The Wall Street Journal
投資家は誰しも、それぞれ過去のとらわれの身になっている。将来にどう向かっていくかを、過去が方向付けるのだ。
数カ月にわたる株売りは足元でさらにペースが加速しており、痛みはテクノロジー株や投機的な取引を超えて市場全般に広がってきた。
ITスタートアップ企業に対する投資環境が一変し、13年にわたる強気相場に乗じてきた創業者や投資家の運命が反転しつつある。
米アマゾンは「メタバース」よりも現実の世界に影響する技術に重点を置いている。デバイス担当幹部のデービッド・リンプ氏がWSJのイベントで語った。
米主要企業の役員報酬に対し、投資家の不満が広がっている。
新興国は他地域の政策の誤りでしばしば危機に見舞われており、今も新たな危機が発生するリスクに直面している。
ウクライナ侵攻に伴う西側の制裁を受けて、ロシア企業が新規サプライヤーの確保や必要な製品・工程の変更を急いでいる。
ゴールドマンは153年の歴史があるウォール街の企業で、長時間労働と積極的に攻める企業文化の代名詞だが、一部の幹部社員に対し、休暇日数を制限しないと伝えている。
中国最大の都市がここ2カ月、ほとんど仮死状態になっている。経済が大きな打撃を受けたのも驚きではない。むしろ驚きなのは、状況を好転させるための明確で信頼できる計画が見あたらないことである。
ニュージーランドの銃乱射事件がネットでライブ配信されてから3年、今度はニューヨーク州バファローで起きた銃乱射事件の動画がネットで広く拡散した。
サウジアラムコの経営は極めて順調かもしれないが、サウジアラビア政府以外の投資家にとっては、見通しに安心できない銘柄であることに変わりはない。
かつて利回りを追求する投資家が世界中から集まっていたアジアのジャンク債市場が劇的に縮小しており、起債にも急ブレーキがかかっている。
ロシア産の金やダイヤモンドは経済制裁の対象だが、企業や政府による一段の規制強化を行わなければ、依然として米国で販売される可能性がある。
株式市場の乱高下は投資家のこれまでの見積もりを超えて長引く可能性がある。しかし自制、忍耐、勇気があればまだ成功する可能性はある。
中国では2年余りにわたる国境封鎖と長引く上海市のロックダウン（都市封鎖）を受けて、同市の中・高所得者を中心に海外移住を検討する動きが広がっている。
ネットフリックスはこのほど、社員に向けて新たなメッセージを発信した。「自分にとって不本意なコンテンツでも取り組む覚悟を持て。それができないなら退職してもらって結構」
テラUSDの急落劇により、金融の新たな形を構築するという仮想通貨の開発者が抱く野心には疑問符がついている。
トヨタと日産は今後の道筋について、米国の自動車メーカーより多くの警鐘を鳴らしている。だが、日本勢は米国勢よりうまく乗り切れるかもしれない。
景気を過熱させることなく進んで行ける速度には限界があるが、問題はその速度がどの程度か、誰も確信できていないことだ。
今年の売り局面で一貫して見られる個人の押し目買い意欲は、投資家の耐久力がアナリストなどの予想以上に強いことを示している。
