カプコン

投資家にとって、企業の配当額は投資判断に直結する大きな指標だ。一方で、配当額は企業の資本政策にも左右されるため、必ずしも企業の“実力”通りに配当が実施されるとは限らない。では、その実力に即した配当額とはいかほどなのか。今回、さまざまな経営指標から、独自に各社の「理論配当額」を推計。実際の配当額との差をランキングにした。本稿では、ゲームやアパレル、製紙・印刷、その他製造業など68社の理論配当額との乖離額ランキングを公開する。

上場企業の有価証券報告書に記載された平均年収のデータを使って、「年収が高い会社ランキング2024【従業員の平均年齢30代後半】」を作成した。本社所在地はダイヤモンド社企業情報部調べ。対象期間は、2023年5月期～24年4月期。単体の従業員数が100人未満の企業は除外した。

実は日本の上場企業には「年収1億円以上」のビジネスパーソンが1109人もいる。果たして、どんな顔触れなのだろうか？報酬が、諸外国に比べて低過ぎるという指摘もあるだけに、年収が高いこと自体は批判されるべきではないだろう。ただ、業績や株式市場からの評価が振るわないにもかかわらず、1億円ももらっているのであれば、従業員や株主は心穏やかではいられないかもしれない。今回は、情報通信業界の役員報酬ランキングを公開する。

eスポーツは、世界では巨大市場として確立している。そしてその波はすでに日本にも。トップ大会のオンライン視聴者数は1試合当たりでなんとプロ野球・阪神戦と巨人戦の年間入場者数を優に超え、特にZ世代から熱い支持を集めているのだ。

「ゲームは悪」は、今や昔の話。全国の小中学校を、カプコンやセガなどゲーム会社の社員が訪問する機会が増えているという。なぜゲーム会社の社員が学校に行くのか？その中身をのぞいてみた。

ゲーム業界としては初めて、国に業界振興策の提言を行ったコンピュータエンターテインメント協会辻本春弘会長は、「ゲームは日本を代表する成長産業であり、外貨獲得力も強い」と話す。

浮き沈みが激しいゲーム業界。その真の力を見るために、5期分の財務諸表を分析。企業規模に加えて成長性・生産性・安全性の四つの指標から、ゲーム上場主要65社を対象にランキングした。「最強のゲーム会社」はどこ？

近年、企業による社員待遇の向上が続いている。人手不足や物価の上昇など背景は複数考えられるが、なにより、企業が成長するためには年収アップで人を引き付ける必要がある。ダイヤモンド編集部では、統計専門調査会社の協力の下、ゲーム・その他製造業界の36社の3年後の年収を大胆予想した。

「オーナー企業大国」の日本において、最強のオーナー企業は――。『ファミリービジネス白書2022年版』のデータを基に、上場オーナー企業「1580社」の直近本決算の「売上高」「営業利益率」「総資産事業利益率（ROA）」「自己資本比率」「流動比率」を偏差値化してランキングを作成した。情報・通信121社の業種別ランキングをお届けする。12位にコナミグループ、2位にカプコンが名を連ねた。

全上場企業の5割をオーナー企業が占め、日本は世界でも屈指の「オーナー企業大国」ともいわれる。そこに、押し寄せているのがガバナンス改革の大波だ。政府や東京証券取引所は上場企業に対して、資本効率の改善やコーポレートガバナンスの強化徹底を求めているのだ。その圧力にさらされ、“生き残り”を懸けて非上場化を検討するオーナー企業も相次いでいる。環境が激変する中で、オーナー企業の最新序列とは。

国民の財布を把握する情報力と査察権を持ち、政官財の各界から恐れられている国税庁。財務省の外局ながら、社外取締役に就いているOB・OGの数が143人と最多になったため、同省とは切り離して集計した。退官後、税理士として活躍するケースがほとんどで、役員報酬額は1000万円以上が11人。首位となった元税務署長の金額は2350万円に上った。

にわかに投資熱が高まっている。ブームの火付け役は、2024年から非課税投資枠が大幅に拡大した「新NISA（ニーサ、少額投資非課税制度）」だ。本特集では、多角的な視点から世界に誇る日本の「強い株」を開陳。高配当銘柄など種々のランキングや、高成長企業のビジネスモデル、業績や株価の有望度などを明らかにする。

米シリコンバレー銀行（SVB）破綻を契機とした金融不安払拭への道は険しいようだ。影響は限定的との見方もあったものの、5月1日には米ファースト・リパブリック銀行が経営破綻するなど、不安定な環境が続いている。そこで、金融不安にも強い銘柄ランキング50社と、そのワースト版の50社を公開する。

会長や社長の年齢が、従業員や管理職らと大きく乖離した会社は、権威主義的な“長老支配”がはびこる恐れがある。人事の滞留を招き、組織として中間層が育たない弊害も起きやすい。その危険性の高い企業はどこか。経営陣の年齢を従業員の年齢で割って628社の「長老支配倍率」をダイヤモンド編集部で独自試算したところ、上位10社に90歳以上の会長2人が入った。

セガの人気ゲームシリーズ「龍が如く」の立役者・名越稔洋氏。2021年にセガを退社し、「荒野行動」で知られる中国のゲームメーカー、ネットイースゲームズの出資を受けて独立した。その決断の裏にはどんな思いがあったのか。

コロナ禍が落ち着き始めたことで、市況も少しずつ回復しつつある。しかしビジネス界では、コロナショックから立ち直った企業と不調から抜け出せない企業とで明暗が分かれている。そこで、上場企業が発表した直近四半期の決算における売上高を前年同期と比べ、各業界の主要企業が置かれた状況を分析した。今回は任天堂、ネクソンなどの「ゲーム」業界5社について解説する。

ロシアのウクライナ侵攻で地政学リスクが高まるも、企業行動を変える最大の要因は米国発の物価と金利の上昇だ。急速なインフレは経済の構造変化をもたらしてきた。企業は経営効率化と成長投資とともに、M&Aを活用した事業構造転換が重要となる。金融市場の変調は伝統的大企業の成長投資の好機になるだろう。

コロナ禍からの企業業績の回復は、勝ち組と負け組の格差が拡大して「K字型」に引き裂かれていくという二極化の議論が強まっている。そこで、上場企業が発表した直近四半期の決算における売上高を前年同期と比べ、各業界の主要企業が置かれた状況を分析した。今回は任天堂、ネクソンなどの「ゲーム」業界5社について解説する。

カプコンの業績が絶好調だ。デジタル販売比率の上昇に加えて、見逃せないのが旧作販売比率の高まりである。コンテンツの長寿命化により、開発投資の水準と比較して高い売り上げを生み出しているのだ。

任天堂の業績が好調だ。巣ごもり需要の追い風だけが要因ではない。その本質は、ゲームの「デジタル販売」の増加にある。利益を生み出す力が強まった任天堂の姿を決算書から読み解こう。