英語を話す時、日本語で考えてから「英語で置き換えると…」と脳内変換していませんか。これは、「英語で話す力」を奪ってしまう悪癖です。しかし、ある「思考法」さえ守れば、英語はグンと上達します。土台になる「日本語で話す力」を磨くのも、実はびっくりするほど簡単です。どちらも、日本の子どもたちには特に有効です。今回は「“話す力”の伸ばし方」について、5000人以上のバイリンガルを育ててきた経験から、解説します。

2022年9月に公開した有料会員向け特集『JR・私鉄「全国376路線」ランキング』（全13回）の＃3では、全国の私鉄・公営・第三セクターが運営する全196路線を対象に、ダイヤモンド編集部の独自試算による廃線危険度ランキングを初披露した。本記事では、同ランキングの地域別バージョンを無料公開する。歴史や知名度はあっても、経営は厳しい各地の路線の危機が浮き彫りになった。

実は、筆者は今年がんにかかった。それを受けてあれこれ考え、幾つか決断を迫られてみると、がん患者の状況は、投資の初心者が直面する問題とよく似ているのではないかと思った。今回気付いた、それぞれに共通する大事なことについてお伝えしたい。

任天堂が10月、「修理サービス規程／保証規程」に「カスタマーハラスメント」の項目を追加したことが話題になった。それに先立ち2月、厚生労働省は「カスタマーハラスメント対策企業マニュアル」を発表してもいる。企業は不当・悪質なクレーム、いわゆるカスハラから、従業員を守る対応が求められる。20年以上前からモンスタークレーマーに数多く対応してきた筆者が、カスハラの本質と具体的な対処法を指南する。

2019年に民主的な政治制度導入を求めた香港市民を、香港政府を使って押さえつけた中国政府。今年、香港の政治トップである行政長官になった李家超氏は、そんな香港政府のトップに立って市民デモを押さえつけた功績が認められた結果の就任だといわれている。さらに過去の記事でもお伝えしたとおり、中国政府の指示で選挙制度が大きく変わった結果、香港の立法会（日本の国会に相当）は現在、ほぼすべての議席を親中派が占めている。要は、香港の政治に関わる政治家はほとんど全員親中派、という状況なのだ。そんな香港の親中派が、最近どうも中国政府と足並みがそろわないようだ。親中派が越えられない、中国との「壁」とは？

インフレ・円安で、不安定な情勢が続いた2022年。マイクロソフトやグーグルでエンジニアとして活躍し、複数の企業で技術顧問を務める及川卓也氏は、個人が身を守り、情勢を逆手に取って活用する手段として「自分への投資」を勧める。具体的にはどのような考え方で取り組めばよいのか、及川氏が解説する。

『ハイ・コンセプト』『モチベーション3.0』などのベストセラーを出し、日本文化にも詳しいダニエル・ピンク氏。独自調査で世界105カ国から1万6000人超の「後悔」を集めて分析した同氏に、後悔をバネにして幸せになる方法を聞きました。

ウォール街のアナリストは今年1年のS&P500種指数構成企業の利益を的中させたが、株と債券の弱気相場入りについては完全に外した。

発明王・エジソンが興した、決して沈むことがなかったアメリカの魂と言える会社の一社、ゼネラル・エレクトリック（GE）がみるみるその企業価値を失った後、黄金期をつくりあげた伝説のCEOの死と、続く悲劇が黄昏を迎えたGEに追い打ちをかけた。

「あれ？ いま何しようとしてたんだっけ？」「ほら、あの人、名前なんていうんだっけ？」「昨日の晩ごはん、何食べんたんだっけ？」……若い頃は気にならなかったのに、いつの頃からか、もの忘れが激しくなってきた。「ちょっと忘れた」というレベルではなく、40代以降ともなれば「しょっちゅう忘れてしまう」「名前が出てこない」のが、もう当たり前。それもこれも「年をとったせいだ」と思うかもしれない。けれど、ちょっと待った！ それは、まったくの勘違いかもしれない……。そこで参考にしたいのが、認知症患者と向き合ってきた医師・松原英多氏の著書『91歳の現役医師がやっている 一生ボケない習慣』（ダイヤモンド社）だ。本書は、若い人はもちろん高齢者でも、「これならできそう」「続けられそう」と思えて、何歳からでも脳が若返る秘訣を明かした1冊。本稿では、本書より一部を抜粋・編集し、脳の衰えを感じている人が陥りがちな勘違いと長生きしても脳が老けない方法を解き明かす。

1976年の初版版発刊以来、日本社会学の教科書として多くの読者に愛されていた小室直樹氏による『危機の構造　日本社会崩壊のモデル』が2022年に新装版として復刊された。社会学者・宮台真司氏「先進国唯一の経済停滞や、コロナ禍の無策や、統一教会と政治の癒着など、数多の惨状を目撃した我々は、今こそ本書を読むべきだ。半世紀前に「理由」が書かれているからだ。」と絶賛されている。40年以上前に世に送り出された書籍にもかかわらず、今でも色褪せることのない1冊は、現代にも通じる日本社会の問題を指摘しており、まさに予言の書となっている。『【新装版】危機の構造　日本社会崩壊のモデル』では、社会学者・橋爪大三郎氏による解説に加え、1982年に発刊された【増補版】に掲載された「私の新戦争論」も収録されている。本記事は『【新装版】危機の構造　日本社会崩壊のモデル』より本文の一部を抜粋、再編集をして掲載しています。

年始からの米国テック企業の株価暴落を契機に、激動の1年となった2022年。スタートアップエコシステムにおける今年の振り返りと2023年の展望に関するアンケートの結果をお伝えする。今回は、キープレイヤーズ代表取締役の高野秀敏氏による回答を紹介する。

三菱電機は2022年10月、品質検査不正が発覚してから1年4カ月にわたって実施した調査の報告書を公表した。三菱電機はこれを節目に、事業の立て直しや成長のフェーズに移れるのか。同社の漆間啓社長に、経営再建の課題を聞いた。

2023年の自動車業界は歴史的な局面を迎えることになりそうだ。米テスラの電気自動車（EV）、「モデルY」が、2023年の年間販売台数で世界首位に立つ公算が高まっているのだ。23年がEV大衆化元年といえる三つの根拠を示すと共に、EVに出遅れ気味の日系7社の「反撃策」に迫る。

行動制限が解除され、入国制限も大きく緩和されるなど、人々の生活は少しずつ「コロナ前」に戻りつつある。だが、一難去ってまた一難。ビジネスの世界では、円安や資材高が多くの企業を混乱の渦に巻き込んでいる。その状況下で、好決算を記録した企業とそうでない企業の差は何だったのか。上場企業が発表した直近四半期の決算における売上高を前年同期と比べ、各業界の主要企業が置かれた状況を分析した。今回は大成建設、鹿島などの「ゼネコン」業界4社について解説する。

欧米の利上げ鈍化で株式市場は局面変化の兆しがあり、2023年は米国経済が軟着陸に成功すれば日経平均は3万円程度が見通される一方、景気後退リスクが顕在化した場合は2万5000円割れの可能性もある。

2022年9月に公開した有料会員向け特集『JR・私鉄「全国376路線」ランキング』（全13回）の＃3では、全国の私鉄・公営・第三セクターが運営する全196路線を対象に、ダイヤモンド編集部の独自試算による廃線危険度ランキングを初披露した。本記事では、同ランキングの地域別バージョンを無料公開する。歴史や知名度はあっても、経営は厳しい各地の路線の危機が浮き彫りになった。

2022年は中国にとって「激動」と言っても過言ではない一年だった。中国自身だけでなく、そんな中国と向き合い、付き合っていかなければならない世界にとっても同様であった。2022年最後の一本となる本稿では、2022年の中国情勢を12のキーワードから総括する。

今年も年末を迎えました。円安やコロナによる生産減、ウクライナ情勢の影響もあり、何かと値上げの続いた今年。年末年始にもその波は押し寄せています。ただ、年末からお正月にかけては、カニやエビ、マグロ、いくら（魚卵）など、豪華な食材も食べたいところ。今回は、元築地市場の卸で、東京海洋大学で講師も務めるながさき一生さんが、2022年の年末買い出しのコツと、絶対にやってはいけないこと三つを解説します。

岸田文雄首相が打ち出した、防衛費増額の財源を得るための増税策が大きな波紋を呼んでいる。これまで日本の政治家が議論をおろそかにしてきた二大課題である「増税」「安全保障」が重なったのだから、大騒ぎになるのも無理はない。筆者はこの問題において、岸田首相が防衛増税の対象とする税目を「法人税」「所得税」「たばこ税」に限定している点や、専守防衛の原則を守ったまま「敵基地攻撃能力」を持つと主張している点に違和感を持った。その要因と、日本政府が真に議論すべき点について解説する。