強気の経営」と称せられるアグレッシブな経営を展開。その結果、ROA6％という当初目標を達成する。2012年3月に会長就任。2013年3月に相談役に退いた。キリンホールディングス株式会社社外取締役などを歴任。
