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年初から景気が上がる空気が感じられない。なぜ、これほどまでにモノが売れない時期が続くのだろうか。消費者の嗜好の多様化と、購買のプロセスの中に「検索」「検討」という行為が浸透した今日、企業には根本的な売り方のマインドチェンジが求められている。

民放キー局のテレビＣＭ収入の下降が目立ってきた。これは、収益の多くをテレビの広告枠販売に依存してきた大手広告会社にとっても大きな打撃であり、実しやかに「テレビ広告の突然死」を懸念する声も出ている。

ネットの登場によってビジネスモデルが最も大きく変化したといわれる航空会社。全日本空輸（ＡＮＡ）は、航空券予約のほとんどがウェブに移行する中、さらなる売上拡大を目指してデジタルマーケティングの強化に乗り出した。デジタル上のコミュニケーション戦略を考え、マーケティングの成果につなげていく新たな挑戦が始まっている。

公共サービスにマーケティングの視点を取り入れた活動が、横浜市で芽を出そうとしている。「オープンデータ」による先進的な取り組みが全国の自治体から注目されている横浜市は、単なるデータの公開に留まらず、企業やＮＰＯ（非営利組織）などとの協働・共創によるオープンイノベーションを目指す。地域課題の解決へアクションを生み出すウェブプラットフォームも動き始めた。

業界で初めて地盤調査・解析のセカンドオピニオンを手がけ、不透明な慣行に風穴を開けたのが地盤ネットホールディングスの山本強社長だ。続いて、ウェブ上で閲覧できる「地盤安心マップ」を無料公開し、災害リスクの「見える化」に乗り出した。災害リスク情報の普及で消費者を啓発し、不動産業界のパラダイムシフトを目指す。

26年前に究極のＱＤＲ(品質、耐久性、信頼性)を追求するブランドとして誕生した「レクサス」。そのクオリティの高さで世界を驚かせたものの、品質や機能価値だけでは長い歴史を持つ既存の高級車ブランドには追いつけない。そこでレクサスでは、ブランドの世界観やライフスタイルを提案する新たなグローバル戦略を打ち出した。

ガスト、ジョナサン、バーミヤンなどの外食チェーン店を国内に約3000軒展開するすかいらーくグループ。2014年には、データ分析専門チームを立ち上げ、データドリブンな経営を加速してきた。ビッグデータ分析を活用したメニュー開発をはじめ、One to Oneマーケティングでも成果が表れ始めている。

ヤマトグループの巨大な最新物流ターミナル「羽田クロノゲート」(東京・大田区)。この見学コースが開始から1年半以上経つが、依然予約が取れないほどの人気ぶりだ。家族連れだけでなく、経営者や物流担当者も続々と詰め掛けている。その背景には、ヤマトホールディングスが狙う新サービスへの新たなマーケティング戦略があった。

「ライスフォース」ブランドの化粧品の特徴は、ライスパワーエキスと呼ばれる米由来の成分。これを差別化の武器として、ライスフォースは顧客を拡大してきた。最初のきっかけはテレビ広告だったが、その後ウェブマーケティングを導入。ウェブの比重を拡大してきた。近年はソーシャルメディアにも積極的に取り組む。ターゲティングなど細かい設定が可能な点が、ソーシャルのメリットだという。

日用品メーカーの大手、ライオンが昨年10月からオウンドメディア「Lidea」（リディア）の運営を始めた。「暮らしのマイスター」と呼ばれる生活研究のプロが発信する"お悩み解決情報"が直接、商品の売上増加につながるのが、このサイトの強みだ。得られた消費者データは、いまやプロモーションにも不可欠な情報となっている。

ＢtoＢのメーカーが消費者と直接接点を持ち、満足度や収益性の向上を図るのは容易ではない。そこで、ガス器具大手メーカーのリンナイは、「交換部品ＥＣサイト」の運営を通して新たなマーケティングを始めた。ここから得たデータの分析は販促や製品・サービスの改善などに活用され、着実に成果を上げているようだ。

市場のグローバル化やビジネスモデルの革新とともに、トップマネジメントがマーケティングに直接関与する動きが日本でも広がっている。経営者がマーケティングを意識することは企業をいかに変えるのか。　早稲田大学ビジネススクール客員教授の今村英明氏は「社員の意識が内向きから顧客志向に変わり、企業全体が『戦うマーケティング集団』になる」と語る。

メールのやり取りで相手に誤解を招き、お互い感情的になって関係がこじれたという話をよく聞く。筆者はそんなとき、どうやって問題を解決したのか。また、メールなどデジタルコミュニケーション手段を利用するにおいて、自覚しておくべきこととは。

人の心を手に取るように知りたい、思い通りに人を動かしたい… あなたも一度は考えたことがあるでしょう。今回は、心理学と広告テクノロジーを使った人の心の動かし方の話をしましょう。

2014年は、“デジタルマーケティング（ＤＭ）元年”といわれた。しかし、ＤＭの神髄がどこにあるかについては、十分に共有されていない。システム設計者としてＤＭの先端的な実践に関わってきた経験から、企業におけるＤＭの狙いと推進体制についての考えを述べる。

パリで起こったテロ事件を受け、フェイスブックのユーザーアイコンが追悼のために色を変更できるようになった。しかし、著者にはこれをどうしても行えない理由があった。

『下町ロケット』の主人公や、対南ア戦で逆転勝利を飾ったラグビー日本代表チームの、大きな相手を恐れず正面から立ち向かう姿に共感の声が広がっている。常識を破る奇跡はどうして、いつ起こるのか。その答えはマーケティングにも求められている。

「顧客満足度（ＣＳ）は高いのに、業績が上がらない」と悩む経営者は多い。そこで注目したいのが、ベイン・アンド・カンパニーが開発したＮＰＳ（ネット・プロモーター・スコア）だ。業績との相関性が高いことから、欧米ではＣＳよりも有用性の高い経営指標として活用されている。

マーケティング業界では今、「カスタマーセントリック」（顧客中心主義）が熱く語られている。日本企業が再び世界のマーケットで優位に立つには、劇的に変わりつつある外部環境に対応するためにも、「カスタマーセントリック」のアプローチ手法に徹することが急務である

聞き手が思わず引き込まれるプレゼンテーションは、どこが違うのか。良いプレゼンテーションの要素は、マーケティングにおけるコミュニケーションの設計においても盛り込むべき要素である。消費者に対して企業やマーケターが心を配るべきこととは。