2017.5.19
「今週もナナメに考えた 鈴木貴博」記事一覧
2017.5.12
低迷フジテレビが亀山改革の失敗で復活しそうな理由
2017.4.28
ヤマトが宅配運賃の値上げだけでは苦境を脱せない理由
2017.4.21
日本版「禁酒法」も？不安広がるアルコール規制の核心
2017.4.14
ユナイテッド「乗客流血事件」が物語る航空業界の死角
2017.4.7
テスラの「時価総額フォード・日産超え」は真の実力か
2017.3.31
てるみくらぶ破綻に見る、賢い消費者も見抜けない「格安」の罠
格安旅行会社「てるみくらぶ」が破綻した。旅行申し込みが利用不能になり、海外旅行中の利用者が現地でホテル代の支払いなど二重の出費を強いられている。賢い消費者なら予兆を見抜くことができたのか。過去の同様の事例を見ると、それは不可能に近…
2017.3.24
聖徳太子が「厩戸王」になりかけた、歴史教科書の不思議な改定基準
中学校の歴史教科書で「聖徳太子」の表記を「厩戸王」に変更しようという議論は、振り出しに戻った。実は、おじんさんが知らない歴史教科書の「新常識」は、これまでも色々あった。なぜ、歴史教科では時々不思議な改定が行われるのか。
2017.3.17
「水戸黄門」復活、時代劇がビジネス的にもイケる理由
ドラマ『水戸黄門』が武田鉄矢主演で復活する。その意味をビジネスの視点から解説するというのが今回の内容だ。なぜ、時代劇はテレビから消えていったのか？なぜ、今回、『水戸黄門』が復活するのか？そしてこれから先の時代劇はどうなるのか？
2017.3.10
スマホや電気の料金プランにどれも「おトク感」がない理由
ガス自由化が目前に迫っている。きっと先の電力自由化のように、巷には様々な料金プランが溢れるだろう。しかし、スマホも光回線もそうだが、その中から「おトク」な料金プランを見つけ出すのは難しい。それは背後に企業の思惑があるからだ。
2017.3.3
アカデミー賞選考は吸収合併された会社員への配慮に似ている
アメリカ映画界の祭典・アカデミー賞の2017年の授賞式は「ある違和感」とともに幕を閉じた。前代未聞の取り違え事件の話をしているのではない。その背景にある選考の根拠である。それは、被合併企業の社員に対する人事上の配慮に似ている。
2017.2.24
手帳の「ほぼ日」とヨウカンの「とらや」に共通する企業価値
3月中旬、「株式会社ほぼ日」が上場する。「ほぼ日手帳」への事業依存度が高いことが指摘されているが、それほど心配するべきことだろうか。投資家は「ほぼ日」の手帳に「とらや」のヨウカンに通じる価値を見出すことができるはずだ。
2017.2.17
スマホ全盛時代でも固定電話を解約できない人々の心理
今、20代の世帯における固定電話の保有率は、11％まで下がっている。ほとんどの若者はスマホを使っているからだ。一方シニア世代の家庭には、まだまだ固定電話が多い。もはや無用の長物となった固定電話を、なぜ我々は解約できないのか。
2017.2.10
トランプに大統領令“暴発”をやめてもらう方法はあるか
トランプ大統領乱発している大統領令が、世界の困惑を招いている。入国禁止令は差し止めを巡って政権側と連邦裁判所が対峙しているが、そもそも大統領令をやめさせることはできるのか。ニュースだけではわからない法の仕組みを解説する。
2017.2.3
「第二の東芝」を生みかねない日本企業の危うい経営眼
東芝が解体消滅の危機にある。同社は立て続けに激震に見舞われ、なぜここまでジリ貧になってしまったのか。その原因として、運が悪かったのではなく、ある種の「経営力」が不足していたことが考えられる。多くの日本企業も肝に銘じるべきだ。
2017.1.27
TDLと同じだと思えば、カジノ誘致に異論は出ない
カジノの誘致にはいまだに否定的な世論が多い。安倍首相は周囲に「なぜこの良さがわからないんだ」とぼやいていたそうだ。なぜ政府が推し進めるカジノ誘致は国民の理解を得られないのか。問題はカジノのイメージが明確に見えないことだ。
2017.1.20
セブン「食べかけケーキ」販売事件で考えた3つの再発防止策
大手コンビニチェーン・セブン-イレブンのある店舗で、誤って従業員が食べ残したクリスマスケーキを販売する事件が起きたという報道があった。これは店員だけの責任だろうか。コンサル目線で3つの再発防止策をナナメに考えよう。
2017.1.13
トランプの暴言ツイートに仕込まれた「実は巧妙な」交渉術
トヨタ自動車も標的となった、米トランプ新大統領による暴言ツイート。先進国のトップによるこうした行為は人々の理解の範疇を超えているため、攻撃を受けた企業は右往左往するばかりだ。ゲーム理論的に考えると、このツイート攻撃には驚くべき戦略…
2017.1.6
米スタバを急成長させた「行列解消策」は日本でも流行るか
米国のスタバの好業績の背景には、「行列に並ばなくて済む」施策の成功がある。まだ日本では知られていない同社の施策を通じて、日本と米国では消費者のニーズに応えるためのイノベーションの在り方がどう異なるかを、考えてみたい。
2016.12.23
イクメンを見下す社会は手痛いしっぺ返しを食らう
昨年度の国家公務員の「男の産休」取得率は30.8％と、前年度から6.1ポイント増えたそうだ。これは高いのか、それとも低いのか。この数字の背景には、実は社会が「イクメン」について考えなくてはならないいくつかの視点が潜んでいる。
