竹田孝洋
＃15
コロナ禍による需要低迷で赤字を計上していた企業が黒字転換するケースが増えている。そうしたV字回復をする企業の優劣を見極めるためにコロナ復活度ランキングを作成した。
＃13
資源価格や穀物価格の高騰で業績回復の出鼻をくじかれている企業は少なくない。利益の伸びが抑制されるどころか減益、場合によっては赤字転落の企業も存在する。こうした出遅れ企業を選び出すために予想減益率ランキングを作成した。
＃11
企業業績はコロナ禍からの回復途上にあるが、そのペースは当然ながら企業ごとに違う。追い風を活かせる企業もあれば、活かしきれない企業もある。回復ペースの速い企業を予想増益率ランキングで抽出した。
＃9
今期2022年度決算は「コロナ禍からの回復」と「原材料高による収益圧迫」が綱引きをする決算となる見通しだ。採算悪化を克服して高水準の収益を上げる企業はどこか。決算に基づく六つのランキングであぶり出す。
米国もユーロ圏も8％を超えるインフレに苦しんでいる。FRBもECBも急速な金融引き締めにかじを切るが、インフレ抑制のためには景気を犠牲にすることは避けられそうにない。
上海市のロックダウンは長期化し、中国経済の成長を鈍化させている。中国政府が目標とする5.5％成長は可能なのか。中国経済のスペシャリスト5人に今後の経済見通しについてアンケートを実施した。
＃8
4月以降、食料品などを中心に値上げが相次いだ。ただ、それでも企業は原材料費や燃料費の上昇を全て転嫁しているわけではない。転嫁できない分は業績の圧迫要因となり、経済成長の足を引っ張る。スタグフレーション懸念も拭えない。エコノミスト11人への緊急アンケートに基づき物価と成長率の見通しを検証する。
＃7
3月を皮切りにFRB（米連邦準備制度理事会）は年内に2％超の利上げに踏み切る見通しだ。長期金利も3％に近づいている。米国株は利上げに耐えられるのか。株価には逆風となる金利上昇を相殺する材料はあるのか。米国株のスペシャリストの見解を披露する。
#11
日本銀行は長期金利である10年物国債利回りを0.25％以下に抑制するために、毎営業日、0.25％で国債を無制限に買い入れる指し値オペを実施する。この施策は足元の円安進行の誘因となった。山口廣秀・日銀元副総裁は、連日の実施に対して疑問を呈する。金利抑制策に疑問を抱く理由と、その背景にある異次元緩和策のメリット・デメリットについて聞いた。
＃6
2021年9月下旬に3万円を割り込んで以降、日経平均株価は3万円を回復していない。強気派のストラテジストは米国の金融引き締めや、ウクライナ危機の長期化の公算など懸念材料を消化して23年3月に向け3万円を超えていくとみる。そのシナリオを点検する。
＃5
日経平均株価は3月上旬に2万5000円を割った。ウクライナ危機による一段の資源高や主要国の金融引き締め懸念が株価の足を引っ張った格好だ。弱気派のストラテジストは、徐々に進む経済活動再開を受けた株価の反騰を見込むも、2023年3月末に3万円を超えることはないとみる。その根拠とは？
＃4
ロシアのウクライナ侵攻で一時1バレル＝120ドルを超えた原油価格。現在は100ドル前後で推移している。ウクライナ危機が長期化の様相を呈する中で、原油の需給はどうなるのか。2008年に付けた147ドルの最高値更新はあるのか。専門家の描く需給予想を基に検証した。
＃3
原油をはじめとするエネルギーや小麦など穀物の価格上昇で、国内需要のほとんどを輸入に頼る日本の経常収支は急速に悪化している。経常収支の悪化がさらなる円安を招くという、負のスパイラルに陥るリスクが高まっている。識者の見方を紹介する。
＃2
ドル高円安を急加速させた日米金利差。FRB（米連邦準備制度理事会）による利上げは始まったばかりで、日米の長期金利差はにわかに1％以上拡大し、2.5％を超えた。FRBの利上げが加速していく中での金利差の先行きを総力予測した。
＃1
4月に入って円の対ドルレートはずるずると下値を切り下げ、一時1ドル＝131円台を付けた。対ドルだけではなく他の主要通貨に対しても下げており、独歩安が続いている。為替のストラテジストのアンケートでは、戻っても1ドル＝110円台後半という結果が出た。円はどこまで下落するのか、反転時期を含め総力分析する。
予告
日本経済は「午後10時過ぎ」、加速する円安・株価・物価の行方を専門家32人が総力検証
ロシアのウクライナ侵攻を契機に進んだ円安や物価高は日本経済を直撃した。日本経済の現状を1日に例えるなら午後10時を過ぎ、終わりが迫ろうとしているかのようだ。混迷の度合いを深める円相場、株価、そして物価の見通しを識者へのアンケートで徹底検証する。
2020年後半に100円台半ばだった円の対ドルレートは、現在120円台後半で推移している。日米金利差拡大や、日本の経常収支悪化など円安要因は当面続くため、円安はさらに進行しそうだ。
FRB（米連邦準備制度理事会）は2022年初の想定より利上げの回数を増やし、その幅も拡大しそうだ。しかし、インフレ抑制にはさらなる引き締めが必要となる公算がある。その場合には景気後退が懸念される。
＃6
ロシアのウクライナ侵攻は金融市場も動揺させた。特集『混迷ウクライナ』の＃6では、両国間の緊張状態が長期化した場合と早期に緩和した場合の株、為替の動きを予測する。
＃5
ロシアのウクライナ侵攻がもたらした原油相場高騰は、インフレの昂進に苦しむ米国経済を直撃し、インフレの行方は金融政策、景気を大きく左右する。原油価格動向別のシナリオを提示する。
