アップル

株価時価総額ランキングが示すのは、ビジネスモデルを変えていかない限り企業価値は上がらないことだ。90年代に世界をリードした企業は消え、ファブレスや無人企業、どの産業にも分類できない企業が上位を占める。

IT企業はスマホの制限機能が子どものテクノロジー使用に対する親の監視手段になると宣伝してきた。だが子どもたちは、あの手この手でこれを回避している。

地球温暖化は、新型コロナウイルスより差し迫った問題ではないかもしれないが、パンデミック収束後も長期にわたって取り組まなければならない深刻な課題である。そして実は、デジタル化の流れやAIの利用が、その悪化の一因だとしたら、IT業界はどのように対応すべきなのだろうか。今回は、電気の存在と同じく、それがない時代には戻れなくなったコンピューター環境やネット社会の「不都合な真実」について考えてみる。

米アップルの共同創業者であり、iPhoneの生みの親としても知られる故スティーブ・ジョブズ。彼は生前、「営業出身の経営者はつまらない」と批判していた。特にメーカーでは、社長になるべきは営業畑かエンジニア畑か、といった議論が盛んだが、伝説の経営者がそのように断じた理由とは？

アップルの新製品「ポリッシングクロス」はクリスマスに間に合わないほどの入荷待ちが発生している。価格は19ドル。なぜこの価格なのか。

力強く最高値更新を続けるなど、米国株はやはり強さが目立つ。そんな米国市場の現状を踏まえ、この先も株高が期待できる企業をプロが厳選。「半導体」「大型株」「高配当」関連の24銘柄をリストアップした。

米半導体大手クアルコムは、ユニークな問題に直面している。それは「最大の顧客企業の1つ」が実際に不要であることを投資家に納得させることだ。

積層セラミックコンデンサーで世界シェアトップクラスを誇る電子部品業界の雄、村田製作所。同社は自社工場に再生可能エネルギー発電施設を自前で続々と導入している。「再エネ100％は、早よせなあかん！」と焦る中島規巨社長がその真意を語った。

米アップルやアマゾンといったITジャイアントは、電力を大量に使う大口顧客である。そのITジャイアントが、発電事業にまで首を突っ込んでいる。電力を使うプレーヤーが、発電サイドに介入する動きが広がりつつあり、電力業界のヒエラルキーを突き崩そうとしている。

企業によるデジタルメディアの事業貢献度を金額に換算して導き出す「ウェブサイト価値ランキング」。コロナ禍2年目に突入した今年、上位の顔触れは大きく変わった。大きく順位を上げた企業とは？

二酸化炭素（CO2）を排出しない太陽光や風力など、環境に優しい「グリーンエネルギー」は脱炭素社会を実現するための切り札だ。そして今、グリーンエネルギーは電力を作る側の電力業界だけでなく、電力を使う側である製造業やIT業界など、ありとあらゆる業種が入り乱れて争奪戦となっている。新しいグリーンエネルギーの争奪戦は、従来の電力ビジネスにこれまでとは異次元の地殻変動を起こそうとしている。

シリコンバレーでは長らく、会社側が調査結果やデータなどを社員と共有し、透明性を重視することを社是としてきた。だがここにきて、風通しの良い社風にも陰りが出始めている。

半導体不足によって日本の経済回復はどこまで水を差されるのか？　そして半導体不足を語る際に見落としてはいけないことは何なのか？　今回は株式投資の初級者あたりが知っておくべきレベルの知識として、半導体業界でいま何が起きているのかをまとめてみたいと思います。

米アップルのiPhone13シリーズが高級スマートフォン市場で独り勝ちの様相を呈している。部品を供給するソニーグループのCMOSイメージセンサーの出荷増が期待される。だが、その裏で同社の半導体事業は苦戦している。

米国ビジネススクール講師である著者が、グローバル人材のための「決算書の読み方」を伝授する本連載。今回は、外資系ラグジュアリーホテル3社のビジネスモデルの違いについて触れていこうと思います。

アップルのクックCEOはiPhoneの販売停滞への対処を目指し、同社をゲーム分野の巨大企業へと密かに転換した。いまでは複数のライバル企業と競っている。

強気相場の終焉か――。カリスマ的な存在感を放つCEO（最高経営責任者）の力が株式市場でもてはやされ始めたら要注意だ。その理由を、米著名投資家ケン・フィッシャー氏が豊富な経営者の事例からひもといた。

米国株投資で財を築いたカリスマ投資家が、米国の株式市場で「成長株」を選ぶ手法を指南。併せて、GAFAM（グーグル、アップル、フェイスブック、アマゾン、マイクロソフト）をはじめ大注目する米国株10銘柄を厳選した。

米決済大手のPayPal Holdings（ペイパル）は、後払い決済サービスのPaidyを約27億ドル（3000億円）で買収することを公表した。Paidyは、後払い決済サービスを提供するフィンテックベンチャーだが、時価総額10億ドルを超えるユニコーン企業でもある。Paidy創業時に副社長としてカナダ人創業者とともに苦労をした筆者が、Paidyが成功する軌跡を振り返るとともに、アップルとの意外な共通点を紹介する。

バブル崩壊以降、GDPも株価も米国に大きく差をつけられた日本。GAFA4社が日本企業全体の時価総額と同程度まで急拡大する一方、日本では企業の新陳代謝が進まなかったことも大きな要因である。だが、日本も時価総額の上位30位以内にZホールディングスやエムスリーが登場。ようやく「メガベンチャー」が台頭しつつある。そこで今特集では日本のベンチャー企業の強みと課題、稼ぎ方を分析。経営者インタビューや「次世代のメガベンチャー候補」も併せてお届けする。