沖有人
「長生きできない家」が多い地域の特徴は？47都道府県ランキングで判明
日本家屋は夏暑く、冬寒い。実はこれが非常に体に悪い。多くの死亡事故は自宅、それも寒暖差の激しい場所で起きている。そんな「長生きできない家」が多い地域の特徴を47都道府県別に見ると、一般的なイメージとは異なる意外な結果が浮かび上がる。なぜ「あなたの住む県」には長生きできない家が多いのか？それには納得の理由があるのだ。
「寿命を縮める家」に住んでいる人が気づかない“断熱性”の驚くべき格差
賃貸に住む人と持家に住む人では、寿命が3年以上も違う。そして、同じ持家の中でも戸建とマンションでは、マンション住まいのほうが寿命が長い傾向がある。その差は何に起因するのか。家の「断熱性」に注目してみよう。
「寿命を縮める家」と「寿命を延ばす家」の決定的な違い
人の60歳以降の20～30年の寿命に強い影響を与えているものとして、自宅が挙げられる。最も在留時間が長い場所でありながら快適性に劣ると、年老いた体にはそのダメージは計り知れない。どんな家が寿命を縮めてしまうのか、なぜそうなるのか。逆に寿命を延ばす家とはどんなものなのだろうか。
「家賃補助が充実しているから家を買う決心がつかない」の落とし穴
人手不足の中、家賃補助をする会社が増えた。とはいえ、家賃補助が多額にある人は家を買わなくてもいいかというと、どうだろうか。マイホームの購入判断を鈍らせる、家賃補助のメリットとデメリットについて考えてみよう。
「家を買っても大丈夫？」不動産価格にまつわる“真っ赤な嘘”ワースト7
自宅は誰にでも必要で、その価格の動向は気になるところだ。これから購入する人はもとより、すでに持家に住んでいる人にも関心が高い分野である。しかし、この不動産価格についてのまことしやかな嘘は非常に多い。色々な説があるので、専門家の目から、それぞれ徹底的に検証してみよう。家の購入を迷っている人は、ぜひ参考にしてほしい。
「不動産暴落」を煽る本は捨てなさい。信じると“まともな家”を買えない理由
「人口減少の日本で不動産の需給バランスが崩れ、価格が暴落する」といった言説がまことしやかに囁かれている。果たして、その説に根拠はあるのか。マンション、戸建、賃貸といった住宅の種類ごとに足もとの状況をリサーチすると、それとは随分違う印象を受ける。不動産暴落説の真贋と「家の本当の買い時」を、専門家が鋭く斬る。
東京23区「保育園に入りにくい駅｣ランキング2024、待機児童は解消していない？
東京23区の待機児童数はコロナ禍を経て激減、待機児童ゼロを宣言している自治体が23区中21区となった。しかし、行政が発表する待機児童数には数々のトリックがある。駅別に見ると、待機児童数ゼロを宣言している自治体の中にも、認可保育園への入園倍率がとても高いエリアがある。駅単位で見た保育園への入りにくさをランキングし、その実態に迫る。
東京の家賃高騰が止まらない！神奈川・千葉・埼玉県民が23区の賃貸に流入する理由
東京の家賃は大幅に上昇している。築年が古くなったにもかかわらず、家賃が10％以上も上がった住戸もある。背景には、首都圏の郊外から若者が都区部の賃貸住宅に流入し、需要が逼迫している事情がある。なぜそのようなことが起きているのか。
新築分譲戸建を最も安く買いたいなら「今しかない」理由
家の買い時を聞かれることが多いが、筆者が実際やっていることとして「安い物件を見つけたら買い時」と答えている。実は、アフターコロナの今こそ、新築分譲戸建を最も安く買える時期である。その理由を説明しよう。家探しをしている人は、今、このタイミングを逃す手はないのだ。
結婚・出産に合わせてマイホームを購入する人に欠けている「最も大事な視点」
持家の購入時期で最も多いのは、結婚して第一子の小学校入学前というパターンが今も多い。しかし、物件の資産価値を考えた場合、それは最良の選択と言えるだろうか。不動産の専門家が独自の視点から、マイホームの真の買い時を指南する。
「不動産バブル崩壊」報道に右往左往する人が知らない、本当に大事なこと
「全国で空き家が急増している」という報道をしばしば見聞きする。だが総務省の調査結果を確認すると、空き家の増加率は必ずしも危機的水準ではないことが分かる。以前は「コロナ禍を機に不動産バブルが崩壊する」という記事もよく見かけたが、不動産価格は上がる一方だ。不動産を巡る情報は全てが正しいわけではないのだ。人々のバイアスを強めるような報道に左右されず、データや事実に基づいて業界動向をウオッチするための心構えをお伝えする。
不動産会社の「許せない手口」の実態…お金に困った高齢者への殺し文句に要注意
持ち家を売って資金を得た後、そのまま賃貸契約を結んで住み続けられる「リースバック」。この不動産取引は高齢者などから需要があるようだが、契約者は下手をすれば自宅を失うリスクがある。不動産事業者が設定する買い取り金額は相場より安く、家賃は高くなりがちだからだ。筆者が「許せない」と感じる取引の問題点を詳しく解説する。
「1億円ないと東京23区で新築マンションは買えない」と思う人の大誤解
一般消費者の中には、「1億円ないと東京23区で新築マンションは買えない」と思っている人がいるかもしれない。確かに首都圏新築マンションの平均価格は高騰しているが、それは「好立地の2つの高額物件」に引っ張られているからだ。他の物件は、必ずしも高くても売れているとはいえない。その高額物件の実名と、新築マンション市場の実態を詳しく解説する。
マンション購入で「5年後の含み損益」は？割高＆割安物件を見抜く極意を解説
「このマンションを買って、5年後に売ったらどうなりますか？」。筆者の元には、日々こうした相談が舞い込んでくる。同様の疑問を持つ人が最近かなり多いようなので、今回は「5年後の含み損益」を算出するための基礎的な考え方を皆さんに伝授する。
マンション価格高騰が叫ばれて久しい。だがデータを見てみると、首都圏における新築マンションの平均価格の伸び率は、実は「爆発的に伸びている」というわけではない。その裏側で増えている「お手頃に見える新築マンション」の実態と、こうした物件の購入リスクについて解説する。
新築マンションの価格高騰に伴って、「築古リノベーション物件」に興味を持つ人が増えてきた。価格を抑えつつ、新築のような真新しい内装の家に住めるとなれば、一般消費者の目には魅力的に映るだろう。だが、こうした物件の安易な購入・売却には大損リスクが潜んでいる。築古リノベ物件が市場に出回るカラクリと併せて、安易に手を出してはいけない理由を説明する。
人口増加率が6年連続で1位となるなど、千葉県流山市の人気が上昇している。この市に転入している人の多くは、30代をはじめとする子育て世代である。流山市がこの世代に支持される理由と、物件価格の観点から「流山市に転居するなら早い方がいい」といえる理由を解説する。
「持ち家派vs.賃貸派」の論争が終わらない。だが筆者は、資産形成の観点では「持ち家が圧倒的有利」だと考えている。持ち家と賃貸物件の生涯コストを「ほぼ同じ」とする試算もよく見聞きするが、その結果も疑わしいというのが本音だ。持ち家のメリットを交えながら、そういえる理由を徹底解説する。
首都圏・近畿圏など除いた地方で、新築分譲マンションが相次いで販売されている。昨今はテレワークが普及し、移住やUターンが盛んになりつつあるが、自宅あるいは投資物件として、安易に地方の物件に手を出すのはおすすめできない。その理由と、地方の物件を選ぶ上で知っておくべき基礎知識をお伝えする。
30代になっても「賃貸物件暮らし」の人が増えている。この年代は結婚・出産する人が多く、家族構成が固まってくる頃だ。確かに昨今は物件価格が高騰しているが、「高いから買えない」と言い続けていて大丈夫なのか。今回は“賃貸派”に向けて、結婚・出産を機に自宅を買うことのメリットをお伝えする。
