インフレ・円安により、日本人が一斉に貧しくなったと痛感した2022年。今後の景気はどうなるのか？ 資産を守り・増やすにはどうすれば良いのか？ 稼ぐ力を上げるための自己投資は何をすれば良いのか？ そんな不安を解決するための糸口を見いだすべく、『最新版　つみたてNISAはこの9本から選びなさい』（ダイヤモンド社）の著者で、つみたてでコツコツと資産をふやす長期投資を提言するセゾン投信代表取締役会長CEOの中野晴啓さんと、『ビジネスエリートになるための　投資家の思考法』（ダイヤモンド社）の著者で、長期厳選投資を専門とする農林中金バリューインベスメンツ常務取締役兼最高投資責任者の奥野一成さんのお2人に、資産運用とこれからのビジネスパーソンに必要な思考法をテーマに対談していただきました（対談実施日:2022年11月25日）。全6回の2回目をお届けします。（構成/北野啓太郎、撮影／石郷友仁）。

絶対に風邪をひかないための体調管理法5選とは？ 京大、早慶、医学部など、多数の合格実績を叩き出す予備校講師が語る、すごいメソッド

成功率96.6％のダイエットとして、今、話題の書「3か月で自然に痩せていく仕組み～意志力ゼロで体が変わる！3勤1休ダイエットプログラム」（野上浩一郎著）。ダイエットにつきものの「我慢」や「意志力」が不要なのに、3か月でするすると自然に痩せて2度とリバウンドしない体が手に入るのは、「ダイエットが続く仕組み」や「挫折ポイントの抜け道」が、しっかり緻密に組み込まれているから。飲んだり食べたりすることが多くなる年末年始に向けて、どのようなことを気を付ければよいのか、本書の著者・野上浩一郎先生に聞きました。

行動制限が解除され、入国制限も大きく緩和されるなど、人々の生活は少しずつ「コロナ前」に戻りつつある。だが、一難去ってまた一難。ビジネスの世界では、円安や資材高が多くの企業を混乱のうずに巻き込んでいる。その状況下で、好決算を記録した企業とそうでない企業の差は何だったのか。上場企業が発表した直近四半期の決算における売上高を前年同期と比べ、各業界の主要企業が置かれた状況を分析した。今回は東京電力ホールディングス、東京ガスなどの「電力／ガス」業界5社について解説する。

インフレや景気後退懸念から、米国株式相場はこのところ上値が重い展開が続く。だが、米著名投資家のケン・フィッシャー氏は、2023年の米国株には、1967年と似た、新たな強気相場の到来が十分あり得るという。

欧米の景気後退や中国経済の減速が確実視される2023年。日本の景気も欧米の後を追うのか？そこで著名エコノミスト11人が勢ぞろい。「成長率」「物価上昇率」「日本銀行の金融政策」など、23年の日本の景気を徹底予測する。

職場での忘年会はもはや過去の遺物となるのか。8割が参加したくないというアンケート結果もあるそうである。そこで生み出されたのが、忘年会を断る文言を自動で作ってくれるAI。一体どんなものなのか。

「今の星野リゾートは、この本がなければ存在しなかった」。星野リゾート・星野佳路代表がこう語るのが『社員の力で最高のチームをつくる』だ。なぜ本書は、多くの読者に読み継がれているのか？　それは、本書の内容をそのまま実行するだけで組織を劇的に変えることができるからだ。星野氏はこうも語っている。「書かれている内容を一言一句、そのまま実践することだ」。本稿では、本書より一部を抜粋・編集して、チームを劇的に変えるメソッドを紹介していく。（構成：長沼良和）

「いい会社」はどこにあるのか──？ もちろん「万人にとっていい会社」など存在しない。だからこそ、本当にいい会社に出合うために必要なのは「自分なりの座標軸」である。そんな職場選びに悩む人のための決定版ガイド『「いい会社」はどこにある？』がついに発売された。20年以上にわたり「働く日本の生活者」の“生の声”を取材し、公開情報には出てこない「企業のほんとうの姿」を伝えてきた独立系ニュースサイト「MyNewsJapan」編集長・渡邉正裕氏の集大成とも言うべき一冊だ。同書のなかから厳選した本文を抜粋・再編集してお送りする。

長引くコロナ禍で、体を動かす機会がメッキリ減ってしまった人は多いはず。気がつけば、肩はゴリゴリ、背中はバキバキ、股関節はコチコチに……。そこで参考にしたいのが、『世界一受けたい授業』（日本テレビ系）、『金スマ』（TBS系）、『体が硬い人のための柔軟講座』（NHK）などで話題のフィジカルトレーナー・中野ジェームズ修一氏の著書『いつでも、どこでも、1回20秒で硬い体が超ラクになる! スキマ★ストレッチ』（ダイヤモンド社）だ。本書は、ちょっとした「スキマ時間」で、いつでも、どこでもできる“気持ちい～いストレッチ法”を、マンガでわかりやすく指南。「これならできそう」「続けられそう」と思えて、何歳からでも体がやわらかくなる秘訣を明かした1冊だ。本稿では、本書より一部を抜粋・編集し、運動指導のトッププロが教える医学的にも正しいストレッチで、「体が硬い」を解消して、柔軟性をとり戻す方法を紹介する。

レコード会社の社員時代はプロデューサーとして、ミリオンヒットを10回記録した後、絶調期にニュージーランドに移住。その後、12年かけてリモートワーク術を構築してきた四角大輔氏。彼のベストセラー『自由であり続けるために 20代で捨てるべき50のこと』は、次世代のミニマリストのバイブルにもなった。そんな四角氏と旧知の仲である、ベストセラー・レバレッジシリーズで知られる本田直之氏との対談が実現。四角氏の新しい著書『超ミニマル主義』の話を中心に、これからの時代の生き方、働き方などについて、語り合っていただいた。この連載では、四角氏のあたらしい著書『超ミニマル主義』の中から、「仕事術」「ワークスペース」「働き方」「スケジュールとタスク」「デバイスと情報」「思考と習慣」「超時短メソッド」「人付き合い」「ストレスと脳疲労」「ビジネス装備」「バカンスの取り方」「深く眠る技術」など、すべてを「手放し、効率化し、超集中する」ための【全技法】を紹介していきます。

「共感しかない！」と口コミで超話題！ 15万部突破のエッセイ『大丈夫じゃないのに大丈夫なふりをした』について、堀ちえみさんにおすすめの理由を聞きました。

27年間2万人を直接指導した「探究学習」の第一人者が、子ども自身が望む未来のために「小学校6年間で親ができること」を伝えます。「詰め込まない・追い込まない学び」で、ほぼ全員志望校へ進学。「探究学習×中学受験」を掲げる唯一無二の学習塾「知窓学舎」塾長・矢萩邦彦氏、初の単著。

1976年の初版版発刊以来、日本社会学の教科書として多くの読者に愛されていた小室直樹氏による『危機の構造　日本社会崩壊のモデル』が2022年に新装版として復刊された。社会学者・宮台真司氏「先進国唯一の経済停滞や、コロナ禍の無策や、統一教会と政治の癒着など、数多の惨状を目撃した我々は、今こそ本書を読むべきだ。半世紀前に「理由」が書かれているからだ。」と絶賛されている。40年以上前に世に送り出された書籍にもかかわらず、今でも色褪せることのない1冊は、現代にも通じる日本社会の問題を指摘しており、まさに予言の書となっている。『【新装版】危機の構造　日本社会崩壊のモデル』では、社会学者・橋爪大三郎氏による解説に加え、1982年に発刊された【増補版】に掲載された「私の新戦争論」も収録されている。本記事は『【新装版】危機の構造　日本社会崩壊のモデル』より本文の一部を抜粋、一部編集をして掲載しています。

コロナ禍がとどめを刺す形で、一昨年レナウンが法的整理に追い込まれたアパレル業界。原材料価格の高騰や消費の不振で、深刻な打撃が続いている。来年、第二のレナウンは現れるのか？金利上昇、インフレ耐久度といった独自試算や財務安全性などを含む、五つの指標で完全評価。五角形のレーダーチャートで、アパレル業界が直面する苦境を分かりやすく切って見せた。なお、この記事は無料公開（要会員登録）。＃7の完全版ランキングとセットで読むと、よりグラフィカルにアパレル業界で危険な会社の状況を把握できる。

異次元の円安が進んだ2022年を経て、今後の円相場はどこへ向かうのか。日本銀行在籍時代に、為替介入の実務担当も経験した相場のプロ2人に、介入の経験や「円安の大問題」を語り尽くしてもらった。

中国で続くロックダウンに供給網の混乱、円安によるコスト上昇、コロナ禍に伴う消費行動の変化……。内憂外患に見舞われるアパレル業界。16業界にわたる特集『選別開始！倒産危険度ランキング2022』の各記事の中で、3番目に反響が大きかった。そこで今回は、倒産危険度で「危険水域」に入った37社を含む、アパレル企業全84社を対象に、「インフレ×過剰債務で危ない会社ランキング」を作成した。物価上昇に伴うコスト増や金利上昇で、企業収益に生じるダメージを試算。自己資本比率なども加味し、五つの評価軸で総合的に採点、完全版ランキングと位置付けた。紳士服大手のコナカがワースト20位となった。

行動制限が解除され、入国制限も大きく緩和されるなど、人々の生活は少しずつ「コロナ前」に戻りつつある。だが、一難去ってまた一難。ビジネスの世界では、円安や資材高が多くの企業を混乱のうずに巻き込んでいる。その状況下で、好決算を記録した企業とそうでない企業の差は何だったのか。上場企業が発表した直近四半期の決算における売上高を前年同期と比べ、各業界の主要企業が置かれた状況を分析した。今回は日立製作所や東芝などの「産業用装置・システム／業務用機器」業界5社について解説する。

毎年12月に発表される「今年の漢字」を振り返りつつ、ダイヤモンド編集部が年末年始にお届けする名物特集『総予測』で、その当時の経済ニュースを学び直してみよう。その後編をお届けする。

ハーバードビジネススクールのデイビッド・J・コリス教授は、日本企業のサービス業である東京海上グループのグローバル戦略を研究する。製造業に比べてサービス業はグローバル化が遅れている理由についてコリス教授に聞いた。