アップル

DX（デジタルトランスフォーメーション）、脱炭素、米中対立……。コロナ禍を経て世界的トレンドが急加速する中、日本の各産業も大転換の途上にある。そこでビジネスパーソンや投資家が気になるのは今後どうなるかだ。特集『業績 再編 給与　5年後の業界地図』では、6月28日（月）から全16回の連載で、主要11業種の先行きを大展望。国内外の業界内序列や格差、再編シナリオを読み解くとともに、アナリストの定量的分析に基づく「数字で知る未来図」、成長性の高い注目企業の経営者インタビューを併せてお届けする。

かつて半導体産業に君臨した米インテル。それが株式市場の評価では今や、台湾のTSMC（台湾積体電路製造）に大きく水をあけられている。そのインテルの新CEOが打ち出した巨額投資戦略。それはTSMCに対する事実上の宣戦布告だった。

半導体受託生産の世界最大手、台湾TSMC（台湾積体電路製造）が、社運を懸けて挑む「4年戦争」。装置や材料のサプライヤーにとっては「戦争特需」の稼ぎ時になりそうだ。特需にありつきそうな日本企業18社を実名で全公開する。

茨城県つくば市に、世界最大のファウンドリーである台湾TSMCが半導体生産の「後工程」の研究開発拠点を新設する（5月31日発表）。ポイントは、TSMCが、半導体の部材を中心にわが国企業の生産技術をより重視し始めたことだ。

台湾TSMCが日本の熊本での工場建設を検討しているという観測が浮上した。だがこの構想が実現する可能性はいまだもって極めて低い。最優先の経営課題として、TSMCはこれから4年に及ぶ、自社の存亡を懸けた半導体戦争に突入しようとしているからだ。「4年最終戦争」の全貌を解き明かす。

「中国デカップリング」で半導体の産業政策は経済保障戦略の色彩が強まり米国を中心にした「ブロック化」へと変わり始めた。日本も新戦略を打ち出したが勝算は見えていない。

大幅な増収増益を達成し勢いに乗っているスノーピーク。会長の山井太氏が「ライフバリュー」経営について語る本シリーズ。今回は「スノーピークはなぜマーケティングをしないのか？」。そのほか「スノーピーク・パーソン」に必要な3つの要素や、山井氏がアップル製品から学んだことについても語ってもらいました。

かつて「ハゲタカ」などと呼ばれ、負のイメージが強かったアクティビストファンド。それが今や、「救世主」ともいえる存在に変貌を遂げた。巨大企業の株高をもたらしている理由、日本企業の経営改革への影響とは――。

iPhone（アイフォーン）のデジタル決済の将来は、市場の支配に関する問題について、司法が過去にどのような判断を下したかに左右される可能性がある。

2020年から2021年にかけての新型コロナウイルス禍においても順調に業績を伸ばし、株価も史上最高値を記録するアップル。スティーブ・ジョブズ没後10年を経ても衰えることのないAppleの強さの秘密はどこにあるのか？過去も振り返りつつ、5つの観点から分析してみた。

スポティファイのグティエレス最高法務責任者はWSJへの寄稿で、アップルが無慈悲な抑圧者であり、支配的立場を利用して競合他社を妨害していると主張する。

物流大手の佐川急便が中国製電気自動車（EV）の導入を発表した。世界は脱炭素に向けて急速にEV化を進めているが、日本の自動車産業にとって無視できないマイナス面もありそうだ。自動車が家電の「二の舞い」になる展開は軽視できない。

アマゾンは自社の無線ネットワーク「サイドウオーク」をエコー端末にも拡大すると発表し、アップルは「探す」ネットワークを利用して紛失物の場所を特定する「エアタグ」を発売した。

半導体2大ファウンドリーである台湾積体電路製造（TSMC）と韓国サムスン電子の業績は堅調です。ただ、中長期的には、最先端技術と生産能力の向上に取り組むTSMCとサムスン電子の競争力格差が広がる可能性があります。

米中対立の余波で打撃を受けたソニーグループの半導体事業が巻き返しの動きを見せている。中国・華為技術（ファーウェイ）への供給が一時途絶えて苦戦したが、米アップル「iPhone12」の上位機種へのセンサー出荷が好調。ファーウェイの“穴”をアップルで埋める戦略が鮮明だ。

昨今は日本のガバナンスが改善していると考える人が少なくないが、筆者にはとてもそうは思えない。東芝のガバナンスを巡る歴史的変遷や、企業統治指針が抱える構造的欠陥を指摘しつつ、日本のガバナンス改革の課題を検討した。

米アップルはiPhoneによって携帯電話を根底から変え、多くの携帯電話メーカーを駆逐した。そのアップルが今、自動車参入に向けてカウントダウン状態にある。そしてすでにアップルの自動車開発は、トヨタ自動車など既存の車メーカーを凌駕してしまっているのだ。

「半導体争奪戦」で日本企業が取るべき戦略とは？業界盟主が米インテルから台湾TSMCにシフトする今、高い技術力を誇る日本の半導体装置・部材企業はどのように追随するべきでしょうか。

日本でも話題のGAFA（グーグル、アップル、フェイスブック、アマゾン・ドット・コム）以外にも、米国には数多くの伸び続ける企業がある。注目の7社の強みについて、米ベンチャー投資家として世界的企業のテクノロジー動向などに通じる京都大学大学院の山本康正特任准教授に聞いた。

世界の大物投資家たちは、何に投資して巨万の富を築き上げてきたのか。ウォーレン・バフェットやジョージ・ソロスなど著名投資家5人のポートフォリオ（資産配分）を公開するとともに、その分析から浮き彫りとなった人気企業の存在をあぶり出した。