同サービスでは「自社の事業グロースノウハウ」「商社からスタートアップに飛び込んだ理由」「急拡大した組織の裏側」など、面談者が自分の話せるトークテーマを登録している。ユーザーはその中から気になったものを探して「気になる」ボタンを送信。面談者側も承認すればマッチングが成立し、日程調整などを進める。
中村氏の話では従来のカジュアル面談のように“求人”に対して申し込むのではなく、話せるネタに対してアクションをするためハードルが低いのが1つの特徴とのこと。マッチングアプリのような画面設計で、気軽に気になるボタンを押せるという観点から「採用版の『yenta』のようなイメージ」とも話していた。
「カジュアル面談に関して企業と候補者の間で期待値のミスマッチが頻繁に起きていて、結果的に双方にとって機会損失が発生している状況です」
中村氏はカジュアル面談に着目した理由をそう話す。実際にTwitter上などでもポジティブな声がある反面、「カジュアル面談と呼ばれて行ったら面接だった」「カジュアル面談にも関わらずお祈り（不採用通知）された」といった候補者側の声が話題になることもある。
「こうしたことが続くと、どれだけ企業側から『気軽に話を聞きに来てください』と伝えたところで候補者からは信用されなくなってしまいます。上手く機能すれば双方に利点のある仕組みですが、現状のカジュアル面談は本当にカジュアルな気持ちでは申し込めない状況で、それを解決したいと考えました」（中村氏）
Meetyでは上述した仕組みによって、あらかじめ「誰と」「どんなテーマで」話をするのかが明確になった状態で候補者がカジュアル面談を依頼できる。そのため「採用担当者からカジュアル面談のスカウトがきたものの、実際には誰と会うのかがわからない」といった問題も起きない。
加えてカジュアル面談を実施する際の「ガイドライン」を用意することで、本当の意味でカジュアルな場が作れるように双方に呼びかけを行うという。
「あくまで候補者のためのカジュアル面談という考え方なので、企業側にはいくつか制約を設けさせていただいています。例えば『志望動機を聞くことはNG』『基本的には面談者側が質問する場ではなく、参加者の質問に答える場』といったようなガイドラインを共有し、候補者がラフな気持ちで参加できるようにしています」（中村氏）
コロナ禍でサービスストップ、ピボットを余儀なくされる
冒頭でも触れた通り、Meetyではもともと最初のプロダクトとして採用ミートアップのプラットフォームを展開していた。昨年11月のローンチから4ケ月で登録企業数は120社を突破。ノンプロモーションながら毎月20〜30社がコンスタントに増えている状況で、順調な滑り出しだったという。
